著者

谷田貝 雅典 坂井 滋和

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.69-78, 2006

参考文献数

10

被引用文献数

5

---

教授者と学習者の視線が一致する一斉講義における遠隔教育の研究事例はない.本研究では,視線一致型テレビ会議システム,従来型(視線不一致)テレビ会議システムを利用した授業と,対面授業における教育効果の比較分析を行った.各授業では質問紙調査と学習効果測定試験を実施した.試験成績を分散分析した結果,各授業間の成績差は見出されなかった.質問紙評価を分散分析および多重比較により評価した後,主観学習評価として理解感と学習意欲に関する項目を省き,因子分析をした結果,「ノンバーバルコミュニケーション」「飽き」「緊張」「視線・姿欲求」「疲労・不満」「弛緩」の6因子が抽出された.各因子を独立変数,試験成績(客観学習評価)および主観学習評価を従属変数として,単回帰分析および重回帰分析を行った.結果,以下のことが明らかとなった.「ノンバーバルコミュニケーション」は,主観学習評価および客観学習評価に対し正の影響を与える.視線が合わない学習環境では,学習者に学習活動の負荷を与える.視線が一致する遠隔教育は,対面一斉講義の教授方略が適用できるが,「飽き」に関する対策が必要である.

著者

森田 裕介 藤木 卓 全 炳徳 李 相秀 上薗 恒太郎 渡辺 健次 下川 俊彦 柳生 大輔 中村 千秋

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.197-200, 2005

---

日韓間のギガビットネットワークを介して, 日本の長崎と福岡, 韓国光州の3地点を結び, DVTSを用いた遠隔交流および遠隔授業を実践した.本遠隔交流・授業が中学生の国際性に与える影響を明らかにするため, 「外国への意識」, 「愛国心」, 「他者理解の態度」, 「興味・関心・意欲」, 「韓国(日本)に対する認識」の5つの観点で質問紙による調査を行った.そして, 本遠隔交流・授業によって, 日韓両国の中学生の外国への意識や自国の建築物に対する愛着, 相手国に対する認識が向上したことを示した.また, 日本の中学生は, 韓国に対する興味・関心, 韓国語学習に対する意欲が向上したことを明らかにした.

著者

高木 正則 若林 俊郎 勅使河原 可海

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.125-128, 2009

被引用文献数

1

---

我々は学習者が問題を作成し,その問題をグループ内で相互に評価できるWBTシステム「CollabTest」を開発してきた.CollabTestでは,学生が作成した問題を利用して確認テストを出題することもできる.本研究では,CollabTestを小学校5年生に利用してもらい,作問と相互評価,確認テストの解答を実践した.実践の結果,4割の児童がオンラインテストを繰り返し解答し,知識の定着に役立てていたことや,作問や相互評価活動を通して四字熟語の問題を解くことが得意になった児童が増加したことなどが示された.

著者

吉田 博 戸川 聡 金西 計英

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.153-156, 2011

参考文献数

11

---

本研究では,学生の授業外学習の時間に注目して,学生が学習を行う要因について調査する.調査の対象は徳島大学で,2009年度後期に実施されたグラフ理論に関する工学部の専門科目である.対象となる授業を受講している学生に対し,毎回の授業終了後に1週間を振り返ってもらい,授業外学習の内容,時間,学習を行うきっかけになった出来事についての記述を依頼した.これらのデータを分析することで,授業の構造のうち,次の5つの要素について,学生が授業外学習を行う動機との関連性を見出すことができた,5つの要素は(1)授業内容のレベル,(2)課題,(3)教材・資料,(4)学生同士の関係構築,(5)学生が主体的に取り組む授業設計である.

著者

藤木 卓 左座 智弘 寺嶋 浩介

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.157-160, 2008

参考文献数

6

被引用文献数

3

---

本研究では,VR教材を遠隔授業において活用することを前提に,VR映像と講師映像をクロマキー合成した合成映像と非合成映像の与える印象の違いを,大学生を対象とした主観評価実験により明らかにした.その結果,分り易さ,興味関心,提示効果のカテゴリーにおいて,合成映像は非合成映像より高い評価を示した.一方,身体ストレスのカテゴリにおいては,合成,非合成の映像の差は確認できなかった.また,自由記述の結果からも,合成映像が非合成映像より一体感があることを裏付けるデータが得られた.

