著者

木村 隆夫

出版者

日本福祉大学

雑誌

日本福祉大学子ども発達学論集 (ISSN:18840140)

巻号頁・発行日

no.6, pp.65-85, 2014-01-31

著者

木村 隆夫 Takao Kimura

雑誌

日本福祉大学子ども発達学論集 = The Journal of child development

巻号頁・発行日

vol.6, pp.65-85, 2014-01-31

著者

木村 隆夫

出版者

日本福祉大学社会福祉学部

雑誌

日本福祉大学社会福祉論集 = Journal social Welfare, Nihon Fukushi University (ISSN:1345174X)

巻号頁・発行日

vol.135, pp.77-109, 2016-09-30

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筆者は,本論集134 号で「非行克服支援プログラム試論1-子ども・若者支援編-」(以下試論1とする)を発表した.試論1は,わが子の非行・問題行動に対して,支援者と親・家族が協働し,あるいは,親・家族が対応できる非行克服支援プログラムを意図して執筆したものである. 一方,子どもが非行・問題行動を起こすと「世間」は,当事者である子どもだけではなく,その親や家族までをも攻撃の対象としてしまうことが多く,逃げ場のない親や家族はわが子の非行・問題行動に振り回されるとともに,「世間」の白眼視や攻撃にさらされるという,二重の苦しみを受けることが多いので,親・家族の支援も重要な課題である. 試論2は,苦しむ親たちに伴走者として支援する支援者が活用することを想定して,親たちが二重の苦しみから抜け出し,荒れるわが子と向き合うことができる力を取り戻すための支援技法等について考察したものである.

著者

木村 隆夫 Takao Kimura

雑誌

日本福祉大学子ども発達学論集 = The Journal of child development

巻号頁・発行日

vol.5, pp.41-59, 2013-01-31

著者

木村 隆義 次田 泰裕

出版者

公益社団法人 日本金属学会

雑誌

まてりあ (ISSN:13402625)

巻号頁・発行日

vol.33, no.12, pp.1459-1463, 1994-12-20 (Released:2011-08-11)

参考文献数

3

著者

木村 隆之

出版者

日本ベンチャー学会

雑誌

日本ベンチャー学会誌 (ISSN:18834949)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.47-59, 2015-03-15 (Released:2020-09-12)

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近年、まちづくり研究において、企業家概念を基軸とした「ソーシャル・イノベーション」研究による理論構築が注目されている。それら既存研究は、地域の既得権益者(ステイクホルダー)を動員するために、「利害の結び直し」の分析を行う。そこには、認知的正統性に基づく価値共有と社会的正統性に基づいたイノベーションの普及を重要視し過ぎたことで抽象レベルでの統合のみの議論となっており、再現可能性の低い記述モデルとなっている。そこで、本論文では、まちづくりとは社会企業家による資源の新結合であるという分析視座に立ち、新しい価値によるアリーナの構築と、「利害の結び直し」の起点に物質的存在を介した事業の作り込みというモデルを提唱する。 このことを経験的に実証する事例として、株式会社黒壁と株式会社北九州家守舎による地域再生事例を検討する。そこでは、「遊休不動産」という物質的存在により、ステイクホルダーの資源動員を可能にし、地域再生事業を実現させていた。

著者

木村 隆之

出版者

経営哲学学会

雑誌

経営哲学 (ISSN:18843476)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.75-89, 2020-10-31 (Released:2021-06-08)

参考文献数

28

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近年、地方創生やソーシャル・ビジネスへの注目の高まりから、経営学領域においても地域活性化を事例とする研究が増えている。なかでも代表的なのはソーシャル・イノベーション(SI)・プロセスモデルに関する議論があるが、そこにおける地方自治体の存在は、正当化の源泉であり資源と事業機会を提供するという行政の役割概念と同一視されてきた。しかし、地方自治体は、法制度の整備や制度設計により、地域内外の資源を新結合し地域活性化を強力に推進し得る、強力な変革主体として分析可能である。本論文は、地方自治体をSIプロセスの中心に捉え直すことで、地方自治体が社会企業家としての行動をとることの可能性について指摘するものである。社会企業家が社会問題の解決を目指し、動員可能な資源を利用した事業を開発することで社会問題の解決を図るのであれば、地方自治体もまた、地方自治を取り巻く制度的環境の下で構造的不公平に晒されている存在であり、地域活性化のために自らの裁量で動員可能な資源を用いた事業を構想し実行する。さらには地域内で生じた草の根的なSIを、国政レベルに紐づけることにより資源動員を行うという独自の役割を果たしていくことが可能な存在である。そのことを経験的に裏付けるために、島根県隠岐郡海士町の島嶼活性化事例を分析する。島嶼などの閉鎖された土地や過疎化が進む地域では特に、地方自治体が企業家的役割を担わねばならない。海士町事例では、自治体が主導となり島の資源を利用し、外需を獲得するという方策をとり、海士町でビジネスを試みようとする島外起業家たちの自助努力を取り込みつつ、民間企業が設立されていった。更に、外部人材獲得を継続するために町営の事業が進められ、多数のヒット商品や新会社設立を生み出していった。この様に海士町は自治体が企業家的役割を担うという、これまでのSI研究とは異なる地方自治体の役割を明らかにしている。

