著者

馬岡 愛 欠田 成人 津田 憲志郎 近藤 誠 東山 文香 水谷 仁 半田 智春 石井 惠玲 村上 拓 吉原 成朗 山中 恵一

出版者

日本皮膚科学会西部支部

雑誌

西日本皮膚科 (ISSN:03869784)

巻号頁・発行日

vol.80, no.2, pp.147-155, 2018-04-01 (Released:2018-07-13)

参考文献数

9

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Very strong クラスのステロイド外用剤で治療されているアトピー性皮膚炎(AD)患者を対象に,秋冬および春夏の 2 期間について軟膏基剤製剤から油中水型(以下,W/O 型)乳剤性基剤製剤へ変更後のかゆみスコア(VAS),アトピー性皮膚炎の重症度スコア(SCORAD およびEASI),患者満足度(TSQM-9)およびアドヒアランス(MMAS-8)を評価した。調査対象は秋冬期間(Period 1)34 例,春夏期間(Period 2)22 例であった。試験中止例は 10 例であったが,試験中止例も含め全症例を解析対象とした。VAS,SCORAD および EASI は,両期間で登録時からの有意な低下が認められ,変化量はともに Period 1 と比較して Period 2 が大きかった。患者の治療満足度の評価には TSQM-9 を用いたが,要素である「効果」と「全般満足度」は Period 2 で登録時からの有意な上昇が認められ,変化量はともに Period 1 と比較して Period 2 の方が有意に大きかった。「利便性」には有意差は認められなかった。MMAS-8 は W/O 型製剤投与前後の割合に有意な変化はみられなかった。AD 患者において軟膏基剤製剤から W/O 型乳剤性基剤製剤への変更により,かゆみスコア,患者満足,AD の重症度の改善がみられ,特に春夏期間で顕著であった。

著者

長藤 圭介 近藤 誠一 篠﨑 烈 根本 賢太郎

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会誌 (ISSN:09120289)

巻号頁・発行日

vol.85, no.1, pp.3-6, 2019-01-05 (Released:2019-01-05)

著者

山本 眞一 近藤 誠 横田 利久

出版者

筑波大学大学研究センター

雑誌

大学研究 (ISSN:09160264)

巻号頁・発行日

no.25, pp.59-159, 2003-03

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皆さん、こんばんは。それからこの衛星回線を通じてご覧になっておられます広島大学、それから愛知教育大学、山形大学、そしてまた、筑波大学のつくば地区の皆さん、こんばんは。今日はそういうことで、ここに今多数の方がいらしていますが ...

著者

佐藤 秀峰 近藤 誠

出版者

小学館

雑誌

週刊ポスト

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.240-243, 2003-01-17

著者

内田 昌希 浦山 玲菜 一色 恭徳 八巻 努 前野 拓也 上田 秀雄 近藤 誠一 夏目 秀視

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.109-116, 2014-02-10 (Released:2015-02-10)

参考文献数

19

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In the present study, 0.5% povidone-iodine solution was prepared aseptically using various commercial products of 10% povidone-iodine solution, and the stability of 0.5% povidone-iodine solution after storage under various conditions was evaluated. Furthermore, a comparison between various commercial products was also performed. As a result, the stability of available iodine in 0.5% povidone-iodine solution was found to be affected by light, temperature and the sealability of the container. Of the storage methods investigated in the present study, the method of keeping the highest available iodine concentration was to store the povidone-iodine solution in a closed container under a light-shielded state at 4°C. The term of validity was 3 or 4 weeks in Hisiiode disinfectant solution or other products (Isodine® solution, Popiyodon solution, Negmin® solution, Popyral disinfectant solution and Iodine M disinfectant solution), respectively in storage in a closed container under a light-unshielded state at room temperature, which was the usual method of a disinfectant, from the results of a stability test of available iodine in 0.5% povidone-iodine solution. It was confirmed that bactericidal activity was maintained until at least 4 weeks after preparation in every commercial product from the results of a bactericidal activity test on the solution in the usual storage method (Staphylococcus aureus, Bacillus subtilis, Escherichia coli, Pseudomonas aeruginosa, Aspergillus niger, Candida albicans). Of the 0.5% povidone-iodine solution investigated in the present study, Popiyodon solution and Negmin® solution kept the available iodine comparatively stable under each storage condition.

