著者

鍵 直樹

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.63, pp.350-358, 2014-08

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建築物における衛生的環境の確保に関する法律(建築物衛生法)における空気環境に関する建築物環境衛生管理基準の項目として,浮遊粉じん,二酸化炭素,一酸化炭素,ホルムアルデヒドがある.しかし,室内の空気汚染物質については,上記の他にも数多くある.そこで本報告では,室内空気汚染に関する問題及び研究動向について,海外のレビュー論文を元に概説すると共に,近年の研究の動向から新たに注目される今後の室内空気汚染の課題について検討を行った.1950年代からの室内汚染の変遷としては,建築材料,内装材料の変化,生活習慣の変化などから,汚染物質が減少したもの,増加したものがあること,今後は浮遊微生物やそれに関連して微生物から発生する微生物由来揮発性有機化合物(MVOC)などが課題となることを示した.更に,今後の注目すべき室内空気汚染について,MVOC,微粒子及びハウスダストについて,既往の研究を元に概説した.MVOCについては,それぞれの微生物に対して発生するVOCについて紹介し,それぞれのVOCと健康影響に関する知見について示したが,未だMVOCの直接的な影響において不明な点が多いことを述べた.微粒子については,PM2.5を中心にその室内発生源と,PM2.5濃度の特徴について述べた.室内の発生源については,燃焼によるものの他に,化学物質の二次生成やレーザープリンタからの超微粒子の発生などについても示し,室内濃度の傾向としては,建築物の空調機に装着されているエアフィルタの重要性について示唆した.最後に,ハウスダストの問題として,ハウスダストに吸着する準揮発性有機化合物(SVOC)と健康影響,ハウスダスト中に含有するSVOC濃度の現状について示し,今後のデータの蓄積により,SVOCと症状との因果関係についての議論の期待について述べた.

著者

中島 孝

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.66, no.5, pp.491-496, 2017 (Released:2017-11-28)

参考文献数

5

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神経・筋疾患には,筋萎縮性側索硬化症,脊髄性筋萎縮症,球脊髄性筋萎縮症,シャルコー・マリー・トゥース病,遠位型ミオパチー,筋ジストロフィー,先天性ミオパチーなどがあり,疾患ごと,個人ごとの症状の差があるものの,四肢の筋萎縮,嚥下や発声構音器官の障害,呼吸筋の萎縮がおきるため,重度のコミュニケーション障害を引き起こす.これらの疾患は治療法がないため,栄養,呼吸管理などの全身症状をコントロールし,身体機能などの適したリハビリプログラムを通して,コミュニケーションと社会・心理サポートを行い患者自身の主観的評価(Patient reported outcome)を高めることが必要である.介助者を伴うコミュニケーション支援では透明文字盤,口文字法などがつかわれており,制度的な支援が必要である.介助者を伴わないコミュニケーション支援としては,さまざまなメカニカルスイッチ,視線入力装置など患者コミュニケーションデバイスがあるが,進行した病態では徐々に使用できなくなるため, 筋萎縮など障害が高度になり,随意的な運動ができなくなっても意思伝達のために使用可能な機器の新規開発が必要である.サイバニクス技術により開発されたサイバニックシステム「HAL」は,サイバニックインタフェース/サイバニックデバイスにより構成されるが,この技術を駆使することで,生体電位信号を高感度で検出し意思伝達を可能とするサイバニックインタフェースとして「CyinTM(サイン)」が実用開発された. 15例のALSなど神経・筋疾患の重症例に対して, 試験機器AI02を使い臨床試験を行い性能と有用性を検証した(JMACCTID: JMA-IIA00280).この装置は障害者総合支援法の補装具費支給制度「重度障害者用意思伝達装置」の生体現象方式として普及が可能である.