著者

西野 吉則 木村 隆志 鈴木 明大 城地 保昌 別所 義隆

出版者

日本結晶学会

雑誌

日本結晶学会誌 (ISSN:03694585)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.18-23, 2017-02-28 (Released:2017-03-07)

参考文献数

23

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X-ray free-electron lasers (XFELs) with femtosecond pulse duration offer an innovative solution to transcend the spatial resolution limitation in conventional X-ray imaging for biological samples and soft matters by clearing up the radiation damage problem using the “diffraction-before-destruction” strategy. Building on this strategy, the authors are developing a method to image solution sample under controlled environment, pulsed coherent X-ray solution scattering (PCXSS), using XFELs and phase retrieval algorithms in coherent diffractive imaging (CDI). This article describes the basics of PCXSS and examples of PCXSS measurement, for a living cell and self-assemblies of gold nanoparticles, performed by the authors using SACLA. An attempt toward the industrial application of PCXSS is also described.

著者

細田 奈麻絵 園田 悠太 対馬 英治 木村 隆 須賀 唯知

出版者

一般社団法人エレクトロニクス実装学会

雑誌

エレクトロニクス実装学術講演大会講演論文集 第22回エレクトロニクス実装学会講演大会

巻号頁・発行日

pp.215-217, 2008 (Released:2009-10-02)

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常温で液体で存在するガリウムをはんだ接合部に塗るとはんだが溶けるため部品を外すための分離作業を簡単に行うことができることを前回報告した。本研究ではジョイント部分のサイズ、塗る量、塗ってからの放置時間に対する剥離に必要な力の変化を定量的に調査した。リペアーへの応用を念頭に再接合をこころみたところ、剥離後に表面にガリウムが残る状態でも再接合できることが確認できた。

著者

木村 隆文

出版者

財界人

雑誌

財界人

巻号頁・発行日

vol.16, no.11, pp.36-41, 2003-11

著者

岡本 華枝 木村 隆彦

出版者

ヒューマンケア研究学会

雑誌

ヒューマンケア研究学会学術集会 プログラム/抄録集 (ISSN:2187283X)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.22, 2015-10

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超高齢社会の到来や疾病構造の変化に伴い、看護に求められるニーズは高度化・多様化している。救急医療での看護師は、常に予測性、準備性、即応性を持った対応が求められる。そこで、患者の生活の場に出動し、生活様式を確認したうえで、傷病の経過や病歴、さらに今後の希望等を短時間に聞き取り、医療機関への受入交渉を経て搬送する消防救急隊に着目した。本学の看護学生のインターンシップとして消防署で、救急医療の現状について触れ、臨床的な視点での学習効果の向上を図ることで、患者の側に立った高度な看護スキルの確立を目指すものである。さらに、地域の安全・安心の要として、市民の命と直接向き合う業務を学ぶことは、看護職者としての資質向上にも寄与すると期待した。その結果、学生が救急ばかりではなく消防業務の全てに渡り、多くの学びを得たので報告する。

著者

今枝 彬郎 中原 壽喜太 木村 隆一 久保 雅義 三木 楯彦

出版者

公益社団法人 日本航海学会

雑誌

日本航海学会論文集 (ISSN:03887405)

巻号頁・発行日

vol.71, pp.55-61, 1984

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めまいを生じたとき直立姿勢をとっている人の身体動揺がどのようになるかを調べるため,回転する回転台上で直立している人の姿勢応答を測定した。(1)回転台上で直立する人の重心は不規則な運動をしており,そのうちの一部の時間は右回りまたは左回りをしながら動揺している。被験者の約80%は回転台の回転方向が逆転すると重心の回転方向も逆転する。(2)閉眼で回転台上に直立する人は回転台の回転方向が右回りでも左回りでも身体はわずかに前方に傾きながら前後左右の方向にほぼ同じように揺れる。(3)開眼で回転台上に直立する人は回転台の回転方向が左回りの時は身体が右に,台が右回りの時は身体が左に傾きながら動揺を続ける。(4)回転台の回転が停止するとき眼振が生じるが,回転台の回転角速度が大きいほど停止時の負の角加速度の絶対値も大きくなり台上の被験者の眼振持続時間は長くなった。まためまい感の持続時間も長くなった。(5)回転台上で直立する被験者が足を開いて立つか,閉じて立つか,マンの姿勢をとるかによって身体動揺の様式が変わり,頭部と重心のパワースペクトルも異なる分布を示した。マンの姿勢は不安定でパワースペクトルは周波数の大きい成分が増大した。(6)台の回転数を増すと頭部と重心のパワースペクトルの主成分は高い周波数の方へ移動した。