著者

島田 昌一 近藤 誠 中村 雪子 小山 佳久

出版者

大阪大学

雑誌

挑戦的研究(萌芽)

巻号頁・発行日

2018-06-29

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嗅覚障害の1つに嗅覚過敏がある。自分にとって有害、危険、つらい状況に遭遇すると、周囲のにおいとそのネガティブな体験が関連づけられて記憶、条件づけされる。そして、その状況からいち早く回避するため、そのにおいに対する感受性が高くなり嗅覚過敏になると同時に、そのにおいに対して強い嫌悪感をいだくようになる。本研究では嗅覚過敏を研究するため、確実な嗅覚過敏モデルの作成方法の確立とその治療薬の開発を試みた。微量のにおい物質をマウスに飲水させることによりマウスは口腔内で揮発する微量のにおい分子を感知する。その後にマウスの腹腔にLiCl溶液を注射することにより、マウスの嗅覚過敏・嫌悪学習モデルを確立した。

著者

阿部 力哉 近藤 誠 久道 茂

出版者

Japan Association of Breast Cancer Screening

雑誌

日本乳癌検診学会誌 (ISSN:09180729)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.145-157, 1995

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近藤 誠<BR>慶應義塾大学医学部放射線科<BR>乳がん検診の意義があるというためには, 次の5つの項目をすべて充たす必要があります。すなわち, (1) 乳がんの性質が検診に適していること (性質上, 早期発見・早期治療による乳がん死亡減が合理的に予想されること), (2) 検診により乳がん死亡が減ること (いわゆる有効性), (3) 他の死因を含めた総死亡数が減少すること, (4) 検診による不利益がないこと, (5) 不利益がある場合には, 上記 (3) の程度との比較衡量, です。しかし, (1) から (5) までの点はいずれも否定されます。詳しくは, 拙書「それでもがん検診うけますか」 (ネスコ/文藝春秋), 大島明氏 (大阪がん予防検診センター) の「癌検診は果して百害あって一利なしか……近藤誠氏の著書を読んで」 (メディカル朝日95年2月号), および私の「癌検診・百害あって一理なし」 (同95年3月号) を読んでください。<BR>ここではすべての論点に触れるのは不可能ですから, (1) 乳がんの性質が検診に適しているかどうかについて考えてみますが, まず, 乳がんと病理診断される病変のなかには, 放置しても人の命を奪わない「がんもどき」と, 「本物のがん」とがあります!その場合, がんもどきは定義上, どこまでいっても致死性でない病変ですから, 早期発見が無意味なことは当然です。が, 本物のがんに対しても, 検診は理論上無意味なのです!というのも, 本物の乳がんが人の命を奪う原因のほとんどは転移ですから, 検診に意味があるがんは, 早期発見時点ではまだ転移が生じてなくて, そのまま放置すると転移が生じるもの, ということになります。ところが転移が生じる時点は, 数々の証拠からは, 早期発見できる大きさになるはるか以前, と考えられるので, それでは検診は無意味です。<BR>また, がんの本質からも, 乳がんは検診に適していないといえます。というのも, がんは遺伝子の異常をその本質とするので, 個々のがん細胞は同じ遺伝子異常をそなえており, それゆえ転移に関しても同じ性質をもっているはずだからです。発見されたがんが転移する性質をもっているなら, その性質は1個のがん細胞が発生したときから, 個々の細胞にそなわっていると考えるのが素直です。そしてがん細胞は早期発見できる大きさになるまでに, 二分裂を約30回繰り返しています (細胞数は10億個になる) から, 転移する性質のがんでは, 発見した時点までに, もう転移が成立している, と考えるほうが自然です!他方, 早期発見したがんに転移がない場合, 30回もネズミ算を繰り返すうちにも転移できなかったわけですから, それ以降も, 仮に放置しておいてももう転移しないと考えられるでしょう。このように, 乳がんは (そして他臓器のがんも), その本質からも性質からも, 検診に適している (検診で死亡数を減らせる) とは考え難いわけです。<BR>久道 茂<BR>東北大学医学部公衆衛生学<BR>がん検診は早期発見, 早期治療によって, がん死亡率を減少させることを目的としている。厚生省成人病死亡率低減目標策定検討会がまとめた目標は, 40歳から69歳の壮年層の死亡率を平成元年を基点として2000年までに, 胃がん, 子宮がんの半減, 肺がん, 乳がん, 大腸がんの上昇を下降に転じさせるとした。<BR>がん検診にはそれを行う条件がある!死亡率, 罹患率の高いこと, 集団的に実施可能な検診方法であること, 精度の高いスクリーニング法であること, 早期発見による治療効果が期待できること, 費用効果・便益のバランスがとれていること, 死亡率の減少効果があること, 一次スクリーニングだけでなく, 精度検査も含めて一連の検診体系で安全であること, などである。<BR>がん検診に関する研究の方法には手順がある。検診を実施する前に行うスクリーニングテストの精度, 実施可能性, 安全性, 信頼性, 有効性および費用の検討である!その方法として, ケースコントロール研究, 長期のコホート研究, 時系列研究などがある。重要なのは, 実施前から研究計画の手順を踏んでたてておくことである!<BR>がん集検には得失の両面がある。「百害あって一利なし」というキツイ言葉もあるが, がん検診の最大の得 (gain) は早期発見による救命効果である!一方, 失 (loss) は見逃しや偶発症などがある。これらの得失に関してきちんと評価しなければならない。<BR>評価の方法には事前評価, 平行評価および振り返り評価があるが, 別な視点から, 検診を受けたグループが当該がんの死亡数と率が確かに減少したのかを評価する疫学的評価がある。次に, スクリーニングの精度検討や安全性などの検討を行う技術的評価がある。それから経済的評価, システム評価などがある。国際的にはUICC (国際対癌連合) ががんのスクリーニングの評価に関する定期的な会議を行っている!第6回会議 (1990年) では, 世界各地で行われているがん検診を再評価して1冊の本にまとめている。