著者

欅田 尚樹 内山 茂久 戸次 加奈江 稲葉 洋平

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.64, pp.501-510, 2015-10

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国民健康栄養調査によると日本の喫煙率は徐々に低下傾向を示してきた.ここ数年は低下傾向が抑制され定常状態を示している.低下してきた要因として,受動喫煙対策を含むたばこ規制と,消費者の認識を高めることにつながるたばこの健康影響に関する知識の国民への普及があると考えられる.喫煙率の低下と連動して,禁煙意思を有する喫煙者の割合は徐々に増加していた.ところが直近の調査では,禁煙意思を有する喫煙者の割合が急激に低下した.この減少の要因の一つとして,各種新規たばこおよび関連商品の販売が関係していると思われる.この状況が継続すると,2022年に成人喫煙率を12%とする目標達成は困難なものになると思われる.スヌースは,たばこ葉が詰められたポーションと呼ばれる小袋を唇と歯肉の間にはさみ使用する無煙たばこである.EU諸国ではスヌースの販売が禁止されているが,スウェーデンでは早くから販売がされていた歴史的経緯から特例として販売されている.2013年には日本たばこ産業株式会社が国内でスヌースの販売を開始した.スヌースは,依存性を有するニコチンや,発がん性物質,その他の有害物質を含んでいる.スヌースは,紙巻きたばこのより安全な代替物ではない.無煙たばこは,国際がん研究機関IARCによる発がん性分類において,グループ 1 ;ヒトに対して発がん性があると分類されている.近年,電子タバコも広く普及しつつ有る.しかしながら,我々は電子タバコの蒸気に,ホルムアルデヒド,アセトアルデヒド,アセトン,アクロレイン,グリオキサール,メチルグリオキサールなど種々のカルボニル類が含まれていることを報告した.いくつかの銘柄の電子タバコからは,従来の紙巻きたばこの主流煙に含まれるより高濃度のカルボニル類の発生も観察された.また,市場での規制が無い広告は以前のたばこの広告に似ている状況にある.たばこ対策においてたばこ製品規制は必須の要件である.WHO世界保健機関のたばこの製品規制に関する科学諮問グループは,WHOたばこ規制枠組み条約FCTC第 9 条,10条にそった電子タバコや無煙たばこの規制について言及している.公衆を保護し公衆衛生を推進していくために,政府機関の監督の下で,これらのたばこ製品および関連製品のデザイン,内容物と排出物の規制の実行が求められる.電子タバコを含む新規たばこ関連製品は,決して無害あるいは害が少ない訳ではなく,公衆衛生上の潜在的な影響は明確ではないので,これらに対する規制は,たばこ規制政策の枠組みに則って実施されるべきである.新規たばこ関連製品の市場における細心の注意と監視が必要である.

著者

水村 純子 吉本 照子 緒方 泰子

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.63, pp.150-158, 2014-04

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目的:地域包括支援センター内でのケースカンファレンスが,多職種でケースの情報を共有し,支援の目標や方針を検討する場として機能していなかったことを背景とし,効果的・効率的なケースカンファレンスを実施することが課題であった.そこで,利用者に対する包括的ケアを行うために,職員各々の役割行動を規定したケースカンファレンス基準をつくることを目的とした.方法:センター長がリーダーとなり,看護師,社会福祉士,主任介護支援専門員を中心に社会福祉主事,介護支援専門員を加えた計6人の職員で基準試案を作成した.基準試案をもとに平成22年5月から8月にケースカンファレンスを実施し,職員の意見を反映させて基準試案を修正し,基準を完成させた.ケースカンファレンスの効果的・効率的な実施に向けて,事例選定,記録および評価に用いる書式を5種作成した.基準作成の目的とした効果的な包括的ケアの状況およびケースにおける基準使用の効果をもとに評価した.結果:作成した基準試案および5種のツールを使用しながら,全員がケースカンファレンスに参画し,ケースの情報,支援目標・方針を共有し,統一した支援をおこなうことができた.独居の看取りなど在宅生活の継続が困難であると予測された支援においても,各職種の意見を反映して支援目標を決め,ケースの情報,目標および支援方針を多職種で共有し,統一した方針で対応し,本人の意向に沿って在宅で看取れた.全員でその効果を評価し,同様なケースに関する今後の対応方法のルールを決めることができた.虐待支援の遅れもみられなくなった.結語:各職種の担当するケースの数の偏りを防ぎつつ専門性を発揮し,多職種協働による支援の必要なケースを効果的・効率的に選定し支援・評価できたと考えた.主担当を中心に多職種で支援を分担し,その効果を全員で評価・確認したことにより,各職員が多職種協働における専門職としての役割を自覚し,効果的な相互の役割行動を理解し,多職種協働の必要なケースの特性に応じた支援の実践知を共有できたと考えられた.制度創設4年目のセンターにおいて,多職種協働による包括的ケアを提供するには,各職員が専門職としての自己および他職種の役割を認識し,専門職として確実に協働できるようなツールの作成を含めた基準および実践の効果の共有が必要であり有効であったと考えられた.

