著者

今元 佑輔 徳光 謙一 谷口 鷹史 永井 美咲

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.361-368, 2023-06-15 (Released:2023-06-15)

参考文献数

16

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本実践報告の目的は,精神科病院に入院している依存症患者に対して作業療法介入プロセスモデル(OTIPM)を用いた個別プログラムを実施することが作業遂行および社会交流技能に与える影響を検討することである.研究対象者10名について個別プログラム実施前後を比較すると,カナダ作業遂行測定(Canadian Occupational Performance Measure;以下,COPM)の遂行度(p=0.009) ,COPMの満足度(p=0.006),社会交流技能評価(Evaluation of Social Interaction;ESI)(p=0.018)において有意な改善が認められた.

著者

丸山 祥 宮本 礼子 ボンジェ ペイター

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.188-196, 2022-04-15 (Released:2022-04-15)

参考文献数

20

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本研究は新人作業療法士のクリニカルリーズニング学習と教育の経験を分析し,作業療法のクリニカルリーズニング評価尺度(以下,A-CROT)の有用性を検討することを目的とした.新人作業療法士と経験のある作業療法士8組16名を対象に,個別的面接と再帰的テーマ分析を実施した.結果,A-CROT使用が言語・非言語のコミュニケーションによる共同の学習と,4つの思考プロセスの学習の継続に役立ったことから,A-CROT使用の教育効果と触媒効果を確認した.一方,A-CROT使用の実用的課題として,評価方法と評価結果を活用する難しさが挙げられた.今後,A-CROTの手引書や効果的な学習・教育方法の検討が必要である.

著者

丸山 祥 神保 洋平 笹田 哲 宮本 礼子 ボンジェ ペイター

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.40, no.6, pp.784-792, 2021-12-15 (Released:2021-12-15)

参考文献数

21

被引用文献数

2

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本研究の目的は,作業療法士の卒前卒後教育のためのクリニカルリーズニングの評価尺度の開発である.開発方法は,Boatengらの尺度開発の推奨段階およびCOSMINの内容妥当性評価の方法論を参考に,1)暫定項目群の収集,2)項目の内容妥当性の検討,3)尺度の内容妥当性の検討を実施した.研究対象者には作業療法教育者に加え,評価対象者である作業療法学生と作業療法士を含んだ.結果,作業療法のクリニカルリーズニングの4つの思考プロセスに基づく40項目と5段階の評定段階から成る評価尺度を作成し,その内容妥当性を確認した.今後,本尺度の信頼性や妥当性を検討する予定である.

著者

丸山 祥 宮本 礼子 ボンジェ ペイター

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.197-205, 2022-04-15 (Released:2022-04-15)

参考文献数

23

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今回,作業療法のクリニカルリーズニングの自己評価尺度(Self Assessment scale of Clinical Reasoning in Occupational Therapy;以下,SA-CROT)の妥当性と信頼性を検討した.作業療法学生135名と作業療法士138名を対象にRaschモデル分析,確認的因子分析,仮説検証,信頼性を検討した.結果,SA-CROTの14項目と5つの評定段階がRaschモデルに適合し,確認的因子分析で4因子モデルが適合した.また,仮説検証で予測した結果が得られ,尺度の妥当性が確認された.再検査信頼性と内的一貫性で基準値を満たし,尺度の信頼性が確認された.

著者

芝崎 律子 川間 健之介

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.176-184, 2023-04-15 (Released:2023-04-15)

参考文献数

19

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近年,特別支援学校ではリハビリテーション専門職の活用が活発化しているが,その活用は各自治体によって異なっている.全国的には外部専門家の活用が一般的ではあるが,特別支援学校で常勤職員として働くOTも少数ながら存在しており,勤務形態や業務内容も異なっていると思われる.本研究では,特別支援学校で働くOTの実態を明らかにすることを目的に,34名の特別支援学校に関わるOTにインタビュー調査を実施した.外部専門家はそれぞれの専門性を活かしてOTとしての業務を中心に行っていたが,常勤で働くOTは,教員としての業務も担いながらOTとしての役割も果たしていることが明らかとなった.