著者

寺尾 愛也 日野 貴文 鈴木 正嗣 近藤 誠司 吉田 剛司

出版者

Association of Wildlife and Human Society

雑誌

野生生物と社会 (ISSN:24240877)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.41-50, 2016 (Released:2017-06-17)

参考文献数

24

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In Japan, the use of firearms to culling in areas surrounding the main road would be an effective option to control overabundant deer. This culling practice is linked to the laws and regulations regarding road and traffic; however, wildlife managers lack knowledge of these laws and regulations. We have identified Japanese regulations and conditions, and have focused on problems and prospects of the existing laws on sharpshooting, which was practiced at the National Route 453 in Shikotsu, Hokkaido, as a model case. Under these laws and regulations, strict safety control by blocking traffic and attending to public interests for culling is required in order to engage in culling around the road. However, the Road Law and Road Traffic Law do not specifically support road usage for culling intended for wildlife population control. Consequently, those laws require a viewpoint of wildlife management to solve conflicts that occur in and around the road.

著者

近藤 誠 森 省歩

出版者

文芸春秋

雑誌

文芸春秋

巻号頁・発行日

vol.92, no.7, pp.163-172, 2014-06

著者

近藤 誠司 佐々木 均 田辺 堅太郎 市本 愛子 河合 正人 清水 弘

出版者

北海道大学農学部附属牧場

雑誌

北海道大学農学部牧場研究報告 (ISSN:03856097)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.37-43, 1997-08-14

著者

宮崎 緑 近藤 誠

出版者

読売新聞社

雑誌

週刊読売

巻号頁・発行日

vol.55, no.37, pp.146-150, 1996-09-01

著者

小川 貴代 Kordzo Kpesese Wogbe 中辻 浩喜 諸岡 敏生 秦 寛 近藤 誠司 大久保 正彦 朝日田 康司

出版者

日本家畜管理学会

雑誌

日本家畜管理研究会誌 (ISSN:09166505)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.75-84, 1996-02-15

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積雪・寒冷地における乳用雌牛の放牧を取り入れた周年粗飼料主体育成を検討するため、北海道大学農学部附属農場と附属牧場においてホルスタイン種雌牛計92頭を供試して8年間にわたる一連の試験を実施した。供試牛を、4ヵ月齢から初回分娩時まで通年舎飼で濃厚飼料を2kg/d給与した対照群(C群)および放牧時は濃厚飼料無給与で舎飼時の濃厚飼料給与量を1kg/d以下とした粗飼料主体群に配置した。粗飼料主体群はさらに春夏(4〜9月)生まれのGM群と秋冬(10〜3月)生まれのGE群に分類した。育成期間を4〜10ヵ月齢の前期、11〜16ヵ月齢の中期および17ヵ月齢〜初回分娩時までの後期に区分し、育成ステージ別の成長と繁殖成績を調査した一初回分娩以降は全群同一の飼養管理を行ない、乳生産成績を調査した。結果は以下の通りである。1)分娩時の体重および牛体各部位の測定値に3群間で有意な差はなかったか、全育成期を通じた日増体量はGM群とGE群でそれぞれ0.61、0.62kgであり、C群の0.72kgに比べ有意(P<0.05)に低かった。2)粗飼料主体群の日増体量は舎飼時に低く放牧期に高いパターンを示し、育成前期と後期はGM群か有意(P<0.05)に低く、育成中期はGE群が有意(P<0.05)に低くかった。3)舎飼時の日増体量は濃厚飼料給与量か少ないほど低く、その傾向は育成前期で顕著であった。4)放牧を育成前期に取り入れた場合の日増体量は、育成中期および後期の放牧した場合に比べ低い傾向にあった。5)放牧時の日増体量と放牧前の舎飼時における日増体量との間に有意(P<0.01)な負の相関が認められた。6)粗飼料主体群は初回種付け月齢がC群より1ヵ月以上遅延し、GM群は授精回数か多く受胎率が低い傾向にあった。7)初産乳期における乳生産量に3群間で有意な差は認められなかった。8)積雪・寒冷地における乳用雌牛の放牧を取り入れた周年粗飼料主体育成において、秋冬生まれの牛は4ヵ月齢から粗飼料のみでの育成か可能であるか、春夏生まれの牛では育成前期の舎飼時に濃厚飼料の補給か必要であることか示唆された。日本家畜管理研究会誌、31(3) : 75-84.1996.1995年8月28日受付1995年11月2日受理

