著者
大久保 紀一朗 佐藤 和紀 山本 朋弘 板垣 翔大 中川 哲 堀田 龍也
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
pp.45075, (Released:2021-10-19)
参考文献数
25

本研究では,小学校社会科の農業の学習においてドローンを用いたプログラミング教育を実践し,テクノロジーを米作りへ活用する必要性の理解に関する効果について検証した.授業の事前事後において,米作りへの参画意識に関する調査への回答と,米作りに関連すると考えられる仕事の記述をさせた.その結果,ドローンを用いたプログラミング教育が,ドローンを米作りに活用することを想起させることに有効であり,米作りへの参画意識を育むことが示唆された.また,授業の事後において米作りに対するイメージを自由記述で回答させ,テキストマイニングによる分析を行った.その結果,ドローンを用いたプログラミング教育を経験することにより,ドローンを米作りに活用することの必要性を理解するとともに,人が担う役割について再考するなど,これからの米作りに必要なことについての思考を促すことが示唆された.
著者
三宅 貴久子 久保田 賢一 黒上 晴夫 岸 磨貴子
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.41, no.Suppl., pp.221-224, 2018-03-01 (Released:2018-03-01)
参考文献数
8

本研究の目的は,児童が持つルーブリックに対するイメージを分析することを通して,教師と児童が共同的にルーブリックを作成する意味について明らかにすることである.ルーブリックは,教師が児童のパフォーマンスを質的に評価するための道具として活用されることが多い.同時に,授業において,教師と児童が共同的に学習目標を設定するための道具としても利用されている.本研究では,教師と児童が共同的にルーブリックを作成することの意義を,児童の観点から明らかにする.そのため,A 小学校の4年生64名に対してイメージマップを活用した調査を行った.分析の結果,児童はルーブリックを共同的に作成するプロセスを通して,学習目標を意識し,主体的に学習活動に取り組んでいることがわかった.さらに,学習目標を自分で設定することの重要性とその方法についても学んでいた.一方で,一部の児童の発言を中心に目標設定されてしまうことへの抵抗感,目標設定に授業の多くの時間を費やす必要性への懐疑,活動目標を設定することへ参画することの難しさがあることがわかった.
著者
植木 克美
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.39, no.Suppl, pp.41-44, 2016-01-25 (Released:2016-02-12)
参考文献数
7

本研究では,教職経験が異なる熟年期の小学校教師2名を対象に,ライフストーリー的手法によって,①保護者対応の変容プロセスを明らかにし,②保護者対応における教師の成長と世代継承について検討した.分析の結果,若手期,中堅期から熟年期にかけて,保護者と教師の関係性が変容することがわかった.そして,保護者対応の困難な経験が,保護者対応の変容をもたらすひとつの“転機”になっていると考えられた.また,保護者対応における異世代間の学びは,教師である専門家間,さらに教師と保護者間でも成立していることを明らかにした.
著者
坂井 裕紀 柄本 健太郎 向後 千春
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.41, no.Suppl., pp.121-124, 2018-03-01 (Released:2018-03-01)
参考文献数
11

近年,従業員の仕事の質の向上に注目が集まっている.また,ゲーム要素を取り入れた方法への関心が世界的に高まっている.このような背景から本研究では,仕事にゲームの要素を付与する方法を教育する「ゲーミフィケーション研修」を開発し,実施した.その結果,研修を受講した従業員は,仕事中のポジティブ感情の表出を肯定的に捉え,ゲーム要素を仕事に付与し,自律的な行動が促進され,仕事の質を向上させる可能性が示唆された.
著者
金森 紀博 小泉 雅大 野嶋 栄一郎
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.38, no.3, pp.299-308, 2014-12-25 (Released:2016-08-11)

一人一台の学習端末における繰り返し学習はCAIから始まり,eラーニングまで続いているが,単なるドリル学習ではモチベーション維持が難しかった.本研究では,「見えないライバル」とネットワーク上でリアルタイムに対戦できる「つながる学習システム」を開発し,実証実験を行った.同程度のレベルのグループに分けられることにより,競争への意識が高まり,計算,算数への肯定感だけではなく,家庭学習の習慣にも好影響があることがわかった.8ヶ月にわたる実証実験の結果,本システムを利用した児童は,利用しない児童に比べ比較的短期間で計算力が向上することを実証した.また,計算力向上がみられる伝統的な習い事と比較しても同程度以上の効果があげられ,特に低学力層への効果が高いことがわかった.
著者
深見 友紀子 佐藤 和紀 森谷 直美 中平 勝子 堀田 龍也
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.41, no.1, pp.89-96, 2017-05-20 (Released:2017-05-26)
参考文献数
14
被引用文献数
4