著者

星野 崇宏 岡田 謙介

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.230-243, 2006-09

被引用文献数

5

著者

逢見 憲一

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.62, 2013-02

著者

牛山 明

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.72, no.3, pp.224-232, 2023-08-31 (Released:2023-09-21)

参考文献数

28

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我が国においてはデジタルトランスフォーメーションがうたわれているが,その実現においては高速大容量の通信が可能な技術が必要である.その中でも無線電波を使用した通信は重要な基盤といえよう.我が国では2020年に高速かつ大容量の通信が可能な第5世代の通信規格(5G)が導入されて,現在全国に展開されつつある.5G通信は第4世代よりもより高い周波数帯(6GHz帯,28GHz帯)を利用することで通信速度が第4世代より高速化され,その利点により自動車の自動運転技術,遠隔医療(遠隔手術)などの技術も導入される予定であり,私達の生活をさらに豊かにする可能性を秘めている.無線通信をする際には,当然ながら電波を利用することになる.また電力設備からの超低周波電磁波,テレビ・ラジオ放送による高周波電波も環境中での電磁環境を形成している.近年ではIH調理器の普及や,電気の充電のための無線電力伝送の実用化がみられるがいずれも電波の新しい利用形態である.これらの技術革新は私達の生活環境がますます電波や電磁環境によって溢れることを意味するため,市民の間にはこれらの電波が健康に影響を与えることに対する不安も一定程度存在する.一方で,科学的な根拠に基づき,生活環境中の電波の強さは管理されている実態もある.本稿では電磁環境の健康影響について現在の科学的根拠を整理し,電磁環境の健康に対するリスクを概説する.

著者

白岩 健 能登 真一 小林 慎 福田 敬

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.72, no.4, pp.344-369, 2023-10-31 (Released:2023-11-14)

参考文献数

169

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医療経済評価は,費用と結果の点から,代替案との比較分析を行うものである.2013年に公表されたCHEERS(The Consolidated Health Economic Evaluation Reporting Standards)は,医療経済評価の特定や解釈が可能で,意思決定に有用であることを保証するために作成された.CHEERSはガイダンスとして,どの健康介入を比較したか,どのような状況で,どのように評価を行い,どのような結果が得られたか,あるいは読者や査読者たちがその研究を解釈し,利用するのに有用かもしれない詳細な事項について,著者が正確に報告するために役立つことを目的としていた.新しいCHEERS 2022は,以前のCHEERS報告ガイダンスを置き換えるものである.これは,あらゆる種類の医療経済評価,この分野における新しい方法や発展,患者や一般市民などステークホルダーの役割増加に容易に対応できるガイダンスの必要性を反映したものである.また,個人の健康か集団の健康か,単純であるか複雑であるかを問わず,コンテクスト(医療,公衆衛生,教育,社会的ケアなど)によることなく,あらゆる形式の介入に幅広く適応可能である.この報告書には推奨と解説のついた28項目からなるCHEERS2022チェックリストと各項目の具体例が示されている.CHEERS 2022は主に,査読誌に経済評価を報告する研究者とそれらを評価する査読者や編集者を対象としている.しかし,研究を計画する際には,報告要件を熟知していることが分析者にとって有用であると考えられる.また,意思決定において透明性がますます重視されるようになっており,報告に関するガイダンスを求める医療技術評価機関にとっても有用な可能性がある.

