著者

奥富 清 黒岩 澄雄 小野 勇一 川那部 浩哉 只木 良也 松本 忠夫 松田 裕之

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.157-177, 2013-07-30 (Released:2017-04-28)

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.121-154, 2003-08-25 (Released:2017-05-26)

著者

津田 敦 武田 重信

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.514-519, 2005-12-25

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海洋では光環境が良いにもかかわらず栄養塩が高濃度で残存する海域があり、このような海域では微量栄養素である鉄が不足していることが近年提唱された。海洋における鉄欠乏仮説を検証するため、東西亜寒帯太平洋において鉄添加実験が行われた(西部:SEEDS、東部:SERIES)。鉄と水塊を標識する不活性気体、六フッ化イオウを64-80km^2の海域に加え、13-26日間の生物・化学的応答を水塊追跡しながら観測した。2001年に西部亜寒帯太平洋で行われたSEEDSにおいては鉄添加により顕著な光合成活性の増加が観察され、混合層内のクロロフィル濃度は初期値および非散布域の16倍に達した。この顕著な植物プランクトンの増加は、他の海域で行われた実験より表層混合層深度が浅く光環境が良好であったことに加え、成長速度の速い中心目珪藻が増加したことが主な要因と考えられた。藻類の増殖は栄養塩濃度と二酸化炭素分圧の顕著な低下を伴ったが、散布から13日目までの沈降粒子束は積算光合成量の12.6%にとどまった。すなわち固定された炭素の大部分は粒子態として混合層内に留まった。これらの事実は太平洋においても鉄が植物プランクトンの増殖を制限していることを明らかにしたが、固定された炭素の行方を解明するにはより期間の長い実験が必要であることを示唆した。東部亜寒帯太平洋で行ったSERIESはカナダとの共同研究であり、我々は実験の後半を観測した。実験期間は大きく2つに分けることができ、前半は低い植物生物量とプレミネシオ藻類の優占、後半は高い植物生物量と珪藻の優占で特徴づけられた。SEEDSに比べ、SERIESでは植物プランクトンの増加は遅く、最大値も低くとどまったが、鉄散布海域で非散布域に比べ有意に大きい沈降粒子束を観察した。しかし、沈降量は光合成によって表層に蓄積した有機物量の20%程度であり、多くの部分は表層で摂餌や分解を受けていることが明らかとなった。本稿では鉄散布実験のような中規模生態系操作実験の利点と問題点を議論する。

著者

高野 温子

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.70, no.1, pp.129-133, 2020 (Released:2020-05-21)

参考文献数

7

著者

森 章

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.19-39, 2010-03-31

被引用文献数

2

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森林生態系は、その構成・構造・機能が絶えず変動するものであり、また画一的な定常状態や平衡点に達することは極めて有り得ないことであると考えられるようになった。この森林生態系の"非平衡性"を引き起こしている主要因としては、自然撹乱が挙げられる。近年、自然撹乱体制を明らかにすることで、森林生態系の動態がより明らかになってきた。現在の陸域の生態系管理において、森林生態系やその高位の地理的スケールにある景観に内在する自然撹乱体制を正しく認識することは非常に重要である。自然撹乱を中心とした、自然本来の動的プロセスを尊重し、生態系の構成・構造・機能を健全に保全することは、多様なレベルにおける生物多様性の包括的な保全に貢献し得るとも考えられている。このように、生態系の非平衡性の重要性と、非平衡を生み出している自然の必要性について、基礎生態学的観点及び応用生態学的観点の双方から広く認知されている。しかしながら、森林生態系の変動性・複雑性については、まだまだ未知のことも多い。生態系で起こり得る撹乱、特に大規模な自然撹乱は、予測不可能なものであり、生態系に与えるインパクトについても複雑で不確実なものである。それゆえに、複雑性・予測不可能性・非平衡性を認知した上で、環境変動に対する生態系の挙動を如何に理解できるかが、生態系の管理や復元にとって重要である。森林生態系における非平衡パラダイムの理解のためには、自然撹乱を軸として、個体から景観に至るまでの様々なヒエラルキーの中での生態系の動的事象を多角的に捉えることが必要である。