著者

近藤 誠司

出版者

防災教育学会

雑誌

防災教育学研究 (ISSN:24359556)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.31-41, 2020 (Released:2021-10-19)

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日本社会では今、多種多様な防災教育がおこなわれており、まさに活況を呈しているかに見える。しかしこれは、間歇的に盛り上がりをみせる単なる社会の要請に過ぎず、喉元を過ぎればすぐに停滞してしまう危険性もある。こうした情況をふまえたときに、われわれはなぜ防災教育に注力するのか、その根拠を理論的に探究しておく必要がある。そこで本研究では、偶有性に根拠をもつ「倫理の虚構性」に限界や制約をみるのではなく、偶有性を倫理の土台に据えることによって防災教育実践のアドバンテージを見出す理論構築をおこなった。さらに、未定の価値を生み出すポテンシャリティを孕んだ防災教育実践こそが、まずもって現前の取り組み自体を賦活し、防災教育以上の価値あるアクションとなり得ることを示した。そしてさいごに、合理性・効率性を重視する道具主義的な防災教育観を超克しようとする最新の議論―“ コンサマトリーな防災” や“ すごす関係”―との接続を検討した。

著者

鎌谷 宇明 池田 幸 朽名 智彦 飯島 毅彦 吉濱 泰斗 近藤 誠二 代田 達夫 新谷 悟

出版者

日本歯科薬物療法学会

雑誌

歯科薬物療法 (ISSN:02881012)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.96-100, 2012-12-01 (Released:2013-02-25)

参考文献数

9

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Distigmine bromide is an anticholinesterase used to treat urinary retention. We describe a case of decreased serum cholinesterase caused by a usual oral dose of distigmine bromide for urinary retention. An 84-year-old man, who had been received chemotherapy for carcinoma of the lower gingiva, suddenly decreased serum cholinesterase to 21 IU/L in 7 days of administration of distigmine bromide 5mg without clinical symptoms. Serum cholinesterase improved after stopping the administration of distigmine bromide. This case shows that oral surgeons should be aware of the possibility of decreased serum cholinesterase in patients taking distigmine bromide.

著者

土田 昭司 元吉 忠寛 近藤 誠司 静間 健人 浦山 郁 小村 佳代

出版者

一般社団法人 日本リスク学会

雑誌

リスク学研究 (ISSN:24358428)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.79-88, 2021-12-25 (Released:2021-12-17)

参考文献数

25

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Response of the Japanese to COVID-19 was investigated with 2 online questionnaire surveys conducted on May 2020 [N=1,200] and on August 2020 [N=6,000]. The results showed that high anxiety led sense of discrimination and adopting prevention behaviors against infection. People in metropolitan areas seemed estimating infection risk of long rage transport lower than people in rural areas. And response to Covid-19 of the Japanese residing outside of Japan was investigated with an online survey on August 2020 [N=116]. The results showed that in many countries the respondents answered that their local governments’ policies against COVID-19 were better than the Japanese policy because of swiftness, leadership, public relations, ICT use, and so on.

著者

近藤 誠造

出版者

日本図学会

雑誌

図学研究 (ISSN:03875512)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.25-28, 1996 (Released:2010-08-25)

参考文献数

5

著者

林良博 近藤誠司 高槻成紀共著

出版者

朔北社

巻号頁・発行日

2002

著者

長藤 圭介 近藤 誠一 篠﨑 烈 根本 賢太郎

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会誌 (ISSN:09120289)

巻号頁・発行日

vol.85, no.1, pp.3-6, 2019

著者

近藤 誠司 中野 充博

出版者

関西大学 社会安全研究センター

雑誌

社会安全学研究 = Journal of societal safety sciences (ISSN:21860815)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.109-123, 2021-03-31

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In this study, we conducted a questionnaire survey on communication issues among all hearing-impaired person in Kusatsu city, in order to consider the natural disaster countermeasures for support needing people under COVID-19 crisis. Consequently, we found that their commitments to disaster risk reduction (DRR) activities had not made much progress, although 69.8% of them had interests in DRR measures. Furthermore, they would have to grapple with the problem of an aging population. In consideration of this situation, we insisted that it was necessary to improve the intergenerational social exchange based on the mutually helping.

著者

近藤 誠

出版者

日本医学哲学・倫理学会

雑誌

医学哲学 医学倫理 (ISSN:02896427)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.244-256, 1999-10-01 (Released:2018-02-01)