著者

山口 一郎 浅見 真理 寺田 宙 志村 勉 杉山 英男 欅田 尚樹

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.69, no.5, pp.471-486, 2020-12-25 (Released:2021-01-23)

参考文献数

48

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原子力災害は社会に対して広範なリスク管理を求める事態をもたらす.このリスク管理において混乱も生じた.このうち飲料水の安全は生活の根幹を支えるものであり,明確な説明が求められる.そこで,飲料水中の放射性物質に関する国内外の指標について根拠となる考え方の整理を試みた.緊急時及び平常時について,国内の各種指標と国外の指標(国際機関,欧州連合,米国)について検討を行った.東日本大震災時に発生した原子力発電所事故後に日本で用いられた指標は,国際的な考え方に基づき導入された.それぞれの指標値は,その性格や前提が異なり,値だけを比較することは適切ではなく,それぞれの指標の根拠を踏まえることが重要である.

著者

小林 慎治

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.68, no.3, pp.229-234, 2019 (Released:2019-09-14)

参考文献数

12

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インターネットで大規模に収集されたデータを用いて,機械学習をベースとした人工知能技術が発展し,創造的価値が生み出されつつある.医療分野においも国家レベルで診療データを収集し,保健行政や臨床研究,創薬に役立てていこうとする試みが世界各国で進められてきた.日本においても診療データの二次利用に向けて法制度が進められると同時に,普及が進んだ電子カルテから診療情報を大規模に収集する事業が国家的プロジェクトとして進められている.しかしながら,電子カルテのデータを収集すること,そしてそのデータを活用していくことは実際にはそう簡単ではない.関心のあるデータを特定の用語を使って高速に検索してデータを収集することは電子化のメリットの一つであるが,診療データに記録されている用語が標準化されておらず,効率よくデータを検索できないなどの問題がある.そのため医学用語集の整備と標準化が進められており,複数の用語でも効率よく対応できるシソーラスやタキソノミーの開発や,知識工学を応用したオントロジーの開発も進められている.さらに,概念の構造と用語の関係を明示した情報モデルの開発により,質の高い情報基盤の整備へと発展しつつある.本稿では臨床情報を機械的に処理する際の問題点とその解決法として,用語と情報モデルについて解説し,その標準化について概説する.

著者

内海 卓哉 石澤 正夫 高畑 未樹 八巻 通安 佐藤 寿晃

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.69, no.5, pp.453-459, 2020-12-25 (Released:2021-01-23)

参考文献数

33

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目的:本研究は,就寝前のブルーライトを主波長とする青色光照射が,睡眠障害を有さない若年男性の主観的睡眠感,注意力,作業効率に及ぼす影響を調査することである.方法:対象は,12人の睡眠障害を有さない若年男性(年齢:20-23歳)であった.対象者は就寝前の 1 時間,1白熱電球,2青色光の 2 条件で照射を受けた.照射を行った翌朝,主観的睡眠感と注意力,作業効率について測定を行った.主観的睡眠感はOSA睡眠調査票(MA版),注意力は精神運動ヴィジランス課題,作業効率はパーデューペグボードを用いた.結果:白熱電球照射後とブルーライト照射後の 2 条件間で主観的睡眠感に有意な差は認められなかった.作業効率は,ブルーライト照射後で白熱光照射後と比較し有意に低下した.また,ブルーライト照射後の注意力では10分間の測定時間の内,後半 5 分部分で反応時間が有意に延長した.結論:本研究の結果は,就寝前のブルーライト照射が翌日の注意力と作業効率を低下させる可能性があることを示唆する.