著者

川口 幹子 荒木 静也

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.147-154, 2016 (Released:2016-06-01)

参考文献数

22

被引用文献数

1

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:国境離島である対馬は、大陸の影響を色濃く受けた極めて独特な生態系を有している。島の9 割を占める山林は、その大部分が二次林であり、炭焼きや焼き畑といった人々の暮らしによって形成された里山環境が広がっている。一方で、信仰の力によって開発から守られてきた原生林も存在している。しかし対馬では、急速な過疎高齢化によって里山の劣化が進み、原生林においても獣害や悪質な生物採取により貴重な動植物の生息環境が破壊されている。里山を象徴する生物であるツシマヤマネコも年々数を減らし、絶滅危惧種IA 類に指定されている。そのような背景があって、対馬では、原生的な自然と里山環境とを同時に保全するための仕組みづくりが喫緊の課題であった。市民レベルでは、野焼きの復活や環境配慮型農業の導入など、ツシマヤマネコの保全を銘打ったさまざまな活動が行われている。しかし、これらの活動が継続されるためには、制度的な仕掛けが必要である。ユネスコエコパークの枠組みは、原生的な自然と里山環境とを、エコツーリズムや教育、あるいは経済的な仕組みによって保全する一助となるものであり、まさにこの目的に合致するものだった。本稿では、対馬の自然の特徴を整理したうえで、その保全活動の促進や継続に関してユネスコエコパークが果たす役割について考察したい。

著者

石原 孝 松沢 慶将 亀崎 直樹 岡本 慶 浜端 朋子 青栁 彰 青山 晃大 一澤 圭 池口 新一郎 箕輪 一博 宮地 勝美 村上 昌吾 中村 幸弘 梨木 之正 野村 卓之 竹田 正義 田中 俊之 寺岡 誠二 宇井 賢二郎 和田 年史

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.3, 2017 (Released:2017-04-14)

参考文献数

43

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2012年9月から2013年4月にかけて、日本海沿岸で196個体のウミガメ類が漂着した。混獲された個体などを合わせると243個体となり、例年にない数のウミガメ類が発見された。種別の発見数はアカウミガメ151個体、アオウミガメ61個体、タイマイ17個体、ヒメウミガメ4個体、ウミガメ科の雑種4個体、オサガメ3個体であった。本研究で特に注目したのは、当歳幼体とここでは呼ぶ、甲長10 cm前後の孵化後数ヶ月のアカウミガメであった。アカウミガメ当歳幼体は107個体が漂着し12個体が混獲されており、ウミガメ類発見数の大半を占めていた。これらアカウミガメ当歳幼体は、mtDNAコントロール領域における~820塩基対より決定したハプロタイプの出現頻度から、沖縄や沖永良部産で、一部屋久島産が含まれることが示唆された。これらの個体が日本海に流入し始めたのは混獲の目立ち始めた10月から11月にかけてだと考えられ、水温の低下に伴い12月から1月になって日本海の海岸線に大量に打ち上げられたと推察された。水温の低下する冬季の日本海はウミガメ類の生存には厳しい環境であるとも思われるが、中には津軽海峡を通って太平洋へ抜けたであろう当歳幼体もいた。日本海に入ることはアカウミガメの当歳幼体にとって必ずしも無効分散ではないのかもしれない。

著者

宮地 伝三郎

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.39-40, 1965-02-01 (Released:2017-04-08)

著者

畑田 彩 鈴木 まほろ 三橋 弘宗

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.57-61, 2008-03-30 (Released:2016-09-16)

参考文献数

6

被引用文献数

5

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連載「博物館と生態学」では、毎回生態学と関わりの深い博物館事業をテーマとして取り上げてきた。当初予定した6回が終わったところで、これまでの執筆者を中心に連載によって達成できた点や今後の課題について話し合った。その内容をまとめることで、連載「博物館と生態学」の意義を考えてみたい。

著者

岡野 隆宏 笹渕 紘平

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.205-215, 2017 (Released:2017-08-03)