著者

島 智彦 渡辺 雄貴 伊藤 稔

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.39, no.4, pp.293-304, 2016-03-31 (Released:2016-03-23)

参考文献数

22

---

本研究では,中学校の数学授業に,協同学習の基本技法と協同の価値提示を取り入れ,生徒の協同作業に対する認識の変容を調査することを目的に2つの研究を行った.研究Ⅰでは,第1著者が,日常的に協同学習の基本技法を取り入れ,適宜協同の価値提示を行う授業について,第1学期を通して継続して行い,主に個人志向因子の低下という側面から協同作業に対する肯定的な認識を高めることが示された.研究Ⅱでは,同学年,同科目を指導する他の2名の教師に同様の授業について第2学期を通して継続して行ってもらい,個人志向因子の低下および互恵懸念因子の低下という側面から協同作業に対する肯定的な認識を高めることが示された.以上より,協同学習の基本技法と協同の価値提示を取り入れることが,協同作業に対する認識を肯定的に変化させ,生徒間の相互作用を重視した指導を導入していく際の有効な方法であることが示唆された.

著者

酒井 郷平 塩田 真吾 江口 清貴

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.39, no.Suppl, pp.89-92, 2016-01-25 (Released:2016-02-12)

参考文献数

4

---

従来の情報モラル教育では,主にトラブル事例の紹介とルールづくりの啓発を扱う場合が多く,子どもたちに「当事者としての問題の自覚」を促すことが課題となっている.例えば,「ネット上で悪口を書かない」という指導では,何がネット上での悪口なのかを子どもたちが,具体的に想像することができず,自分は加害者ではないと考えてしまう可能性がある.そこで,本研究では中学生を対象とし,ネットワークにおけるコミュニケーションについてトラブルにつながる可能性のある行動の自覚を促すことを目的とした情報モラル授業の開発・実践を行った.実践後,質問紙調査や感想の分析を行ったところ授業を通して,トラブルにつながる行動を自覚できたことが明らかとなった.

著者

小山 義徳

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.87-94, 2010

---

英文速読訓練により英語リスニングスコアが向上する学習者にはどのような特性があるのか検討した.分析1では英文速読訓練を行った群が統制群よりも英語リスニングスコアが伸びることを確認した.分析2では,速読訓練前のディクテーションスコアの高低でリスニングスコアの伸びを比較した.その結果,速読訓練前の時点でディクテーションスキルが高かった学習者も低かった学習者も,訓練後に継時処理課題のスコアが伸びていた.しかし,訓練前の時点でディクテーションスキルが高い学習者の方が,低い学習者よりもポストテストにおけるリスニングスコアが高かった.このことから,訓練前の時点で既にディクテーションスキルが高い学習者の方が,英文速読訓練により継時処理スキルが向上した場合に,リスニングスコアが高くなることが明らかになった.

著者

三宮 真智子 久坂 哲也

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.49-52, 2014

---

メタ認知的知識に働きかけて情報判断力を育てる目的から,本質的には同じテーマの問題を小学生にも馴染みやすいエピソードを用いた異なるカバーストーリーのもとで,複数回呈示して,メタ認知的知識を事例ベースで学ばせる学習教材を開発した.小学校3年生を授業群,独習群,統制群の3群に分け,教育介入を通して教材の効果を検証した結果,プレテストから遅延テストにかけて,授業群,独習群の得点が統制群よりも上昇した.また,自由記述の分析から,学習によって獲得したメタ認知的知識を日常場面でも積極的に活用しようとする態度の形成が示唆されたことから,本学習教材は,情報判断力の育成に有効であったと考察した.

著者

佐藤 弘毅 赤堀 侃司

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.29, no.4, pp.501-513, 2006

被引用文献数

11 5

---

一斉授業において伝統的に用いられている黒板を,コンピュータやネットワークに接続したものが電子化黒板である.双方向的な授業への活用が期待されるが,この特徴を活かした研究は少ない.本研究では,効果的な電子化黒板の活用を目指し,利点の1つである受講者の視線集中の効果に着目する.その効果として,受講者の存在感の向上を取り上げ,電子化黒板を用いた学習活動情報の共有が受講者の情意面に与える影響について検証する.そのために,電子化黒板の有無,教師役の有無,個人/共同による学習の3要因を変えた実験的な一斉授業を行った.分散分析の結果,電子化黒板がある授業において存在感が高いことが示された.次に,電子化黒板を用いた授業において,存在感を高めた要因と効果を調べるために,共分散構造分析とビデオ分析による検討を試みた.結果,電子化黒板への視線集中が存在感を高め,そのことが情意面を支援した可能性が示唆された.

