著者
芦葉 浪久
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.4, no.4, pp.3-27, 1989-01-30 (Released:2017-06-16)
参考文献数
11

科学概念形成のための学習方法を確立するため、概念形成が困難な基本用語20を選定し、各用語ごとに15〜20の概念記述文を作成して、用語と概念の結びつきを、中・高生に質問紙法で調査し、概念の理解度と概念構造を分析した。概念理解度を示す相対選択率の学年による変化の違いによって、概念用語は3つに類型化できた。これまで各概念ごとに概念形成学習法を考えていたが、類型ごとに共通する方法をとることができることがわかった。次に、各用語ごとに概念記述文間の類似性の距離を測度としてφ係数を用いてクラスター分析をし、概念の樹形図を作って比較した結果、科学概念と日常概念が別のクラスターを形成するか否かで、概念形成学習の成果を比較できることがわかった。
著者
服部 晃
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.25, no.3, pp.3-14, 2009-12-18 (Released:2017-03-31)
参考文献数
8
被引用文献数
3

教員の資質能力の形成過程における養成段階と現職研修段階の接点として位置づく「法定研修」としての初任者研修は,教員の資質能力に関する様々な論議の歴史的な経緯の中で,その節目とも言える時期の1988(昭和63)年に制度化され,ちょうど20年が経過した.この間に,児童生徒及び学校を取り巻く教育環境は大きく変動し,とりわけ児童生徒の教育に直接携わる教員に対する議論は国民的な広がりとなった.1998(平成10)年頃から社会問題となったいわゆる「指導力不足教員」に端を発し,教員の現職教育(研修)の改善・強化の必然性が叫ばれて,2003(平成15)年には教職10年経験者研修が「法定研修」となり,さらに,2007(平成19)年には教育職員免許法及び教育公務員特例法が一部改正されて教員免許更新制が制定され,「指導が不適切な教員」に対する指導改善研修が「法定研修」となった.本論文は,教員の現職教育(研修)の原点ともいえる初任者研修について,(1)「法定研修」としての初任者研修の創設,(2)初任者研修の実施形態,(3)初任者研修の現状,(4)初任者研修の課題について論述し,さらに,(5)現職教育の在り方について追究するものである.
著者
高田 英一 大石 哲也 森 雅生 関 隆宏 小柏 香穂理 劉 沙紀
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.36, no.2, pp.87-93, 2020 (Released:2021-01-31)
参考文献数
7

大学が近年の厳しい経営環境に対応するためには,ステークホルダーの支持を得る必要があり,そのためには,ステークホルダーによる認知の集積である「レピュテーション」を高め管理する取組である「レピュテーション・マネジメント」(reputation management)の取組を進める必要がある.また,その際には,大学のデータマネジメントを担当するIRの活用の取組が有効と考えられるが,いずれの取組の状況も明らかでない.このため,国立大学に対してこれらの取組の現状に関するアンケート調査を実施した.調査の結果から,レピュテーション・マネジメントの重要性が多くの大学で認識されるとともに,レピュテーション・マネジメントに関する取組が実施されていること,また,レピュテーション・マネジメントへのIRの活用の必要性が認識されている状況が明らかとなった.
著者
堀田 龍也
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.35, no.3, pp.3-14, 2020 (Released:2020-05-31)
参考文献数
26

我が国の政府は,Society5.0(超スマート社会の実現)を目指し,少子高齢化を始めとする諸課題の解決にIoTやAIなどのテクノロジーの積極的な活用を位置づけている.このような社会に対応できる人材の育成が初等中等教育に期待され,学習指導要領においても情報活用能力の重点化を始めとする改善が進んでいる.しかしながらこれまでは,学校現場では情報化そのものが十分に進んでおらず,学習におけるICTの活用において国際的な遅れが指摘されている.本稿では,学校のICT環境整備の2020年前半現在の動向として,①GIGAスクール構想の推進,②PISA2018に見る読解力の低下,③小学校プログラミング教育の全面実施を取り上げ,学校現場における課題を共有し,実践的な解決に向かうための教育情報研究について本学会への期待を含めて議論する.
著者
荒木 貴之 江藤 由布 齋藤 玲 堀田 龍也
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.34, no.2, pp.13-24, 2018 (Released:2019-01-08)
参考文献数
20

