著者
金森 祥子 野島 良 岩井 淳 川口 嘉奈子 佐藤 広英 諏訪 博彦 太幡 直也
雑誌
コンピュータセキュリティシンポジウム2017論文集
巻号頁・発行日
vol.2017, no.2, 2017-10-16

サービス提供者が, ユーザのパーソナルデータを収集・利用する場合, 事前にサービス提供者とユーザの間で合意形成が必要とされている. その方法の一つとして, 現在, プライバシーポリシーを提示する方法が広く普及している. しかし, 一般にプライバシーポリシーは長くて難解であるため, 読んでいないユーザが多いとされている.本研究では, 利用するサービスによって,ユーザがプライバシーポリシーを読む度合いが異なることを調査したので報告する.さらに, プライバシーポリシーを読んだ際に, ユーザにとって,具体的にどのキーワードが理解が難しかいのかについても調査したため合わせて報告する.
著者
岩井 淳 正木 弘 吉崎 陽介
出版者
日本社会情報学会
雑誌
日本社会情報学会全国大会研究発表論文集 日本社会情報学会 第23回全国大会
巻号頁・発行日
pp.146-149, 2008 (Released:2010-02-10)

Recent many communication systems like SNS tend to not guarantee users' anonymity completely and the design helps to keep users interactions ordered. However, in the point of view of decision making or judgement, this aspect can be problematic in making communication rich enough as some users can refrain from making a critical comment for being afraid of provoking unfriendly reactions by others. This paper shows a design of document evaluation system that encourages users to submit critical messages to make communication more informative, and that also works for keeping interactions ordered.
著者
岩井 淳
出版者
群馬大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2003

実験用匿名保証型DSSを以下の形式的仕様で構築した(主にWeb技術とRDBを基礎に用いた)。参加者集合M(Mn,n=1..N),ハンドルネーム集合H(Hn,n=1..N),発言集合D(Dx,x=1..d_max),評価選択肢集合C(Cy,y=1..c_max)とし(括弧は要素),HnのDxへのz回目の評価をEz(Hn,Dx)とする(型はCの要素の組。最新のEz(Hn,Dy)をEont(Hn,Dy)とする)。MとH間の1対1対応は管理者を含め隠蔽される。Dの要素別に各Hnの評価系列を公開するが,特にEont(Hn,Dy)を整形して表示する形式とした。前提する過程は以下の通り。1)テーマ設定,2)多数案に対する「検討保証」等の価値設定,3)協力者へのハンドルネームのランダム設定,4)討議(署名評価)。匿名保証型DSSの議論の質への貢献をA)反対案や代替案の提出が増し,B)無責任な発言が抑制されるか否かの観点から実験的に検討した。商工会議所(意見提出先等でなく全職員の討議参加)等の協力で市民対象の利用実験を3度行った。協力者はファシリテータを除き計132名。この他に各132名の学生実験を2度行った。学生実験も含め,結果過程から以下の点を見出した。a)意見総数は増加しなかった,b)他者の意見への評価傾向が同様の実名実験と比べ変化した(本心の評価と判断される),c)無責任な問題発言は生じなかった。以上,従来理論のみであった匿名保証型DSSの最初の実験データを得た。A)に弱く,B)に強い肯定的結果となった。実験結果に関して,ハンドルネームを用いた署名評価とその公表には,匿名でも品行方正を促す効果と,自然な発言を抑制する効果の双方があると仮説を立てた。また,後者の抑制は,対立点の強調を避ける心理の表れであり,意見相互の収斂支援の技術を加えることで改善できると予想した。同技術は今後の課題である。本研究のDSS設計は現時点でも国際的に独創性が高く,実用化の見込も大きい。また,プライバシ保全技術としての応用可能性も現れている。
著者
湯之上 隆 鈴木 淳 大塚 英二 大友 一雄 保谷 徹 岩井 淳 杉本 史子 横山 伊徳
出版者
静岡大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

静岡県を調査主体とする江川文庫史料西蔵調査事業と連携して調査研究を進めた。平成24年3月刊行の静岡県文化財調査報告書第63集『江川文庫古文書史料調査報告書』4冊により、約30, 000点の古文書を目録化した。本研究の前提となる第1次調査分の約20, 000点と合わせた約50, 000点にのぼる古文書調査はほぼ完了し、本研究の所期の目的は完遂した。江川文庫研究会を5回開催し、調査研究成果の公表と情報の共有を図った。国文学研究資料館の「伊豆韮山江川家文書データベース」により、調査成果を公開した。