著者

田中 葵 ボンジェ ペイター 橋本 美芽

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.80-88, 2023-02-15 (Released:2023-02-15)

参考文献数

23

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作業療法士へのインタビュー調査から,彼らが高齢者に対する住宅改修の中で何を考え,どのように専門性を捉えているのかについて,明らかにした.現象学を用いて分析した結果,彼らはADL・移動に加え,IADL・余暇活動・社会参加の支援をOTの専門性と捉えていることが明らかとなった.またその一方で,住宅改修においてOTが捉えている専門性を発揮しづらいさまざまな制約や課題が存在すること,その状況下でOTは実現可能な方法を模索していることが明らかとなった.以上の結果から,OTの専門性やその専門性の発揮の仕方について明確にし,OTの専門性と健康の関連性を具体的に示す必要性が示唆された.

著者

駒場 一貴 渡部 喬之 青木 啓一郎

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.43-51, 2023-02-15 (Released:2023-02-15)

参考文献数

29

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【目的】本研究の目的は,本邦における救命救急・集中治療領域での作業療法実践に関するスコーピングレビューを行い,作業療法の実態を明らかにし,示唆を得ることとした.【方法】医中誌,CiNiiによる検索,Googleによるハンドサーチを行い,選定基準によりスクリーニングを行った.【結果】最終抽出文献は8文献であった.作業療法士が用いる評価指標としては身体機能,認知機能,精神心理機能,ADLの4つの項目で構成され,加えてIADL,環境調整を含めた項目に対して実践していた.【結語】近年,作業療法の報告は増加傾向にあり,本領域における作業療法の報告数の増加や有用性の検証が期待される.

著者

小野 かおり 髙見 美貴

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.41, no.5, pp.513-521, 2022-10-15 (Released:2022-10-15)

参考文献数

66

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パーキンソン病は,脳内の神経細胞の変性によって振戦,筋強剛,運動緩慢等の運動症状だけでなく自律神経症状,精神・認知症状等の非運動症状も合併する全身性疾患であり,超高齢社会に突入した本邦において患者数は増加傾向にあるといわれている1).

著者

河野 真太朗 花田 恵介 竹林 崇

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.41, no.6, pp.725-732, 2022-12-15 (Released:2022-12-15)

参考文献数

26

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脳卒中後に麻痺側上肢の肩関節痛を呈した対象者に,肩関節の疼痛や心理状況に合わせて上肢機能練習を行った.特に,Transfer Packageでは麻痺手の活動によって生じた痛みの程度や使用感も記録するよう依頼し,痛みへの対処法や環境調整を含めた指導を行った.その結果,麻痺側肩の疼痛が軽減し,日常生活における麻痺手の使用頻度も改善した.肩関節痛のある上肢麻痺例では,それらに配慮してTransfer Packageを行うことが有用であるように思われた.

著者

元廣 惇 久野 真矢 仲田 奈生 山本 真理子 藤井 寛幸

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.126-132, 2021-02-15 (Released:2021-02-15)

参考文献数

23

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要旨:本報告は,多職種連携・地域課題解決型授業である「CBRプロジェクト」を紹介すると共に,授業に参加した学生の変化を予備的に検討することを目的とした.CBRプロジェクトに参加した作業療法,および理学療法学生22名を対象として,授業実施前後の課題価値,職業的アイデンティティ,自己効力感,チームプロセスを比較した.その結果,課題価値の総得点,および下位因子の興味獲得価値,私的獲得価値,職業的アイデンティティ下位因子の必要とされることへの自負,チームプロセス尺度の総得点,および下位因子の相互援助,相互調整,活動の分析といった項目で有意差を認めた.作業療法教育にてCBR概念を導入した学外実習を行うことの有効性が示唆された.

著者

淺生 千晶 野口 佑太 大石 野乃花 古川 忠弥 打田 正樹

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.41, no.5, pp.618-624, 2022-10-15 (Released:2022-10-15)

参考文献数

10

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脳卒中後に重度上肢麻痺を呈した一事例に対し,通常作業療法に加え,新しく開発した小型移動ロボットとパーソナルコンピュータ等で構築した上肢リハビリテーション支援システムで自主練習を行い,本システムの有効性を検討した.介入は1日計40分を14日間,全2期間実施した.その結果,自主練習として合計27日間使用することができ,機器の準備も対象者一人で行うことが可能だった.しかし,本システムの有効性は明らかにできなかった.今後は,研究デザインを再考したうえで事例を集積して本システムの効果を検証し,上肢機能に合わせたアプリ設定なども検討していく必要がある.