参考文献数

29

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2014 年に公表された内閣府世論調査の結果では、「生物多様性」の言葉の認知度が低下していることが明らかになった。生物多様性条約COP10 以降、生物多様性の主流化に向けてさまざまな施策が進められてきたにも関わらずである。一方で、国連生物多様性の10 年日本委員会や事業者を始めとする、各主体の具体的な取組には着実な進展がみられる。また、経済価値評価などのツールも活用が進んでいる。生物多様性の主流化は進んでいるのか、いないのか。COP10 以降の具体的な取組を概観し、それぞれが抱える課題を整理しつつ、今後の方向性について議論する。また、新 たな仕組みづくり等の最新の政策動向を追う。

著者

井鷺 裕司

出版者

日本生態学会暫定事務局

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.89-95, 2010 (Released:2011-03-28)

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タケ類の生活史は、長期間にわたる栄養繁殖と、その後の一斉開花枯死で特徴づけられる。タケ類に関しては、地下茎の形態と稈の発生様式、開花周期と同調性、開花後の株の振舞いなどにいくつかのパターンが知られており、それぞれの特徴をもたらした究極要因や至近要因が解析・考察されてきた。しかしながら、タケ群落で観察される繁殖生態上の特性は、種が本来的に持つ特徴というよりは、たまたまその地域に人為的に導入された系統の性質であったり、あるいは群落を構成するクローン数が極端に少ないという事に起因する可能性がある。また、タケ類は開花周期が長いため、世代交代時に働く選択のフィルターが機能する頻度も低く、人為による移植の影響や移植個体群の遺伝的性質が長期間にわたって維持される可能性も高い。本論では、単軸分枝する地下茎を持つマダケ属(Phyllostachys)とササ属(Sasa)、仮軸分枝する地下茎を持つBambusa arnhemicaの事例をとりあげ、群落の遺伝的多様性の多寡と開花同調性の有無に基づいて、開花現象を4つのタイプにわけ、タケ類の繁殖生態研究で留意すべき点を考察した。

著者

新田 梢 長谷川 [まさ]弘 三宅 崇 安元 暁子 矢原 徹一

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.100-106, 2007-03-31

被引用文献数

2

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近年、理論と実証の両面から適応進化の過程を「微小な遺伝的変化の累積」とみなす従来の進化観に疑問がなげかけられている。我々は、対照的な送粉シンドロームを持ち、花の寿命が半日しかない夜咲き種と昼咲き種を材料に、少数の遺伝子座の変化による適応的進化の実証研究を進めている。本稿ではこれまでに得られている結果を要約したうえで、遺伝的基礎を探る研究の今後の課題について議論した。キスゲ属(Hemerocallis)のハマカンゾウは昼咲き種でチョウやハナバチ媒花、一方、キスゲ(ユウスゲ)は夜咲き種でスズメガ媒花である。開花パターンは、自然雑種集団では、昼咲きパターン、夜咲きパターン、1日咲きパターンが見られ、両親権の純粋な集団に比べ、大きな変異性を示した。人工雑種F1世代では、ほとんどが昼咲きパターンであった。ハマカンゾウの花では、アントシアニンが合成されるために花弁が赤い。キスゲでは、アントシアニンが合成されないため黄色になる。 FI雑種の花では、アントシアニンによる赤い色が見られない。キスゲとハマカンゾウの間に見られる開花時間と花色の違いは、少数の主要な遺伝子座に支配されている可能性が高いと考えられる。また、ESTをもとに相同性配列を検索し、花色の変化に関する遺伝子を調べた。 CHS遺伝子(アントシアニン合成系のカルコン合成酵素の遺伝子)では、ハマカンゾウとキスゲにおいて同義置換のみが見つかり、アミノ酸配列に違いはなかった。したがって、CHS遺伝子のアミノ酸置換によって花色が進化したという証拠は得られなかった。 MYB遺伝子は、ユリにおいて花のアントシアニン合成系の制御に関っているMYB遺伝子にもっとも近縁だった。今後は、適応的進化のシナリオを明らかにするために、形質分離解析やQTLマッピングを進めていく予定である。「微小な遺伝的変化の累積」を仮定した最適化モデルやESSモデルは、その限界を正しく評価し、形質進化に関与した主要な遺伝子を特定したうえで、主要遺伝子の特性を考慮に入れた仮説の提唱とモデル化を行う必要がある。