1人1台タブレット型PCの学習環境を有する高等学校において,学習用SNSを通年利用した.本稿では,この通年利用による高校生の学習態度の変化を調べた.このとき,生徒全員に協調的課題遂行にあたっての他の生徒の貢献度を評価させることで,彼らを貢献群と一般群に分けたうえで,学習態度の変化を分析した.その結果,貢献群においては,教師との交流による自己効力感やライティング方略に特徴が見られるとともに,ネットワーク上の交流を楽しむことに,経年で変化が生じていることが示された.一方,学級の担任教師へのインタビュー調査から,彼女は批判的思考が発揮できるようなグラウンド・ルールを設けていることが確認された.これらの結果から,学習用SNSの通年利用による生徒の学習態度の変化の特徴,および生徒が学習用SNS上で学習を進めていく際の教師による生徒支援の工夫についての示唆を得た.
著者
高山 草二
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.15, no.4, pp.11-19, 2000-03-31 (Released:2017-05-27)
参考文献数
15

ビデオゲームの面白さとその個人差を実証的に検討するため, ゲームで遊ぶ動機とメディア嗜好性を小学生について調べた.因子分析の結果, 道具的な動機である「暇つぶし」「逃避」の他に, 「挑戦」「コントロール」「空想」「好奇心」など, 内発的動機づけ理論において提案されてきたすべての側面がみられた.これらの動機が重なることで面白さが増していた.個人差の分析の結果, 内発的動機または道具的動機が中心の類型, どの動機も低い否定的な類型など, 多様な類型がみられた.一対比較法によるメディアとの嗜好の比較から, ビデオゲームは双方向性をもったテレビとしてとらえられており, 特に, ビデオゲーム特有の面白さとして「コントロール」と「空想」がメディアの双方向性から生ずることが示唆された.ゲーム様式のCAIに関して, これら結果の意義を検討した.
著者
渋井 二三男 高橋 三雄 柿岡 明 石井 宏
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.11, no.2, pp.49-56, 1995-07-31 (Released:2017-05-31)
参考文献数
5

企業における情報処理教育(本調査では,「OA・情報関連教育」の語を使用)の現状を把握し,企業における情報処理教育の在り方を調査研究することにより,今後の施策形成の一助とすることを目的に実施した.分析の結果,(1)OA・情報関連教育は,73.4%の企業で実施されているが,その目的・内容は,伝統的な「OA教育」の範疇に従うものであり,情報の高度利用を念頭に置いたものとはいえない.(2)取締役・部長クラスに対する教育を実施している企業は少数であるが,今後は,かなりの企業が重視する意向を示している.(3)OA・情報関連教育を実施中の企業では,教育の効果に疑問を呈する意見が強く,非実施企業では実施すべき教育内容が不明確であることを問題視する意見が強い.(4)14項目の知識・能力分野によって(注)「情報リテラシー教育」観を質問した結果,(I)理系-文系軸(II)SE-プログラマー軸,(III)実務家-理論家軸の3つの因子で58.8%まで説明できることが分かった.
著者
及川 浩和 加藤 直樹
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 : 日本教育情報学会学会誌 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.25, no.2, pp.31-37, 2009-09-15

日本語を学ぶために別科に入学した中国人留学生を対象として,コンピュータの漢字変換機能に着目し,正確な読みの指導を中心とした読解・聴解能力を育てるための5つの学習活動を取り入れた日本語学習指導法を提案する.第I報では,コンピュータに対する不安度,読みの誤り,文字を手がかりにした意味の理解度について実態調査を行い,学習が成立するための基礎資料とし,学習プロセスモデルを構築するまでの過程を述べた.本稿では構築した学習プロセスモデルにおける学習状況を明らかにするため,これまでに授業実践した結果と評価について述べる.授業実践の結果,漢字変換機能を活用した学習には成果が見られ,学習者にとってこの学習活動は肯定的に受け止められた.
著者
高田 英一 高田 悠二
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 : 日本教育情報学会学会誌 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.28, no.2, pp.3-14, 2012-11-30

現在,わが国の大学では,近年の大きな経営環境の変化に対応するために,教職協働の推進と,そのための大学職員の能力向上の必要性が叫ばれている.特に,国立大学では,大学評価への対応の重要性が増しているが,それに携わる職員に必要な能力に関する議論はほとんど行われていない.そこで,本稿では,法人評価における教育分野の達成状況報告書の作成業務を対象として,教育情報の収集・蓄積・管理・分析等の業務に必要な職員の能力に関する現状と課題を検討した.その結果,当該業務には,多様なレベルの教員・職員が多様な業務に関与しており,それら業務の遂行には,大学評価に関する専門的知識だけでなく,大学の活動全体に関する幅広い知識など重層的な知識・能力が必要であることが明らかとなった.
著者
益本 仁雄 宇都宮 由佳 滝山 桂子
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.23, no.2, pp.3-12, 2007