著者

藤木 卓 市村 幸子 寺嶋 浩介 小清水 貴子

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.73-76, 2012

---

本研究では,両眼立体視により空間歩行可能なVRコンテンツの制作に必要な精度の変化が,現実感とVR酔いに及ぼす影響に関する知見を得ることを目的とした.そのために,大学生を対象とした主観評価実験を行った結果,次のことが明らかとなった.コンテンツの精度の変化に対して現実感とVR酔いは直線的な関係を示し,現実感が高くなるほどVR酔いの評価は低下する.また,コンテンツの精度に関しては,オブジェクトの形状の複雑さよりも貼付ける表面画像の質感の効果が高い.

著者

松田 岳士 松下 佳代

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.37, no.4, pp.521-528, 2014

---

本論は,活動理論が高等教育における教育実践にどのような示唆を与えることができるかを探ることを目的とする.そのために,活動理論の中でもユーリア・エンゲストローム(ENGESTROM, Y.)の探究的学習理論に着目し,それに基づいた授業デザインおよび実践を行う.実践を担当した教員は,これまで最終的な行動目標から遡って教授内容を設計するインストラクショナルデザイン(ID)モデルに基づいて授業を開発してきたが,本研究では探究的学習理論に立脚したIDによって授業を設計・実践した.その結果,ゴールから遡る方法が,基本的な教授要素を認知的目標と対応させながら成長させていく授業設計方法に変化し,探究的学習理論の6段階のステップが教授方法の選択に影響を与えていることが確認できた.

著者

鈴木 聡 鈴木 宏昭

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.34, no.4, pp.331-341, 2011

---

主張型レポートの作成能力の必要性は増加しており,この能力を高めるための学習環境の構築は重要といえる.本研究では,学習者がこの能力を高めるためのアプローチとしてライティング活動におけるテキストの問題構築的読解に注目した.直感的・感情的思考が問題発見に寄与するという心理学・認知科学・神経科学の知見を踏まえ,こうした思考をライティング学習に応用するための学習環境の構築は有用といえる.そこでWeb上のテキストの下線・コメント(マーキング)と感情タグの付与を可能にするEMU(Emotional and Motivational Underliner)を開発した.そして,EMUの感情タグが問題構築的読解に与える影響を実験により検討し,それらの機能が学習者による問題構築的読解を促し,結果として気づいた問題点に基づく主張型レポートの作成につながることが示唆された.

著者

加藤 由樹 杉村 和枝 赤堀 侃司

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.93-105, 2005

参考文献数

19

被引用文献数

6

---

本研究は, 電子メールのコミュニケーションで生じる感情に及ぼす, メール文の内容の影響に注目した.本論文は, 研究Iと研究IIから構成される.研究Iでは, 62名の被験者に, 実際に電子メールを使ってコミュニケーションを行ってもらい, ここで収集したデータから, 電子メールの内容と, それを読んだ時の感情的な側面との関係を, 重回帰分析を用いて探索的に調べた.結果から, 「顔文字」, 「性別の返答」, 「質問」, 「強調記号」, 「文字数」の影響が示された.続いて, 研究IIでは, これらの要因の影響を仮説として, 23名の被験者に, これらの要因を操作したメール文を提示して, それを読んだときの感情を測定した.結果から, これらの要因の影響は, 概ね支持された.このことから, 電子メールでは, 自己を強く主張するのではなく, 相手との関わり合いを重視し, 顔文字などを上手く用いることで, コミュニケーションが良好になる可能性が示唆された.