著者

木内 貴弘

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.68, no.3, pp.202-211, 2019 (Released:2019-09-14)

参考文献数

29

被引用文献数

1

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CDISC標準の概要:CDISC標準は,当初は治験の電子申請のために策定されたが,現在では,電子化された臨床研究のあらゆる場面で活用可能なように規格が拡張されている.FDAとPMDAによる治験電子申請のCDISC標準の利用の義務化によって,世界の製薬会社がCDISC標準に取り組んでいる.しかしながら,CDISC標準を活用して,EDCや電子カルテからのデータ抽出等の先進的なプロジェクトを実施するのには,規制の関係から,製薬会社よりもアカデミアが適している.日本のアカデミアにおけるCDISC標準の利活用の過去の実績と現状:CDISC標準自体は米国を中心に策定された規格であるが,日本のアカデミアは,CDISC標準の利活用では,過去において,むしろ米国に先行してきたことに注目すべきである.UMINと福島県立医大によるCDICS標準にもとづくEDCによる本物の臨床試験の世界初の実施,静岡県立がんセンターによるCDISC標準による電子カルテからの世界初のデータ抽出等の試みは,特に顕著な例である.過去の顕著な実績にもかかわらず,医学研究データ収集におけるCDISC標準の活用がその後幅広く,日本で一般的になったとは言えない.日本では,臨床試験電子化の規格として,かつて中間標準という規格が策定されたが,英文による普及・広報活動とそれによる海外での仲間づくりの努力をしなかったため,CDISC標準にまったく太刀打ちできなかった.そして,中間標準を策定した人たちが日本におけるCDISC標準の導入に抵抗した経緯がある.また中間標準の採用が実際的でないと明らかになると,今度は診療用に策定された日本独自の規格であるSS-MIXを臨床研究のデータ収集に使うことが広く行われている.日本におけるCDISC標準利活用の今後:規格を策定するならば,英文による普及・広報活動を強力に実施して,国際標準を目指すこと,国際標準にできなかった規格はすぐにあきらめて,国際標準に乗り換えることが重要である.医学研究のデータ収集,電子カルテからのデータ抽出のデータ仕様は,CDISC標準に統一していくことが必須であると考えられる.これらの推進は,規制による制約のないアカデミアが主導すべきであると考える.

著者

上野 悟 清水 玲子 中村 治雅

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.68, no.3, pp.219-228, 2019 (Released:2019-09-14)

参考文献数

34

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筋ジストロフィーを含む神経筋疾患領域の多くは希少難治性疾患であり,有効な治療法の開発が求められている.新薬開発のためには,患者の背景情報や症状,症候など疾患に関する情報が必要となる.患者レジストリ(疾患登録システム)は,患者情報を登録し行政や研究者,製薬企業に対して患者の疫学的データを提供することができる.また,患者レジストリで収集するデータは,製薬企業には患者の状況把握を可能にし,患者には新薬開発のために治験の情報提供や新薬に関する情報を提供することが可能となる.神経筋疾患領域では,国際的なイニシアティブとして2007年に欧州にTREAT-NMDが設立され,その中の活動の一つとして患者レジストリの構築が行われた.2009年にはTREAT-NMDに続いて,日本においても筋ジストロフィー患者登録システム(Registry of Muscular Dystrophy: Remudy)が立ち上がり患者レジストリを運用している.クリニカル・イノベーション・ネットワーク(Clinical Innovation Network: CIN)は患者レジストリ等の疾患登録情報を活用した臨床開発のインフラであり,2016年からCIN構想として疾患登録情報を活用した効率的な治験,リアルワールドデータの利活用を可能にするインフラ整備と運用が行われている.RemudyはTREAT-NMDと協調してレジストリの項目を設定しているが,国際的なデータの利活用を促進するためにはデータの標準化が有用であり,承認申請データとのデータの利用を考慮すると,現在広く利用されている国際標準の利用は必要不可欠である.CDISC(Clinical Data Interchange Standards Consortium)標準は医学研究における国際標準であり,計画,データ収集,データ交換,解析までを一貫した標準が整備されており,承認申請データの標準としても用いられている.また,CDISCはデュシェンヌ型筋ジストロフィー(Duchenne Muscular Dystrophy: DMD)などの疾患領域別データ標準も公表している.リアルワールドデータの利活用を考えると,データトレーサビリティを確保でき,標準化によるデータの品質管理にも寄与するため,CDISC標準を用いることに意義は大きい.しかし,CDISC標準が万能ということではなく,他の国内外の標準の調査や実臨床での測定方法や測定環境,評価指標など,研究の実施体制や環境を考慮する必要がある.本稿では,データの利活用を活性化するための事例紹介として,神経筋疾患領域における患者レジストリと標準化について解説する.

