著者

深見 俊崇 木原 俊行 小柳 和喜雄 島田 希

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.43, no.Suppl., pp.177-180, 2020-02-20 (Released:2020-03-23)

参考文献数

8

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本研究では,レジリエンスの形成に関して先駆的に取り組まれているオーストラリアのBRiTEフレームワークを援用した中堅・ベテラン教師向け研修プログラムを構想・試行した.受講者のコメントからは,180分間という限られた時間にも関わらず,BRiTE の5つの視点を学ぶことで自身が取り組めていない点や自覚していなかった点に気づくことができ,レジリエンスを発揮するための実践につなげる可能性が認められた.

著者

村上 唯斗 轟木 梨奈 高橋 純

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

pp.S45101, (Released:2021-07-06)

参考文献数

5

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全国で1人1台端末環境が整備され,クラウドを活用した学習ツールと共に,活用が期待されている.しかし日常的にこれらを活用した授業の知見が不足している.そこで本研究では,1人1台端末環境を整備し,クラウド活用に制限を加えず,日常的に活用している学級の授業を事例として,児童のPC 活用の特徴を明らかにした.授業を学習活動の変化を境目として分節化し,学習活動とPC 活用の関係を検討した.結果,学習活動の質や利便性を向上させるためにPC を活用する点では従来のPC 活用の特徴と同様であったが,授業形態に関わらず複数の学習活動でファイルを共同編集し,多くの児童間で交流していた点などが新たな特徴であった.

著者

沖林 洋平 神山 貴弥 西井 章司 森保 尚美 川本 憲明 鹿江 宏明 森 敏昭

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.31, no.Suppl., pp.149-152, 2008-02-10 (Released:2016-08-04)

参考文献数

7

被引用文献数

1

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本研究では,児童生徒の情報活用の実践力と情報モラルの関係について調査を行った.情報活用能力実践尺度得点と情報モラル課題について学年間比較を行った結果,次の2点が明らかとなった.まず,全般的な情報活用の実践力は,中学生の方が小学生よりも高かった.つぎに,情報モラルについては,小学生と中学生ともに情報モラル意識と情報活用の実践力に関連が見られた.また,全般的な情報活用の実践力については,中学生の方が小学生よりも有意に高く,とりわけ,情報活用の実践力の中でも「収集力」「判断力」「処理力」について,中学生の方が小学生よりも有意に高かった.また,情報モラルの高さと家庭における教育に関連があること,初等中教育課程での学校教育における総合学習等の授業における授業実践の効果が示唆された.

著者

安藤 玲子 高比良 美詠子 坂元 章

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.28, no.suppl, pp.65-68, 2005-03-20 (Released:2016-08-01)

参考文献数

6

被引用文献数

1

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本研究では, インターネット(以後, ネット)使用が小学生の情報活用の実践力を高めるかについて検討した.Eメール, Webページの閲覧などのネット使用量と情報活用の実践力との因果関係を推定するために, 小学生を対象にパネル調査を行なった.その結果, ネット使用量が全体的に多いと情報活用の実践力全体および収集力と表現力が高まることが示された.ツール別には, 主にEメールやWebページの閲覧が, 情報活用の実践力全体や複数の下位能力の向上に効果があった.特にEメールでは, 情報活用の実践力全体, 収集力, 判断力, 発信・伝達力に関して双方向で正の効果が示され, その効果が相乗的に増幅される可能性を持つものであった.

著者

佐渡 真紀子 鈴木 佳苗 坂元 章

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.77-80, 2005

被引用文献数

2

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本稿の目的は, 日本のテレビ番組における暴力および向社会的行為描写の内容分析を通じて, テレビ番組の批判的視聴能力を向上させる教育プログラムの開発に資する情報を得ることである.米国のNational Television Violence Study(1996-1998)の研究枠組みをもとに開発したコード化基準とコード票を用いて, サンプル・ウィークからランダムに抽出した280時間分の放送時間帯の番組に描かれた暴力と向社会的行為の頻度と文脈を分析した.その結果約7割の番組に暴力描写があり, 特に子どもが好んで視聴するアニメ番組では暴力行為が多く見られた.向社会的描写を含む番組は45%にとどまり, 行為の学習を促すような描写が少なかった.