著者

大園 享司

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.304-318, 2007-11-30 (Released:2016-09-16)

参考文献数

91

被引用文献数

1

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冷温帯産樹木の落葉を材料として、その分解過程と分解に関わる菌類群集の役割を実証的に明らかにした。調査地は京都府の北東部に位置する冷温帯ブナ天然林である。35ヶ月間にわたる落葉分解実験の結果、14樹種の落葉のリグニン濃度と落葉分解の速度および落葉重量の減少の限界値との間に負の相関関係が認められた。また窒素・リンの不動化-無機化の動態がそれぞれリグニン-窒素(L/N)比、リグニン-リン(L/P)比の変化によく対応していた。実験に用いた落葉樹種のいずれにおいても、リグニン分解はホロセルロース分解より遅く、落葉中のリグニン濃度は分解にともなって相対的に増加する傾向が認められた。落葉に生息する微小菌類と大型菌類について調査を行い、29樹種の落葉から49属の微小菌類を、また林床において一生育期間を通して35種の落葉分解性の担子菌類を記録した。ブナとミズキの落葉において分解にともなう菌類遷移を比較調査した。リグニン濃度が低く分解の速いミズキ落葉では、リグニン濃度が高く分解の遅いブナ落葉に比べて、菌類種の回転率が高く、菌類遷移が速やかに進行した。担子菌類の菌糸量はミズキよりもブナで多く、またブナでは分解にともなって担子菌類の菌糸量の増加傾向が認められた。分離菌株を用いた培養系における落葉分解試験では、担子菌類とクロサイワイタケ科の子嚢菌類がリグニン分解活性を示し、落葉重量の大幅な減少を引き起こした。落葉のリグニン濃度が高いほど、菌類による落葉の分解速度が低下する傾向が培養系でも示された。同様に、先行定着者による選択的なセルロース分解によりリグニン濃度が相対的に増加した落葉においても、菌類による落葉の分解力の低下が認められたが、選択的なリグニン分解の活性を有する担子菌類の中には、そのような落葉を効率的に分解できる種が含まれた。これら選択的なリグニン分解菌類は野外においても強力なリグニン分解活性を示し、落葉の漂白を引き起こしていたが、林床におけるその定着密度は低かった。

著者

谷口 武士

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.61, no.3, pp.311-318, 2011-11-30

被引用文献数

3

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森林生態系における植物の種多様性の維持には、非生物的要因(光環境や土壌環境)が大きく影響しており、この点を中心にそのメカニズムが説明されてきた。しかしながら、近年、植物の病原菌や共生菌がこの森林の植物群集に関与することが示されてきている。菌根菌は、植物と相利共生する菌の一つであり、菌根共生によって宿主植物の養水分吸収や耐病性、各ストレス(乾燥、塩類、重金属など)耐性が向上する。このような菌根菌の効果は宿主植物種によって異なるため、菌根菌が宿主植物の種間競争の結果を変え、植物群集に影響を与えうる。また、野外では同一クローンの菌根菌と複数種の植物が菌根を形成し、菌根菌の菌糸によって植物根が連結された菌糸ネットワークが存在する。菌糸ネットワークは、実生の定着に影響し、森林における植物群集に影響を与えている可能性がある。これらの影響を通して、菌根菌が植物種間の競争を緩和する場合には多種共存が促進され、菌根菌が優位種の競争力を高める場合には種多様性が減少すると考えられる。しかし、菌根菌が森林の種多様性に与える影響に関する研究は実生を対象としたものが大部分であり、草本と比べて寿命が長い森林生態系では、実生更新時の菌根菌の影響が成木の植生にどの程度寄与するのかについては不明である。従って、ミクロコズム実験と野外調査の結果を組み合わせて考察するなどして、今後、この点を明らかにしていく必要がある。