小学校第5学年児童がタブレット端末を家庭に持ち帰り,約3週間にわたってリコーダー演奏に関するビデオを視聴し,卒業式での演奏に向けた練習に取り組んだ.その期間中,児童にはビデオ視聴回数の記録,3回の演奏録画が課された.実践終了後,録画された映像に対して音楽の専門家3名が総合評価(10点満点)と項目別評価(5点満点)を行った結果,児童の集団としての演奏技能が伸び,特に,実践開始時点において中位だった児童(中位群)にすべての項目で進歩が見られた.下位群には3回目に総合点で平均を上回った児童も存在したが,わずかしか伸びない児童もいた.上位群も全般的に伸びが小さかった.技能が伸びにくい児童に対する個別指導の必要性,ビデオ教材の改良等の課題が残ったものの,一般の音楽レッスンの形態を適用した一人1台端末を活用した家庭学習は,音楽科にとっては,授業時数不足という現状を打開する一方法であることが示された.
著者
橋本 佳蓉子 渡辺 雄貴
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.45, no.Suppl., pp.137-140, 2021-12-20 (Released:2022-02-02)
参考文献数
15

自ら振り返り次につなげるような学習活動として,自己調整学習が注目されている.自己調整学習は数学的問題解決と過程の段階において関連が考えられる.そこで,本研究では自己調整学習との関連に着目した,高校生の数学的問題解決方略使用を促す授業外学習教材の開発を目的とした.高校1年生を対象に数学Ⅰの2次方程式・不等式の単元で実践した.質問紙調査の結果,数学的問題解決方略は,問題の得点の上位群で問題解決の見通しに関する点で改善が見られた.しかし,授業外学習での自己調整学習方略と動機づけに改善が見られず,成績に応じて問題内容を変えることや授業内容と関連させることなどの教材の課題が明らかとなった.
著者
今野 貴之
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.40, no.Suppl., pp.101-104, 2017-01-15 (Released:2017-03-06)
参考文献数
9
被引用文献数
1

本稿では,1人1台タブレット端末環境における学校放送番組活用のための教師の手立てを明らかにすることを目的とした.学校放送番組の「未来広告ジャパン!」を用いて授業実践を行った大阪の私立K小学校5年生を事例とした.事例の分析の結果,教師の手立てとして,学校における番組利用のルールと,集団の活動におけるタブレット端末利用のルールを設定していることがわかった.また,これらの手立てはタブレット端末の家庭への持ち帰りと,探究的な学習の時間的制約が影響していることが考察された.
著者
古賀 竣也
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.44, no.1, pp.115-125, 2020-07-10 (Released:2020-07-10)
参考文献数
30
被引用文献数
1

本研究の目的は,統計的リテラシーにおける批判的思考態度の構造を明らかにすること,および統計的リテラシーのスキルに関係する批判的思考スキルは何かを明らかにすることである.まず,質問紙調査を実施し,「数値やデータへの関心」,「懐疑的・複眼的な見方」,「他者との関わり」の3因子から構成される態度に関する尺度を開発した.次に,統計的リテラシーのスキルを測定するテストと,複数の批判的思考スキルを測定するテスト,作成した尺度を含めた質問紙調査を実施し,これらの相関を検討した.その結果,統計的リテラシーの得点と全ての批判的思考スキルの得点に正の相関がみられた.また,統計的リテラシーの得点と尺度の得点には有意な相関がみられなかったことから,統計的リテラシーにおける批判的思考態度を有していても,統計情報を適切に解釈できるとは限らないことが考察された.
著者
久川 慶貴 佐藤 和紀 三井 一希 高橋 純 堀田 龍也
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.45, no.Suppl., pp.141-144, 2021-12-20 (Released:2022-02-02)
参考文献数
4

本研究は,小学校高学年児童の学校生活におけるグループでのチャットの活用の特徴を明らかにすることを目的とする.公立小学校の第6学年における,グループでのチャット(チャットルーム)の活用状況を調査した.その結果,児童がチャットルームを開設する目的は,「学校行事」「学年行事」「有志活動」であった.開設された目的によって,活用の頻度に差が見られること,同じ目的で開設されたものであっても,具体的な活用のされ方は異なることが示唆された.また,情報共有の手段の一つとしてチャットルームを活用している可能性が示唆された.
著者
森下 孟 谷塚 光典 東原 義訓
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.41, no.Suppl., pp.145-148, 2018-03-01 (Released:2018-03-01)
参考文献数
3
被引用文献数
1