著者

倉澤 茂樹 泉谷 憲正 武淵 さやか 塩津 裕康 横井 賀津志

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.38, no.4, pp.481-489, 2019-08-15 (Released:2019-08-15)

参考文献数

18

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応用行動分析学(以下,ABA)に基づき,2歳4ヵ月の自閉症スペクトラム障害(以下,ASD)児に早期の集中的な介入を行った.コンサルタントである作業療法士(以下,OT)は,母親だけでなく,障害福祉施設のOTおよび言語聴覚士とも連携し,不連続試行法および機軸的行動発達支援法を活用した介入を,1日30分以上,週10時間未満の範囲で実施した.2ヵ月後,数十種類のコミュニケーションスキルが獲得された.本報告は,ASD児への早期の集中的なABA介入の有効性を示唆する.加えて,行動コンサルテーションは,家庭内だけでなく地域の療育機関の連携を可能とし,集中的なABA介入の実現に寄与する可能性がある.

著者

田代 大祐 中原 雅美 中川 昭夫

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.41, no.4, pp.410-417, 2022-08-15 (Released:2022-08-15)

参考文献数

32

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健常若年成人男性19名を対象に,排泄姿勢である前傾座位と上肢支持手すりを用いた上肢支持前傾座位において3次元動作解析装置を用いた姿勢計測(脊柱角度,体幹角度,骨盤角度,大腿角度,臀部の高さ,円背指数)と胸壁計測(呼吸変化量),床反力計を用いた臀部荷重率,表面筋電計を用いた体幹筋活動量を計測し,姿勢を比較検討した.上肢支持前傾座位が前傾座位に比べて臀部の高さ,呼吸変化量が有意に高値を示し,上部脊柱角度,体幹角度,骨盤角度,円背指数,臀部荷重率,腹部体幹筋活動量が有意に低値を示した.上肢支持前傾座位は脊柱後彎を抑制し,上肢の支持性を向上させることで呼吸運動を良好にする姿勢であることが示唆された.

著者

中原 啓太 籔脇 健司

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.52-60, 2021-02-15 (Released:2021-02-15)

参考文献数

32

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要旨:本研究の目的は,地域在住高齢者の健康関連QOLに対して,作業参加,環境因子,運動量がどのように影響するか統計学的に検証することである.対象は,地域活動などに参加している高齢者105名とした.横断研究デザインを用い,先行研究に基づいて作成した仮説モデルを構造方程式モデリングで検討した.結果,最終モデルの適合度は基準を満たし,標準化係数は環境因子から作業参加が0.574,作業参加から健康関連QOLが0.574,運動量から健康関連QOLが0.312となり,全て有意となった.地域在住高齢者の健康関連QOLに対して,環境因子と因果関係にある作業参加を促進することが,運動量のみに焦点を当てるよりも強い影響を与えることが明らかとなった.

著者

山本 敦子 橋本 健志 森本 優香 加藤 正樹 木下 利彦 四本 かやの

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.213-221, 2019-04-15 (Released:2019-04-15)

参考文献数

20

被引用文献数

1

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本研究の目的は,地域で生活する統合失調症患者の社交不安症状に対する作業療法の効果を検討することである.ケースシリーズ研究で,3症例に対する6ヵ月間の作業療法介入前後の社交不安障害尺度得点,陽性・陰性症状評価尺度得点,日常生活場面での対人交流の状態を比較した.結果,6ヵ月間の作業療法介入によって,統合失調症患者の社交不安症状に改善がみられ,対象者全員に精神症状の改善も認められた.社交不安症状が中等度の患者は,重度の患者と比較し,より大きな改善がみられた.作業療法介入が,統合失調症患者の社交不安症状の改善に寄与できる可能性が示唆された.