著者

上野 悟 竹下 絵里 清水 玲子 小居 秀紀 小牧 宏文 中村 治雅

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.191-195, 2018-05-31 (Released:2018-06-30)

参考文献数

12

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クリニカル・イノベーション・ネットワーク(Clinical Innovation Network: CIN)とは疾患登録システム(患者レジストリ)等の疾患登録情報を活用した臨床開発インフラの整備のことであり,疾患登録情報を活用した効率的な治験や製造販売後調査および臨床研究の体制構築を推進する構想である.2009年より筋ジストロフィー患者登録システム(Registry of Muscular Dystrophy: Remudy)が運用されている.レジストリを国際的に連携させるためには,同じ収集項目を設定する必要がある.レジストリの最低限必要となる収集項目として,米国ではGlobal Rare Disease Registry Data Repository(GRDR)から,欧州ではEuropean Union Committee of Experts on Rare Diseases(EUCERD)から収集項目に関する標準が発表されているが,日本ではGRDRやEUCERDが提案する最小データセットは提案されていない.CDISC(Clinical Data Interchange Standard Consortium)は,臨床試験を初めとするヘルスケア業界のデータ共有,交換,再利用等のための世界標準を提案する非営利団体であり,汎用性が高く,様々な疾患の臨床試験データに適用できるCDISC標準を定めている.また,CDISCは2017年にデュシェンヌ型筋ジストロフィー(Duchenne muscular dystrophy: DMD)の疾患領域別データ標準(Duchenne Muscular Dystrophy Therapeutic Area User Guide: TAUG-DMD)も公表している.疾患横断的な研究では,収集項目の設定漏れによるデータの欠損,試験毎の回答の選択肢が異なる等の問題が生じるため,レジストリの構築にはCDISC標準等のデータ標準を用いることは大切である.臨床でのデータ収集のしやすさも考慮し,臨床現場とデータ標準の両方の視点をもつことが重要である.RWD(Real World Data)の利活用を活性化するためにも,レジストリに関する国際的な標準を整備し普及する意義は高いと考えられる.現在,TAUG-DMDおよびGRDR,EUCERD等の国際標準を用いて収集項目を調査し,患者レジストリの標準項目を検討している.

著者

林 基哉 小林 健一 金 勲 開原 典子

出版者

National Institute of Public Health

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.63-72, 2020-02-01 (Released:2020-03-12)

参考文献数

6

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建築物衛生法(LEHB)の制定から50年を経て,建物の衛生が再び注目されている. 1970年代には,LEHBによってシックビルディングシンドロームを予防できると考えられていたが,LEHBの基準に対する空気環境の不適合率は,この20年間増加している.最近の研究では,オフィスでのシックビルディング症候群の発生率は低くないことが示された.この不適合率の要因の 1 つは,1990年代以降の建物の省エネルギー対策のためであり,この傾向は,2017年に建物のエネルギー効率化が義務付けられたため,今後も続くと考えられている.建物衛生を考慮しつつ環境負荷を軽減するには,建築衛生の実態把握と課題の抽出が必要である.本稿では,LEHBと,日本の建物における環境衛生管理,室内空気環境,保健所による監視指導,建物衛生向上のための課題に関する最近の研究の結果を紹介する.