著者

鎌倉 哲史 馬場 章

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.47-57, 2011

---

本研究は小学校6年生85名を対象として,情報技術の記録性の特性に関する実体験に基づく情報モラル教育を実施し,その教育効果を検討したものである.実験の結果,MMORPGの実体験と行動ログのフィードバックを受けた実験群は,統制群と比較して記録性に関するテスト成績が有意に大きく向上した.また,実験群の子ども達は事前と比較して事後にインターネットの利活用意識と利用不安感が有意に増加していた.上記の教育効果は5ヵ月後にも持続しており,本研究の方法に一定の教育効果があることが示された.

著者

富田 英司

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.97-100, 2010

---

作文指導の実践研究には,文中の反論-再反論構造の有無について判断できる明確な基準が必要である.そこで本研究は,反論-再反論構造の有無を評価者が判断する過程を検討した.大学生の作文229事例が主に検討された.これらは反論-再反論構造の有無,判断の難易度について,2名の評定者によって評定された.この評定結果を規定する談話構造を探索したところ,文中の「命題+逆接パターン」によって,判断が容易になることが分かった.但し,このパターンが使用されても,判断が難しい事例も見られた.難しい理由を分類すると(1)逆接の多用による構造の複雑化,(2)主張自体の曖昧さ・複雑さ,(3)主張の適用範囲の限定との混同,(4)理由・根拠の構造の曖昧さ,の4つに分けられた.

著者

北村 智 脇本 健弘 松河 秀哉

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.129-132, 2013

---

本研究では実践共同体としての学術共同体に対するネットワーク分析によるアプローチを試みる.特に学習としての正統的周辺参加に着目し,共同体における参加者の「位置」を定量的に表現する手法として中心性を採用する.中心性からみた共同体における参加者の「位置」の変化と,共同体における参加者の役割獲得の関係を分析し,実践共同体に対するネットワークアプローチの妥当性について検討する.

著者

谷塚 光典 東原 義訓

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.153-156, 2009

被引用文献数

10

---

本研究では,教員養成初期段階の学生が臨床経験科目における経験についてINTASCスタンダードに基づいて作成したティーチング・ポートフォリオの記述内容を,観点「コミュニケーション」に着目して,テキストマイニングソフトを用いて分析することを通して,教員養成初期段階の学生のリフレクションの特質を明らかにした.また,所属校園による臨床経験の内容の違いから,リフレクションの傾向も異なることが明らかになった.

著者

塚本 榮一 小坂 和子 赤堀 侃司

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.29, no.4, pp.455-462, 2006

---

本研究は,学習者の描いたコンピュータのイメージ図を教授者の授業目標に基づいて分類し,成績別にイメージの変化を調べることによって,担当する大学の情報教育の授業を評価・改善する情報を得ようとしたものである.イメージ図は学年の初期と中期に収集され,収集された図は授業目標を基準に4つのカテゴリに分類され,機械群・人間群・関係群・分類不可群と命名された.学習者を学年末試験の成績によって上位・中位・下位の3群に分け,成績別に各カテゴリのイメージ図の数を初期と中期について調査したところ,成績上位群と中位群の学習者によって描かれたイメージ図は変化が少ないが,成績下位群によって描かれたイメージ図は統計的に有意に変化し,機械群のカテゴリが減少し分類不可群が増加していることが明らかになった.本研究の結果,成績下位群のイメージが授業目標から離れていることが示唆され,成績下位群に対する授業改善の必要性が示された.

著者

山田 剛史 森 朋子

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.13-21, 2010

参考文献数

26

被引用文献数

7

---

本研究では,大学生の汎用的技能獲得における正課と正課外が果たす役割について学生の視点から検討することを目的として,卒業を目前に控えた大学生657名に調査を行った.主な結果は次の通りである.(1)大学生の汎用的技能を捉えるために精選した項目群に関する因子分析の結果,35項目8因子(F1批判的思考・問題解決力,F2社会的関係形成力,F3持続的学習・社会参画力,F4知識の体系的理解力,F5情報リテラシー,F6外国語運用力,F7母国語運用力,F8自己表現力)が抽出された.(2)正課・正課外の差異に関するt検定の結果,正課は正課外に比してF5とF6が,正課外は正課に比してF2,F3,F4,F8が有意に高い値を示した.(3)学部系統別の正課・正課外による差異に関する分散分析の結果,正課と正課外は汎用的技能獲得において異なる役割を果たしていることが示され,目的養成学部やGPプログラム取得による効果が示唆された.