教育学部生の情報モラルを指導する力を育成するため,全国の保護者や教員,児童生徒にネット利用の啓発活動を行っている専任講師をゲストに招き,情報モラル教育実施のための実践的な指導法を考える授業を実践した.ゲスト講師による講演は,ネット上の様々なトラブルとその対策を議論することを通じて,学校教員を目指す受講生自らの情報モラルを振り返るきっかけとなり,受講生自身の意識の向上につながった.多くの受講生は,将来子ども達に情報モラルを指導するにあたってゲスト講師の講演が役立つだろうと評価した.そして,情報モラルに関する指導力を向上させ,情報モラルを指導することへの自信を持たせることにつながった.
著者
森下 孟 東原 義訓
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.31, no.Suppl., pp.181-184, 2008-02-10 (Released:2016-08-04)
参考文献数
11

本研究では,CMSによって管理職が発信する学校Webサイトの特徴を明らかにするために,更新状況と発信された情報の種類を分析した.CMSにより,容易に発信を開始でき,日常的に発信されること,また,管理職が発信することで,児童・生徒の日々の様子,教員・保護者の活躍,管理職の考えが発信されるようになるという特徴が明らかになった.
著者
内山 慎太郎 吉田 光男 梅村 恭司
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
pp.45092, (Released:2022-02-01)
参考文献数
26

教師から学習者に対して動画にアノテーションをつける機能「ステアリング・マーク」を,反転授業の事前学習動画視聴システムに実装し,その有用性を評価した.ステアリング・マークは,教師による丹念な設計という観点から着想を得て,学習者の個性に合わせた指導・支援を目的とし,学習者の立場に応じて動画の提示方法を変更する手段を提供する.印象評価実験によって,ステアリング・マークは学習者にとって受け入れられるものであることが示された.また,ステアリング・マークが提供する学習の個性化を支援する方策が学習者らにとって望ましいものであるとわかった.さらに,視聴行動ログの分析による有用性の検証から,ステアリング・マークが学習者の動画視聴行動に対して,自身の理解が足りていない場所の反復視聴を補助していることが示された.
著者
稲葉 利江子 高比良 美詠子 田口 真奈 辻 靖彦
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
pp.45085, (Released:2022-01-12)
参考文献数
16

2020年度新型コロナウィルス感染拡大防止のため,大学教員は否応なくオンライン授業に取り組むことになった.オンライン授業において授業効力感を得られた場合,多くの授業が対面授業に戻った後も,部分的にオンライン授業やICTツールを継続的に利用していく可能性がある.そこで,本研究では,大学教員のオンライン授業における授業効力感に着目し,「ソーシャルサポート」,「学生の受講態度」,「授業内のICT利用量」の3要因からの効果を明らかにすることを目的とした.具体的には,2020年7月〜8月に大学教員向けに実施したアンケート調査を基に,オンライン授業における授業効力感が,「指導方略」,「学生の状況把握」,「学生の活動促進」の3因子からなることを明らかにした.その上で,「ソーシャルサポート」,「学生の受講態度」,「授業内のICT利用量」の影響を検証するため,階層的重回帰分析を行った.その結果,講義,演習・実習,ゼミ・セミナーという授業形式に依らず,「学生の受講態度」が教員のオンライン授業における授業効力感の向上に全般的に影響を及ぼすことが明らかとなった.
著者
佐藤 朝美 佐藤 桃子
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.37, no.Suppl., pp.49-52, 2013-12-20 (Released:2016-08-10)

本研究では,子どもを取り巻くメディアに対する親の意識調査と,タブレット用デジタル絵本について「読み聞かせ」の観点から分析を行う.親子による絵本の読み聞かせは,親子のコミュニケーションを促すとともに,子どもの認知発達を促す場としても重要な役割を果たすという.紙媒体からタブレットに変化する事で,どのような差異が生じるか把握するために,紙絵本とタブレット用デジタル絵本の親子による読み聞かせ場面を記録し,質的に分析を行った。その結果,紙絵本では親主導で読み聞かせが行われるのに対し,タブレットでは子ども中心で操作が行われるケースが多く見られた.いっぽう,タブレットでは絵本に接する時間が増え,子どもからの発話数も増える傾向にあった.親子の対話も紙絵本と異なる内容が生じており,飽きずに物語世界を繰り返し堪能している様子がみられた.
著者
奥木 芳明 古田 貴久
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.29, no.1, pp.69-78, 2005-07-15 (Released:2016-08-02)
参考文献数
9
被引用文献数
5