著者

白井 千香 内田 勝彦 清古 愛弓 藤田 利枝 上谷 かおり 木村 雅芳 武智 浩之 豊田 誠 中里 栄介 永井 仁美 矢野 亮佑 山本 長史

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.71, no.4, pp.292-304, 2022-10-31 (Released:2022-11-18)

参考文献数

7

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保健所は2022年 4 月時点で全国に468か所設置されており,「地域保健法(1994年)」に基づき,健康危機管理の拠点となる役割をもち,災害時や感染症対応には主体的に関わることになっている.新型コロナウイス感染症対応が始まってから,自治体はこの 2 年半,第 1 波から第 7 波の現在に至るまで,流行状況およびウイルス変異及び重症度等に応じて,「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律」に基づき様々な感染症対応に模索を繰り返してきた.基本的には全国的に共通する感染症対応業務(相談,検査,発生届受理,入院調整,患者の移送,健康観察,積極的疫学調査,入院勧告や就業制限通知等)を行うが,都道府県単位で,感染症の発生状況や医療資源の違いもあり,具体的な業務内容や方法は全国一律ではなく,現実的には地域の実情により,それぞれの自治体で工夫されてきた.流行状況を振り返ると,第 1 波,第 2 波,第 3 波は全国的に行動制限を要請され,PCR検査の需要と医療体制の供給がミスマッチであった.新型コロナウイルスは変異以前の特徴として呼吸器機能を低下させる病原性を持ち,有効な薬剤やワクチンがまだ普及せず,診療可能な医療機関も不足していた.第 4 はα株で高齢者の施設内感染で医療提供が困難となり,第 5 波は東京オリンピックの後でδ株の変異ウイルスが主となり,首都圏での流行が目立った.第 6 波および第 7 波はο株が中心で感染性が高く,病原性は低いが感染者数の急増かつ膨大なため,保健所の能力を大きく上回る対応が求められた.全国的にどこの自治体でも保健所の負担軽減策について外部委託も含めて対応するようになった. 2 年半の間に厚生労働省からの通知も多く,全国保健所長会は要望や提言などの意見活動も行った.日本は自然災害の多い国であるが故に,健康危機管理として災害や感染症においては,保健所が平時から備えとしての仕組みづくりや危機発生時の対応,被害からの回復という過程において,主体となることが期待されている.新型コロナウイルス感染症対策で得た教訓を生かしパンデミックとなりうる感染症対策を地域単位で行っていくため,住民の命と健康を維持する「保健所」を,医療機関や福祉施設等と有機的に連携し,持続可能な社会の枠組みとして活かしていくことを提言する.

著者

岡田 怜子 佐伯 壮一朗

出版者

National Institute of Public Health

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.71, no.1, pp.106-108, 2022-02-28 (Released:2022-04-05)

参考文献数

7

著者

木村 映善 上野 悟

出版者

National Institute of Public Health

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.52-62, 2020-02-01 (Released:2020-03-12)

参考文献数

48

被引用文献数

1

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日本は保険の種類にかかわらず単一の公定価格を設定した診療報酬点数表にもとづき,診療報酬を決定する制度を採用し,早くから病名や医薬品に関するマスターを策定してきた.世界に先駆けて導入された診療報酬請求に特化したレセコンの成功は,一方で皮肉にもパーソナルコンピュータ時代にあわせた医療情報システム,電子カルテへの移行を妨げた要因とも見做しうる.ネットワーク技術が普及し,部門システムの接続が増えると相互運用性が課題となった.1980年代に米国でHL7協会が設立された時に,我が国では一般社団法人 保健医療福祉情報システム工業会の前身である日本保健医療情報システム工業会,そして日本HL7協会が設立され,我が国における医療情報システムと標準規格の開発を牽引してきた.2001年の保健医療情報分野の情報化にむけてのグランドデザインを契機として我が国における電子カルテ普及と医療情報標準規格の開発の推進がなされた.2007年に一般社団法人医療情報標準化推進協議会(HELICS)が設立された.HELICSは厚生労働省標準規格として認定すべき標準規格を検討し医療情報標準化指針として採択している.HL 7 2.x,HL7 CDA,IHEのプロファイル,DICOM等国際標準規格を取り入れ,日本の事情にあわせた実装ガイドラインが多数公開されている.また,世界的にも注目されている我が国特有の取り組みとして特定健康診査・特定保健指導があり,HL7 CDAを用いたデータ交換規約が発表されている.独立行政法人 医薬品医療機器総合機構(PMDA)は医薬品などの健康被害救済,承認審査,安全対策を担当する規制当局として,CDISC標準を中心とした標準医療情報規格を利用したデータ収集に取り組んでいる.現状ではHL 2.xやCDAを中心とした標準規格が発表されたばかりであるため,当面はこれらの規格と我が国独自の統制用語集を用いたシステム運用が続く.FHIRに関する議論は緒に就いたばかりであり,これまでの標準規格で考慮されていないアプリケーションへの適応や,従来の相互運用性確保に関する資産をFHIRに如何に継承するかの議論がなされることが予想される.