2006年度に,日本とタイで中学2年生の情報収集および情報活用能力に関する質問紙調査ならびに当該中学において情報教育の現状に関して聞き取り調査を実施し,比較検討をおこなった.その結果,発展途上国のタイでも情報教育に力を入れており,生徒のコンピュータリテラシーもかなり高いことがあきらかになった.また,日本に比べタイでは,職業に密接に関連するスキルを磨く教育を志向していた.日・タイの情報教育の今後について,次のように指摘した.日本では,批判的な目で情報メディアに接し,複数の情報メディアを比較して,必要かつ正しい情報を見つけ出す力を養成することを情報教育で徹底すべきであろう.また,タイにおいては,インターネットが犯罪に使われるケースは多くはないものの,今後,急速に増加していくと予想されることから,インターネット社会におけるセキュリティ教育によって,犯罪や事故に対して防衛力をつけるように教育することが重要である.
著者
平山 敏弘 長谷川 長一 やすだ なお 大西 荘一 井上 紀明 井上 善勝 三木 啓一郎
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 : 日本教育情報学会学会誌 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.27, no.1, pp.3-10, 2011-07-04

NPO日本ネットワークセキュリティ協会教育部会では,良質かつ社会のニーズに適合したセキュリティ人材育成のための実証を行い,会員ならび社会に還元することを目的とした活動を行っている.その中で,情報セキュリティ基本教育実証WGは,情報セキュリティ基本教育の普及と社会貢献への意識向上,および地域格差是正への取り組みを目指し,2006年度に設立された.具体的な活動としては,情報セキュリティ基本教育を実証するモデルケースとして大規模な産学連携では初となる,岡山理科大学と日本ネットワークセキュリティ協会との提携による東京からのリモート授業を平成19年度より実施している.当論文は,その実証を通じて得た経験と分析結果より,今後の講義形態の1モデルであるWeb環境における遠隔講義の方向性を検証するとともに,IT人材育成に向けての教育機関における実践力向上のための産官学連携の重要性と新たな取り組み例について提言するものである.
著者
村松 浩幸 川俣 純 山口 治 森山 潤
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 : 日本教育情報学会学会誌 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.25, no.3, pp.41-49, 2009-12-18

本研究は,CMSによる情報共有システムを用いて,中学校技術・家庭科技術分野において,ロボット製作に関するアイデアを模擬特許として共有する知的財産学習を実践した.実践には,2006年度から2008年度の間に計20校が参加した.実践の結果,(1)CMSの活用により複数データベースの連携と管理作業の軽減が図れた.(2)共有された特許情報の進歩性,有用性を評価した結果,アイデアの質が年々向上していることが確認された.(3)抽出した中学校1校の生徒を対象に,知的財産に対する意識の変容を調査した結果,「F1:アイデア共有の価値認識」,「F2:創造的活動の意欲」,「F4:発明への関心」,「F5:知財の尊重」の4因子において事前・事後間の有意な伸びが確認された.(4)使用した情報共有システムに対して生徒は,アイデアの発想や製作上の課題解決,工夫する意欲の向上に有用であったと回答した.以上の結果から本実践の有効性が検証された.
著者
久保谷 政義 田辺 亮
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.35, no.1, pp.11-24, 2019 (Released:2019-09-30)
参考文献数
16
被引用文献数
2

2017~2018年に大学に入学した者たちは,スマートフォンとSNSの普及というICT環境の変化の中で思春期を送り,「スマホネイティブ」とも呼ばれる世代である.本稿では,彼らのICT活用能力とスマートフォンの利用状況について,大学入学直後に実施したアンケート調査を用いて分析を加える.分析の結果,ICT活用能力のうち,特に情報倫理とメールに関連する知識・スキルは他の知識・スキルとの相関が弱いこと,スマートフォンについては,多様な機能を使うほど,とりわけ,四大SNS(LINE, Facebook, Twitter, Instagram)の使用数が多いほどその使用時間が長くなること,スマートフォンの使用時間の長さは必ずしもICT活用能力の向上に結びつくとは言えないことが明らかになった
著者
及川 浩和 加藤 直樹
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.25, no.2, pp.31-37, 2009-09-15 (Released:2017-03-31)
参考文献数
6