著者

青島 拓紀 鈴木 雅之

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

pp.45084, (Released:2021-11-15)

参考文献数

54

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生徒の自律的な学習動機づけを高めるための教師の指導として,自律性支援の重要性が示されてきた.教師の自律性支援に対する生徒の認知を測定する尺度としては,Learning Climate Questionnaire(LCQ)があり,多くの先行研究において用いられている.そこで本研究では,LCQの日本語版(LCQ-J)とその短縮版を作成し,妥当性と信頼性の検討を目的とした.研究1では,中学生114名を対象に調査を実施し,原版と同様に1因子構造であることが確認された.また,自律性支援の認知は自律的な学習動機づけ,および基本的心理欲求充足と正の相関を示した.研究2では,中学生293名を対象に調査を行い,研究1と同一の因子構造が得られた.また,自律性支援の認知は自律的な学習動機づけ,および自己効力感と正の相関,学習不安と負の相関を示した.これら一連の結果は,フルバージョンと短縮版とで一致していたことから,フルバージョンと短縮版のいずれも,LCQ-Jには一定の妥当性があるといえる.

著者

松島 るみ 尾崎 仁美

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

pp.S45006, (Released:2021-09-13)

参考文献数

13

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本研究の目的は,オンライン授業に関する評価と自己調整学習方略,自己効力感,協同方略,学習の持続性や積極的関与の関連を検討することであった.大学生104名を対象に調査を実施し,重回帰分析を行った結果,オンライン授業に対する自己効力感がオンライン授業の評価に最も強く影響したことから,学習者がオンライン授業の学習効果を実感し,うまく学習を進めていく自信を持つことが出来るかどうかが重要であることが示唆された.また,学習への積極的関与がオンライン授業の評価に負の影響を示したことから,学習意欲が高い学習者は,対面授業と比べて,学習環境や学習デザインに不十分さを感じている可能性も示唆された.

著者

青山 郁子 高橋 舞

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.39, no.Suppl, pp.113-116, 2016-01-25 (Released:2016-02-12)

参考文献数

15

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本研究は, 大学生のインターネット依存傾向,ネット上での攻撃性を,「他者の能力を批判的に評価・軽視する傾向に付随して得られる習慣的に生じる有能さの感情」である仮想的有能感の視点から検討したものである. 大学生176名(男性56名, 女性120名, M=19.51歳, SD=.80)を対象に, 仮想的有能感, 自尊感情, インターネット行動尺度(攻撃的言動, 没入的関与, 依存的関与)を測った. その後, 仮想的有能感と自尊感情それぞれの尺度の高低から4群に分類し, インターネット行動について群間差が見られるかどうか検討した. 結果は, ネット上での攻撃的言動では有意差が見られなかった. 没入的・依存的関与ではともに, 自尊型< 仮想・萎縮型となった. 依存的関与に関しては自尊型と全能型の間にも有意差がみられた.

著者

渡辺 雄貴 瀬戸崎 典夫 森田 裕介 加藤 浩 西原 明法

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.38, no.Suppl., pp.109-112, 2014-12-25 (Released:2016-08-11)

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モバイルデバイスの画面は小さく,提示する情報である教授メディアは適宜選択しなくてはならないことから,その開発はeラーニングコンテンツの開発方法とは異なる可能性がある.本稿では,講義スライドとインストラクタおよび指示棒の合成,講義スライドとポインタの合成という指示メディアの異なる2通りのコンテンツを開発し,学習者に与える影響を測定するために実験を行った.その結果,パフォーマンステストでは,両コンテンツで学習効果には差がないものの,主観評価では多くの項目でポインタを合成したコンテンツが高い値を得た.

著者

椿本 弥生 高橋 薫 北村 智 大辻 雄介 鈴木 久 山内 祐平

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.255-267, 2013-11-20 (Released:2016-08-10)

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日本語母語話者の高校生を対象に,日本語で産出した小論文をグループで協同推敲できるシステム「Re:(アール・イー)」を開発した.推敲の観点として内容・構成・言語使用の3つを設定した.グループの構成員が得意とする観点がそれぞれ異なる実験群と,得意とする観点が統一された統制群とで,システム使用前後の小論文の得点を比較した.その結果,全体的評定値については,実験群のシステム使用後で有意に得点が高かった.さらに分析的評定値では,論拠の質などの小論文の質に深く関わる評価項目について実験群のほうが統制群よりも有意に得点が高かった.プレとポストの得点差において,統制群よりも実験群のほうが,各グループで一定に近かった.このことから,提案するグループ編成方法がより多くの学習者に一定の学習効果を保証できる可能性が示唆された.