本研究では, 情報教育の目標である情報活用の実践力を, 初等教育の問題解決過程の学習指導において測定するための尺度を作成し, その信頼性と妥当性を検討するための調査を行った.対象は小学校高学年の「総合的な学習の時間」とした.尺度の信頼性を検討したところ, 高い内的一貫性が示された.因子分析の結果, 尺度の内部構造は問題解決学習の学習指導段階と合致することが示された.また, 各教科において情報教育と関連する項目と本尺度との相関を求めたところ, 有意な正の相関が見られた.さらに, 本尺度の内容は, ユネスコが示した情報学カリキュラム(UNESCO 1994)の基礎レベルをカバーすることが示された.以上の結果から, 今回作成した尺度は, 児童の問題解決過程における情報活用の実践力を測定することに適しているといえる.
著者
奥木 芳明 古田 貴久
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.33, no.2, pp.185-192, 2009-10-10 (Released:2016-08-06)
参考文献数
10

本研究では,情報活用能力の1つである情報活用の実践力に関連して,教師と学習者の問題解決過程に対する認識構造および評価の相違について検討した.教師と児童の実践力を測る質問紙を作成し,小学校高学年の「総合的な学習の時間」の授業において調査を行った.因子分析および共分散構造分析の結果,教師の認識では個々の問題解決活動は互いに結びついているが,児童の認識構造では活動間の関連性があまり意識されていないことが示唆された.また,児童は,内容をまとめたり考察する活動において,教師よりも高めに達成度を自己評価した.
著者
木原 俊行 野中 陽一 堀田 龍也 高橋 純 豊田 充崇 岸 磨貴子
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.38, no.2, pp.157-165, 2014-11-20 (Released:2016-08-11)
被引用文献数
6

我が国の教師たちのICT活用に関する熱意に影響を与える要因を実践的な見地からモデル化するために,筆者らは,日本のある小学校の3人の教師に「ICT活用に対する熱意」曲線を描いてもらうとともに,それに影響を及ぼした事象を語ってもらった.3者の共通点を導出するとともに,それらを英国の教師たちの場合と比較検討した.分析の結果,我が国の教師たちのICT活用に対する熱意に影響を及ぼす3つの要因が存在すること,そのうちの1つが我が国の教師たちの場合に固有であることを明らかにし,その構造をモデル化した.
著者
加地 雄一
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.36, pp.1-4, 2012
参考文献数
8

本研究の目的は未知漢字の記憶における書字動作の効果を検討することである.漢字の自由再生と手がかり再生について2つの学習条件(書字,目視)間で比較した.学習リストはJIS第4水準から選定した12の漢字の形態・意味ペアで構成されていた.参加者は大学生47名であった.形態,意味の自由再生成績は,学習条件間で有意な差は見られなかった.一方,手がかり再生(形態を手がかりにした意味の再生,意味を手がかりにした形態の再生)成績では,目視条件が書字条件よりも有意に高かった.これらの結果から,書字動作は未知漢字の記憶を促進させず,むしろ干渉的な効果をもたらす場合があることが示唆された.
著者
山田 徹志 宮田 真宏 中村 友昭 前野 隆司 大森 隆司
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
pp.44010, (Released:2020-11-27)
参考文献数
25

本論文では,保育分野(就学前教育・養育)において「子どもの育ち」を解釈する為の新たな方策として,子どもの位置・向き情報から関心を推定する分析手法の開発について報告する.我々はこれまでの研究から保育者が経験的に子どもの関心を読み取る際,子どもの位置・向きという行動特徴量を参照することを示した.同時に,人による関心状態の評価に対してベイズ推定を用いることで定量化できることが示唆された.これらをうけ本研究では,記録した保育活動場面の映像データ中の子どもの位置・向き情報と関心の対象について保育者によるアノテーションを実施した.その後,人手による関心記述の行動尤度と機械学習(HMM法,LDA法)による行動尤度を比較分析した.結果,取得した保育活動場面における幼児18名の関心の傾向は位置・向き情報から推定可能であることが示された.