日本語を学ぶために別科に入学した中国人留学生を対象として,コンピュータの漢字変換機能に着目し,正確な読みの指導を中心とした読解・聴解能力を育てるための5つの学習活動を取り入れた日本語学習指導法を提案する.第I報では,コンピュータに対する不安度,読みの誤り,文字を手がかりにした意味の理解度について実態調査を行い,学習が成立するための基礎資料とし,学習プロセスモデルを構築するまでの過程を述べた.本稿では構築した学習プロセスモデルにおける学習状況を明らかにするため,これまでに授業実践した結果と評価について述べる.授業実践の結果,漢字変換機能を活用した学習には成果が見られ,学習者にとってこの学習活動は肯定的に受け止められた.
著者
宮地 功 岸 誠一
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.13, no.2, pp.15-22, 1997-09-30 (Released:2017-05-27)
参考文献数
13

教師が音楽のテープ, CDなどを聞かせるという受け身的な従来の音楽の鑑賞教育を改善するために, シンセサイザーを用いて音色の特徴を感じ取り, 感性を育てることにした. 6種類の楽器の音色が「白鳥」の曲に適合する度合を判断させることをAHPによる感性測定アンケートによって試みた. 楽器の音色の適合度を音楽に対する感性と考える. 音色の適合度と音楽能力について, 多変量解析した. 平均整合度によって, 児童を2グループに分けると, 音楽能力によってこの2グループがよく判別できることが判明した. 音楽能力において, 関心度は歌唱力と演奏力に関係があり, 歌唱力は演奏力に関係があることが分かった. 音の良さを適切に判断する能力の指標である整合度は, 関心度と演奏力に関係があることが分かった. 児童が感じた楽器の音色の適合度を非類似度として, クラスター分析した結果, 感じ方がおよそ4グループに分けられることが分かった. 児童が感じた6種類の楽器の音色の適合度と音楽能力とをそれぞれレーダーチャートに表して, 各児童の感性と音楽能力が視覚的に把握できるようにして指導しやすくした.
著者
沖 裕貴 林 徳治
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.14, no.4, pp.27-34, 1999-03-31 (Released:2017-05-27)
参考文献数
9

「たまごっち(1)」などの携帯型動物飼育ゲームに強い興味・関心を持つ小学生が,生命や動物飼育に関してどのような意識を抱いているかを,質間紙法によって調査した.その結果,低学年の4割近く,6年生においても約2割の児童が,ゲームの中の動物を「生きている」と認識していることが判明した.また,それらの意識とゲームに対する興味・関心との間には,有意な正の関連性のあることが浮かび上がった.しかし,ゲームに対する興味・関心は,実際の動物飼育に対する興味・関心とも有意な正の関連性があり,実体験への橋渡しになる可能性を示唆している.
著者
澤山 郁夫 森山 潤
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.38, no.2, pp.41-52, 2022-11-30 (Released:2023-03-20)
参考文献数
14

本研究では,データサイエンス等に関する知識・技能を全ての国民が育むことが求められる背景の下,現職の小学校教員は,小学校教員がこれらのスキルを身につけておくことをどの程度有用と考えているのかについて,データサイエンティストの考えとの比較を通じて検討した.結果,小学校教員は,データサイエンティストよりも,小学校教員がこれらのスキルを身につけておくことについて「有用ではない」と評価しており,それはとくにデータエンジニアリング力に関するスキルにおいて顕著であった.また,データサイエンティストにおいては,日本の小学校教育の現状に対する危機意識が高い人ほどデータサイエンス力の有用性認知が高いのに対して,小学校教員はその逆で,危機意識が高い人ほど,データサイエンス力の有用性認知は低い傾向であった.今後,これらの認識の実態を踏まえた学習機会の提供や研修プログラムの在り方について検討を進める必要がある.
著者
金沢 みどり 丸山 有紀子
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.30, no.1, pp.3-18, 2014-07-31 (Released:2017-03-03)
参考文献数
21
被引用文献数
1

生涯学習を支援するために,近年の公共図書館は,利用者の情報活用能力の育成を支援するという新しい役割を果たそうとしている.特に,公共図書館のヤングアダルトサービスは,中学生や高校生を対象として,読書習慣を発展させるための読書支援,リテラシーや情報活用能力を更に向上させるための支援など,ヤングアダルトの生涯学習の基礎を固める上で重要な役割を果たすことが期待されている.本研究では,日本の公共図書館WebサイトのヤングアダルトWebページを対象として,情報活用能力の育成支援の観点などから,ヤングアダルトのコンテンツについて,現状調査を実施した.調査結果から,ヤングアダルトWebページのコンテンツに関する全体的な傾向を明らかにするとともに,ヤングアダルトWebページのコンテンツ・モデルを提案した.