著者

稲垣 俊介 和田 裕一 堀田 龍也

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.41, no.Suppl., pp.089-092, 2018-03-01 (Released:2018-03-01)

参考文献数

8

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対人依存欲求が高校生のインターネット(以下,ネット)利用の性差に及ぼす影響ついて検討した.ネット利用に関する項目として,ネットの利用時間やその利用内容,例えばLINE のトーク数やグループ数,Twitter のツイート数やアカウント数,ゲームの利用時間,さらにネット依存傾向の高低を調査対象とし,それらと対人依存欲求との関連を検討した.その結果,女子はネット利用と対人依存欲求に関連がみられたが,男子は特にその関連がみられなかった.これらの知見から,ネットでコミュニケーションを取る相手への態度や向き合い方に男女間で質的な違いがみられることが,高校生のネット利用やネット依存傾向の性差につながっている可能性が示唆された.

著者

香山 瑞恵 永田 奈央美 高谷 知憲 高橋 正憲

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.97-106, 2007

被引用文献数

2

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教科「情報」の教科書は,平成15年度に初版が発刊され,平成17年度には改訂版が発刊されている.本研究ではこれらの教科書に関する定量的データに基づく分析から,その特徴を明らかにし,特に変化の著しい内容に関する変化傾向の定性的分析を通じて,普通教科「情報」の範囲と教授内容の方向性に関して考察した.その結果,情報Aでは「問題解決」に関する内容の記述が詳細かつ具体的になり,主体的な情報活用のための態度形成に関わる記述が増加した一方で,コンピュータリテラシーに相当する記述の本文内での扱いが減少していることがわかった.また情報Bでは,コンピュータの機能や仕組みに関する記述の精査が進み,社会における情報技術の在り方を示す内容が重視されていることがわかった.情報Cでは,情報A同様にリテラシー的記述の減少がみられ,さらに情報通信ネットワークの仕組みと適切なネットワークコミュニケーションの在り方とに関する記述が顕著に増加していた.

著者

齋藤 ひとみ 源田 雅裕

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.197-200, 2008

参考文献数

8

被引用文献数

6

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本研究では,ノートテイキングにおける方略の使用が学習内容の理解に与える効果について検討した.調査1では,学習者のノートから6つの方略(箇条書き・強調・図表・下線・囲み・矢印)を抽出した.調査2では,方略使用の数やノートに書かれた重要なキーワードの数とテストの関係について検討した.調査2の結果から,理解度の高い学習者は低い学習者に比べ,(1)学習内容においてポイントとなる内容をより多く抽出できていること,(2)ノートテイキング方略を多く使用していることが確認された.

著者

平野 智紀 中尾 教子 脇本 健弘 木村 充 町支 大祐 野中 陽一 大内 美智子

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.43, no.Suppl., pp.125-128, 2020-02-20 (Released:2020-03-23)

参考文献数

7

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本研究では,横浜市の公立小学校の校長を対象に行った質問紙調査をもとに,ICT 活用とアクティブ・ラーニング推進の実態の類型化を行った.推進のタイプについてクラスタ分析を行い,5つのクラスタを得た.クラスタごとの特徴を分析すると,ICT 活用とアクティブ・ラーニング推進に取り組んでいる学校はカリキュラム・マネジメントが進んでおり子どもの成長を実感していることが明らかになった。教員同士が高め合う学校文化が重要であることも示唆された.

著者

高橋 暁子 杉浦 真由美 甲斐 晶子 冨永 敦子

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.253-265, 2019-12-31 (Released:2020-02-14)

参考文献数

46

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本研究では,日本におけるインストラクショナルデザイン(ID)の先行研究をレビューし,研究動向を整理した.2003年から2018年までの教育工学領域の論文から72編のID 研究論文が抽出され,ここ10年の論文数は横ばいであった.そのうち61編が実践系の論文に位置づけられ,とくに「教育実践の改善および学習環境づくり」での活用が顕著であることが示された.教育現場における実践報告が多くの割合を占める一方で,実践研究と基盤的研究との往還やID 本来の趣旨である教育設計時の活用に関しての課題が明らかになった.