著者

丸山 隆

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.269-284, 1981-09-30

被引用文献数

12

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Structure of spawning redds, physical conditions of spawning sites and spawning season were compared between the fluvial forms of S.(O.) masou and Salv. leucomaenis in Kamidani, head water of River Yura, from 1973 to 1975. Spawning sites selectivity and redd construction pattern in S.(O.) masou are strictly limited. Spawning occurs only near the lower end of "pools (including small sluggish areas)", with constant flow and slightly inclined or approximately level stream bed composed of mainly 1-3 cm gravel. Furthermore spawning takes place rather in the lower portion of stream and in the larger pools. The construction pattern and structure of redds in Salv. leucomaenis are variable, indicating a wide selectivity for spawning sites. Spawning occurs in both the upper and lower parts of pools, where the velocity of current and the gradient of stream bed vary widely, but always with more or less whirling flow and stream bed composed of mainly 1-3 cm gravel. Moreover spawning takes place rather in the upper portion of the stream and in the smaller pools. It is clear that spawning sites selectivities of these two species differ distinctly, and their spawning sites are in most parts segregated from each other.

著者

岩崎 貴也 阪口 翔太 横山 良太 高見 泰興 大澤 剛士 池田 紘士 陶山 佳久

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.183-199, 2014-11-30

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生物地理学は、歴史的側面や生態的側面などの観点から、生物の分布パターンや分布形成プロセスの解明を目指す学問であり、進化生態学や群集生態学、保全生物学などの分野とも強い関連をもつ学際的領域である。1990年代以降、遺伝解析技術の恩恵を受けた系統地理学の隆盛によって、生物地理学は大きな発展を遂げてきた。さらに近年では「地理情報システム(GIS)」や、それを利用した「気候シミュレーション」、「生態ニッチモデリング」といった新たな解析ツールが、生物地理学分野に新しい流れを生み出しつつある。その基礎的な活用例として、現在の生物種の分布情報と気候要因から生態ニッチモデルを構築し、気候シミュレーションから得られた異なる時代の気候レイヤに投影するというアプローチが挙げられる。これにより、過去や現在、未来における生物の分布を予測することが可能となり、時間的な分布変化を推定することができる。さらに、GISを活用して、モデル化された生態ニッチや系統地理学的データを複合的に解析することで、近縁種間でのニッチ分化や、分布変遷史を考慮に入れた種分化要因の検証、群集レベルでの分布変遷史の検証なども可能となる。本総説では、最初に基礎的な解析ツールについて解説した後、実際にこれらのツールを活用した生物地理学とその関連分野における研究例を紹介する。最後に、次世代シークエンシングによって得られる膨大な遺伝情報や古DNAデータの有用性について紹介した後、それらの情報を用いた生物地理学や関連分野における今後の展望について議論し、GIS技術がその中で重要な役割を果たしうることを示す。

著者

和田 岳

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.466-473, 2005-12-25

被引用文献数

8

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博物館学芸員の大半は、いくつもの仕事を抱えており、研究に時間や労力を割くことは難しい。しかし、多様な市民との接点の多い博物館の利を活かせば、市民を巻き込むことにより、研究活動を行うことが可能なのではないだろうか。さらに市民と連携した調査活動は、市民への普及教育でもあると考えることができ、調査の内容によっては資料収集活動の一環とも考えられる。本稿では、メーリングリストやウェブサイトを活用した市民を巻き込んだ調査研究の方法論と成果を、1)カラスのねぐら調査、2)ヤモリの分布調査、を実例として紹介する。