著者

坂手 誠治 惠 千恵子 小林 正嗣 村田 和弘 阪上 皖庸 木村 隆

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.45, no.5, pp.201-205, 2003 (Released:2004-09-10)

参考文献数

8

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中性脂肪 (TG)値は飲食により大幅に変動するので, 空腹時の基準値に基づいて食後のTG値から高TG血症の有無を判断するのは難しい. 多くの健康診断受診者 (TG以外の生化学検査所見異常者と要治療有症者を除く)のTG値を検討すると, 男性における空腹時TGの平均値 (M)+2標準偏差 (SD)は, 一般にスクリーニング値とされる150mg/dlにほぼ一致した. このことから, 食後TGの経時的スクリーニング値を食後の各時間帯でのM+2SDとしたところ, ふるい分け率は19.9~21.8%で, 空腹時の23.5%に近似した率を示した. 従って, 食後におけるTGの実用的なスクリーニング値は, 食後の各時間帯でのM+2SDに最も近く1桁目が0の整数値とするのが適当であると考えられた. 女性の平均TG値は加齢により上昇する傾向を認めるものの男性のそれよりも低値であり, 20~49歳でのふるい分け率は空腹時5.3%, 食後3.2~5.8%に対し, 50歳代ではそれぞれ11.3%, 8.2~12.9%であった.

著者

一ノ瀬 貴士 浅見 隆 木村 隆幸

出版者

The Institute of Electrical Engineers of Japan

雑誌

電気学会論文誌B(電力・エネルギー部門誌) (ISSN:03854213)

巻号頁・発行日

vol.114, no.7-8, pp.715-722, 1994-07-20 (Released:2008-12-19)

参考文献数

2

被引用文献数

1 2

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When a grid fails to be supplied with electric power, a photovoltaic generation system connected to the grid may possibly start islanding. Therefore, the photovoltaic generation system needs to have a protective equipment for detecting not only fault of the grid and the system but also islanding of the system. This paper describes the protective equipment that prevents the photovoltaic generation system connected to the grid from starting islanding. It does so by detecting (1) a periodical frequency variation of voltage caused at the connection by output of a reactive power variation of a photovoltaic inverter and (2) a rapid change of harmonic voltage caused by exciting characteristics of a pole transformer.

著者

立松 和平 横尾 和博 木村 隆美

出版者

新日本文学会

雑誌

新日本文学 (ISSN:02877864)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, pp.p42-54, 1995-04

著者

木村 隆一 片岡 昇 水谷 博

出版者

環境技術学会/環境技術編集委員会

雑誌

環境技術 (ISSN:03889459)

巻号頁・発行日

vol.20, no.6, pp.359-366, 1991-06-30 (Released:2010-03-18)

参考文献数

7

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大阪国際空港において, 気象条件や路線長による航空機の離陸滑走距離の変動を調査した.滑走距離は気温, 滑走路方向のベクトル風, 路線長などの影響を受けると考えられることから, それらの関係について重回帰分析をおこなった.その結果, どの機種の場合でも滑走距離とそれらの要因との間に高い相関があることが明らかになった.つぎに, 離陸後の飛行コース (フライトトラック, 高度) や騒音レベルについて空港北部で測定し, 滑走距離や気象などの変動がそれらに及ぼす影響についても調査した.飛行コースや騒音レベルを説明するための変数として, 滑走距離気温, 風向, 風速および路線長を選んで重回帰分析をおこない予測モデルを作成した.これらのモデルを使えば, 任意の気象条件における滑走, 離陸, 上昇プロファイルが得られ, 航空機騒音コンター図の作成に役立つことを確認した.最後に, 米国FAAのIntegrated Noise Modelに登録されている飛行プロファイルと実測のプロファイルを比較した結果, 標準的な気象条件では, 国内便の上昇プロファイルが良く一致した.