著者

加藤 尚吾 加藤 由樹 赤堀 侃司

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.25-28, 2006

被引用文献数

1

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本稿では,大学の授業で電子掲示板を用いた議論を行い,この中で大学生の感情面を測定し,次の二つに注目した分析を行った.一つは,投稿の読み手として,投稿された文からその投稿の書き手の感情を解釈することであり,二つは,投稿の書き手として,自分の書いた投稿を読んだ読み手に生じるであろう感情を予測することである.結果,書き手がよりネガティブな感情で投稿した投稿文に対しては,感情解釈の正しさが低くなる傾向があった.また,書き手の感情をよりポジティブに解釈した時に,感情解釈がより正しい傾向があった.結果から,よりポジティブな感情の時に,電子掲示板を利用することで,感情の誤解が減少する可能性が示唆された.

著者

奥本 素子 岩瀬 峰代

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.36, no.3, pp.205-215, 2012

被引用文献数

2

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本研究では,PBLにおける社会的手抜きの有無,社会的手抜きと対立する状態の有無,それぞれの促進要素,阻害要素,各要素間の関連を質的手法によって調査していった.本研究の分析では,PBLにおいて社会的手抜きの発生の有無は個人よりもチームの活動に影響を受けていることが分かった.また単に社会的手抜きをしないだけでなく,学習者が自発的に行動するためには,チーム活動において意思決定に参与し,協力体制を構築した上で,責任を自覚し,具体的な問題発見を行うという過程を辿ることが明らかになった.よって,本研究では,PBLにおける自発的行動とは,チーム活動との相互作用の中で生まれると結論付け,自発的行動を促進するチームデザインを提案した.

著者

福山 佑樹 見舘 好隆 藤本 徹 浅見 智子

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.127-138, 2019-09-30 (Released:2019-09-30)

参考文献数

37

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本研究では,変化の激しい現代社会におけるキャリア形成に資するために公立大学のキャリア関連科目において,未来の仕事を創造する学習カードゲーム「ジョブスタ」を大人数講義用に改変した教材を用いた実践を行った.実践の結果,大学生が身につけるべきキャリア資質として定義した5項目のうち,「キャリアに対するプロアクティブ行動」には有意差がみられなかったが,「キャリア計画性」など4項目について実践の事前・事後において有意差が確認された.また実践では,大学生の多くみられる「やりたいこと志向」を超えて,仕事を選ぶ際に「社会的な視点」が必要であるという意識を含んだキャリア観を一部の学生に与えた可能性が示された.

著者

備瀬 美香 伊藤 智子 鈴木 雅之

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.41, no.Suppl., pp.105-108, 2018-03-01 (Released:2018-03-01)

参考文献数

11

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本研究は,英語学習方略の中でも英文読解方略に着目し,中学校における方略指導の実態を明らかにすることを目的とした.中学英語教師85名と中学3年生303名を対象に調査を行った結果,中学校ではボトムアップ方略の指導が重視されている可能性が示唆された.また,教職歴の長い教師ほどトップダウン方略の指導を行う傾向にあることが示された.さらに,生徒の方略被指導経験と動機づけの関係について検討した結果,方略の種類に関係なく,方略を指導された経験の多い生徒ほど読解意欲や効力感が高く,長文が好きである傾向にあった.

著者

見舘 好隆 舘野 泰一 脇本 健弘 望月 俊男 宮田 祐子 中原 淳 三宅 なほみ

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.209-227, 2013-11-20 (Released:2016-08-10)

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本研究の目的は,キャリア・コンサルタントが遠隔操作したロボットをピア・カウンセラーに位置付けた上で,ロボットが主導する学習者間のグループ・カウンセリングが成立するのかを探究することにある.研究方法は,自己効力感をたずねる質問紙調査,および大学生の主体的発話の数を測定し,統制群(キャリア・コンサルタント)と実験群(ロボット)とで結果を比較した.両群の大学生の主体的発話内容の分析も行った.この結果,ロボット主導であっても学習者の自己効力感を高めることができることと,またロボット参加により主体的発話が増えることが示唆された.さらに主体的発話のカテゴリ分析の結果,統制群ではほぼ生じなかった3種類の主体的発話が確認され,これらの発話が大学生のアクティブリスニングを促しグループ・カウンセリングに必要な主体的発話を引き出すことが観察された.最後に本結果をもとに今後のロボット開発に資する改善点を考察した.