著者

鈴鴨 よしみ

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.154-159, 2022-04-15 (Released:2022-04-15)

参考文献数

17

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作業療法において,作業とは人の日常生活に関わる全ての諸活動と定義されており,作業療法は“生活の質”そのものを扱っているといえる.QOLは対象者自身が報告する身体的・心理的・社会的な生活の質であり,計量心理学的な特性(妥当性,信頼性,反応性など)を備えた尺度(調査票)によって,定量化することができる.多くの尺度が作成されており,それぞれに特徴があるので,自分の目的にあった尺度を選択することが必要である.QOL評価は,患者の理解を深めたり介入の効果を評価したりするのに有用であり,作業療法分野において重要な指標となりうる.

著者

岡田 宏基 平野 大輔 谷口 敬道

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.292-300, 2020-06-15 (Released:2020-06-15)

参考文献数

32

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本研究の目的は,陰性症状の5つの因子である失快楽症,非社会性,意欲の低下,感情鈍麻,言語の貧困と社会機能との関連を検討することである.分析対象者は当院に入院する長期入院統合失調症者51名であった.従属変数を精神障害者社会生活評価尺度下位項目,独立変数をBrief Negative Symptom Scaleの下位項目とし,Spearmanの順位相関係数および重回帰分析にて分析した.結果,日常生活,労働には意欲の低下,対人関係には非社会性,感情鈍麻が有意に寄与していた.自己認識についてはどの因子とも関連していなかった.陰性症状の中でも意欲の低下,非社会性,感情鈍麻の改善に取り組むことが,退院支援に向けて有用であることが示唆された.

著者

草野 佑介 寺岡 睦 京極 真

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.41-50, 2022-02-15 (Released:2022-02-15)

参考文献数

24

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後天性脳損傷児の学校への適応プロセスにおける共通性と多様性を解明することを目的に,質的研究法である複線径路等至性アプローチを用いて5名の保護者の経験を分析した.その結果,後天性脳損傷児の就学(復学)プロセスにおける【適応をめぐる葛藤】という新たな概念および3つの分岐点が生成された.学校への適応は通過点としての目標である.適応という概念が葛藤を内包したゆらぎを帯びた状態であることを前提に,将来に待ち受けているライフステージの変化を考慮した,対象児と保護者の地域社会生活への参加における問題解決を長期的に支援することが作業療法士の役割として重要であると考えられた.

著者

高坂 駿 今井 忠則

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.38, no.4, pp.460-468, 2019-08-15 (Released:2019-08-15)

参考文献数

25

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目的は,統合失調症者に対する生活行為向上マネジメント(MTDLP)による個別的作業療法の効果を検証することである.非ランダム化比較対照試験を用い,介入群は個別的・集団的プログラム,対照群は集団的プログラムを実施した.前後比較では,介入群の作業遂行の実行度・満足度,自記式作業遂行指標(SOPI)の合計得点と「生産的活動」,リカバリー意識(RAS),精神障害者社会生活評価尺度(LASMI)の「労働または課題の遂行」,「自己認識」,対照群のSOPI「生産的活動」の成績が改善した.2群間比較では,LASMIの「日常生活」,「労働または課題の遂行」,「自己認識」で介入群の成績が高かった.本研究は,MTDLPが精神科作業療法に有用であることを示した.

著者

真下 いずみ 田中 和宏 橋本 健志

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.372-379, 2020-06-15 (Released:2020-06-15)

参考文献数

20

被引用文献数

1

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4年間自閉的生活を送っていた重症統合失調症患者に,生活行為向上マネジメント(MTDLP)を用い,患者の希望する生活行為である「働くこと」を支援した.作業療法士が,就労継続支援B型事業所内(以下,事業所)に出向いて認知機能,精神症状,身体機能を評価した.多職種連携プランを立案し,事業所職員と協働した結果,患者は通所に至った.また介入前後で機能の全体的評定,社会機能評価尺度,WHO/QOL 26の得点が向上した.以上から,重症度によらず患者が希望する生活行為を遂行することが,社会機能と主観的QOLの向上をもたらすと考えられた.作業療法士が地域に出向いて患者が希望する生活行為に介入することの有用性が示された.