著者

木村 隆 木村 尚美

出版者

北海道教育大学

雑誌

情緒障害教育研究紀要 (ISSN:0287914X)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.89-96, 2002-02-05

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7歳の自閉症の息子に対して,TEACCHプログラムが家庭で行えるかどうかを検討した。物理的構造化は,特別な壁を用いなくても,一つの場所を多目的に用いないという原則と視覚的シンボルを用いることで可能であった。スケジュールの視覚化・構造化は十分に行えていないが,始めと終わりを明確にする,手近なルーチンを確立することから始めることにした。コミュニケーションについては,受容性コミュニケーションでは聴覚だけでなく視覚刺激も併用することが必要と考えられた。表現性コミュニケーションでは,待つ姿勢と褒めることが大切と考えられた。社会性については,日常のルーチンの確立と並び余暇の過ごし方が重要と考えられた。継続的・一貫性のある治療・教育・訓練は今後の課題であり,我々養育者とともに教育者や行政に働きかけ,お互いに協力してより理想的な教育システムの構築が早期に望まれる。

著者

木村 隆 木村 尚美 古川 宇一

出版者

北海道教育大学

雑誌

情緒障害教育研究紀要 (ISSN:0287914X)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.25-29, 2003-02-05

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昨年は、自閉症の息子に対して、家庭内での物理的構造化の取り組みについて発表した。本年度はスケジュールの構造化について取り組みたいと目標を決め、試行錯誤しながら種々の検討を行った。当初のスケジュール表の失敗の原因が、息子が認知しづらいアイテムであり、かつ多ステップであったためと考え、写真カードを用いたシンプルなものを用い、1ステップ提示を行った。当初、日常生活はかなりカード提示で自分から行うことが可能だったが、次第に、従わなくなった。比較的文字が好きだったこともあり、思い切って文字カード提示をしたところ、現在に至るまで極めて良好に反応している。現在、多ステップ提示も可能となっており、システマチックなスケジュール表への移行も視野に入れることが出来つつある。子どもに対する認知へのアクセスは、その子どもの特性に応じて検討すべきと考えられた。

著者

木村 隆 木村 尚美 古川 宇一

出版者

北海道教育大学

雑誌

情緒障害教育研究紀要 (ISSN:0287914X)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.30-34, 2003-02-05

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近年、障害児・者に対するノーマライゼーションという考えが、注目を浴びている。ノーマライゼーションは障害に対する支援により、社会に参加できることを目的としていると解釈している。しかしながら、障害を持つ子どもがいかなる支援をもってしても競争社会に参加できる自信を得ることは困難である。私たちは、自分の子どものパーシャルインクルージョンを目指して、たとえ同情的なまなざしがあったとしても、子どもが社会に参加することが許されるような環境を作りたいと希望して、同級生に対して自閉症の理解を促す目的で自閉症の絵本の読みきかせを行った。働きかけに対する解析は不十分であったが、息子の親学級の子どもたちが、自閉症という病気が存在すること、息子の特性についての理解が図られたことは意義のあることだった。

著者

大城 吉則 安次嶺 聡 木村 隆 宮城 亮太 玉城 由光 仲西 昌太郎 松村 英理 大城 琢磨 宮里 実 呉屋 真人 斎藤 誠一

出版者

一般社団法人 日本移植学会

雑誌

移植 (ISSN:05787947)

巻号頁・発行日

vol.51, no.1, pp.40-47, 2016

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【Objective】Good long-term kidney graft function and graft survival depend on multiple factors. This study aimed to assess the impact of donor and recipient clinical factors on 20-year graft survival after kidney transplantation (KT).<br/>【Material and Methods】From 1987-1994, twenty-five KTs (14 living and 11 deceased donors) were performed at Ryukyu University Hospital, and 24 of these cases were followed for more than 20 years after the KTs and reviewed. Ten patients had 20 years of graft survival, and 14 experienced graft failure for some reason within 20 years after KTs. Retrospective analyses were performed to elucidate the difference in donor and recipient factors among these patients.<br/>【Results】The death censored graft survival rates at 5, 10, 15, and 20 years were 92.0%, 83.0%, 67.0%, and 67.0% in living-donor KTs and 73.0%, 62.0%, 62.0%, and 31.0% in deceased-donor KTs, respectively. The overall graft survival rates at 5, 10, 15, and 20 years were 85.0%, 77.0%, 62.0%, and 54.0% in living-donor KTs and 63.0%, 55.0%, 45.0%, and 27.0% in deceased-donor KTs, respectively. Comparison of clinical factors between the ≥ 20-year graft survivor group (10 cases) and <20-year graft survivor group (14 cases) revealed no differences in, for example, recipient age, duration of dialysis, donor age, donor type, number of human leukocyte antigen mismatches, and occurrence of acute rejections within 1 year of KTs. However, among 13 cases of living-donor KTs, the overall graft survivals after KTs from donors older than 50 years were worse than those after KTs from donors younger than 50 years. Also, the death-censored graft survivals after KTs from donors older than 60 years were worse than those after KTs from donors younger than 60 years. Moreover, graft survivals after KTs from maternal donors were worse than those after KTs from nonmaternal living donors, and there were no 20-year graft survivors after KTs from maternal donors.<br/>【Conclusion】Our results suggest that the principal risk factors associated with <20-year graft survival after living-donor KTs are the presence of donors older than 50 or 60 years and a maternal donor.