著者

鎌田 直人

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.106-119, 2006-08-31

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ブナアオシャチホコ(以下、本種)はブナ林で大発生し、ブナの葉を食いつくす葉食性昆虫である。大発生しない場所も含め、本種は、地域間で同調しながら8-11年の周期をもった個体数変動を示すとともに、同じ周期をもって日本のどこかで大発生をひきおこしている。このような地域間で同調する周期的な密度変動をもたらすメカニズムにどのような生物的要因や気候要因が関与しているのか、長い周期を引き起こすメカニズムのひとつである「時間の遅れを持つ密度依存性」を考慮して、その具体的な過程を検証した。本種の密度が増加すると、鳥類の餌に占める本種の割合が増加する機能の反応が認められるが、鳥類の密度は変化しないため、さらに高密度になると捕食率は逆に低下する。甲虫の捕食者であるクロカタビロオサムシは、高い繁殖能力と速い発育、飛翔による成虫の移動による数の反応が起こり、密度依存的な死亡要因として働く。しかし、密度の減少過程における時間の遅れは認められない。ブナの葉の質の空間的異質性も大発生と密度変動に関係している。陽葉は餌としての質が悪く、低密度時にはほとんど食べられない。しかし、大発生すると陽葉まで食べなければならないため、大発生の際には密度を引き下げる要因として働く。また、ブナが強い食害を受けると、翌年の葉に誘導防御反応が起こり、本種の死亡率を高め、体サイズを小型化させる。しかし、強い食害を受けないと誘導防御反応は起こらないため、大発生せずに密度が減少する場合には働かない。昆虫病原菌であるサナギタケは、大発生時だけでなく、大発生せずに密度が減少に転じる際にも、時間遅れの密度依存的な死亡要因として働くため、本種の周期的な密度変動を引き起こしている要因と考えられる。感染の翌年に子実体が発生して土中の菌密度を高めることと、昆虫に対する感染が起こらなくても土壌微生物として個体群を維持できることが、サナギタケによる死亡に時間の遅れを作り出す機構である。本種の大発生には場所依存性が認められる。特定の標高で大発生する機構としては、「多様性=安定性仮説」や「資源集中仮説」のほかに、養分循環に関係したブナの葉の質も原因のひとつと考えられる。また、西南暖地で大発生の頻度が少ない理由としては、ブナ林の垂直分布や降水量が関係しているものと推測される。

著者

小松 典

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.134-140, 1972-06-20

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This paper deals with the fauna, seasonal and annual occurrence of the snow-stoneflies (the stoneflies living on the snow), and the relation between the seasonal and annual occurrence of the snow-stoneflies and the environmental conditions, based on field observations in the district of Iiyama, Nagano Prefecture, in central Japan. 1. Twenty-three species belonging to five families of snow-stoneflies were collected. Most species emerged in early March when it thaws. 2. The examination for eight years of the annual occurrence of Allocapniella monticola KAWAI at Kijimadaira proved that there is a remarkable annual fluctuation of emerging individual numbers. 3. There is no relation between emerging individual numbers of Allocapniella monticola and the amount of annual snowfall. 4. The air temperature seems to have influence on the emergence of Allocapniella monticola. The air temperature was between-1 and 12℃ at the time of the collection, and was mostly between 0 and 6℃.

著者

三木 健

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.240-251, 2006-12-05

被引用文献数

2

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生態系の中でエネルギーと物質の動態は、一次生産者、消費者、分解者などのさまざまな機能群によって担われている。各機能群は複数種の生物によって構成されており、機能群全体の特性がどのような要因で決まっているかを明らかにするために、これまで多くの研究がなされてきた。その一つは、「被食-捕食関係」を基本とした機能群間の相互作用に注目した食物連鎖・食物綱解析であり、もう一つは、資源競争を基本とした機能群内の種間相互作用に注目した「生物多様性-生態系機能」研究である。これらの研究は、進化・個体群・群集生態学と生態系生態学との統合へ向けて進んでいる。本論ではまず、これらの研究、とくに「生物多様性と生態系機能の関係」の研究が抱える問題点を3つに分けて整理する。次にこれらの問題を解決するために現在発展しつつある新しい方法論を紹介する。これは、1.注目する機能群を相互作用綱の中に位置づけ、2.機能群内の生物多様性(種数・種組成・種の相対頻度)を所与のものとは仮定せず、生物多様性を決定する要因→生物多様性→物質循環過程という一連の過程に注目し、3.適切な単位を用いて生物多様性・群集構造を記述する、という方法論である。これにより、環境条件の変化→生物間相互作用の変化→群集構造・生物多様性の変化→物質循環過程の変化というステップで、環境条件に対応して形作られる生物群集の構造と群集が担う物質循環過程の特性をともに説明・予測することができる。実験的研究および数理モデルを用いた研究を例に挙げながら、メタ群集過程や間接相互作用網、生物多様性の中立説との関係などの今後さらに解決すべき問題について議論し、群集生態学に基づく物質循環研究の新たな方向性を探る。