著者

和田 耕治

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.71, no.4, pp.305-313, 2022-10-31 (Released:2022-11-18)

参考文献数

17

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新型コロナウイルスは,会話や咳の飛沫を介して感染が拡大する.そのため,感染拡大時に感染を抑えるために人々が接触する機会を減少するかが課題となった.本稿では,2020年から2022年の前半において,わが国において行われた感染拡大に対する公衆衛生対策として個人の感染予防策と社会全体として接触機会を減らす対策としての緊急事態宣言の実際と教訓をまとめることである.政府としては,対策全体の基本的な方針として基本的対処方針を示した.政府は,国民の共感が得られるようなメッセージを発出するとともに,状況の変化に対応した情報提供や呼びかけを行い,行動変容を進める情報提供が方針とされた.個人の感染対策としては, 3 つの密の回避やマスクの装着などを求めた.緊急事態宣言は,全国的かつ急速なまん延により国民生活及び国民経済に甚大な影響を及ぼす事態に発令され,外出自粛要請などが行われた.また,新型コロナウイルス発生後に緊急事態宣言の限界を補うため法律改正により,まん延防止等重点措置が新たに追加された.これらの社会全体に対する対策は,本来は早めに始めて,短期間で解除することが望ましい.しかし,市民や政治の納得感が得られるのはある程度病床が逼迫するといった問題が大きく認識されるようになってからということもあり,こうした措置が始められるタイミングは遅くなりがちであった.対策が遅れることで感染が拡大するということになり,それからの措置では感染がある程度落ち着く,または重症者がある程度減少して病床の逼迫が解除されるまでに数週間から数ヶ月単位となりえた.感染対策としての緊急事態宣言や接触機会の減少は,社会にも大きな影響を与えた.例えば,経済面では,GDPの減少,飲食宿泊業への影響が顕著であった.また婚姻数や出生数にも影響が及んだ.様々な政府による経済対策に公費が投入された.これらがどの程度効果的に機能したかについては経済側からの評価ならびに教訓のまとめが期待される.次のパンデミックや今後の新たな変異株の出現を見据え対策を継続して検討する必要がある.しかしながら,医療や公衆衛生だけで検討ができるわけではなく,多分野で,そして様々な関係者,特に意志決定者である政治やその実施をする政府の関与が不可欠である.

著者

貞升 健志 吉村 和久

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.71, no.4, pp.314-323, 2022-10-31 (Released:2022-11-18)

参考文献数

25

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新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の検査は,全国の地方衛生研究所(地衛研)を中心に2020年 1 月末にほぼ整備された.当初は国立感染症研究所の病原体検出マニュアルに準じたコンベンショナルPCR法と塩基配列解析を組み合わせた核酸増幅検査法であったが,直ぐにリアルタイムPCR法による方法(感染研法)に変更となり,検査試薬も感染研から配布された. 3 月以降,民間検査機関での新型コロナウイルス検査が開始され,地衛研としても,民間検査機関における検査の立ち上げに協力した.その後,感染研法に変わる種々の検査試薬が厚生労働省で体外診断用医薬品として承認されるようになった.2020年12月には,感染力が強いSARS-CoV-2の変異株が出現した.WHOの懸念される変異株(Variants of Concern; VOC)に指定されたアルファ株等の変異株の同定や解析のために,地衛研においても,変異株スクリーニング検査やゲノム解析に関与することとなった.その後の流行は,変異株の変遷とともにあり,地衛研の業務としても,次世代シーケンサーによるゲノム解析や変異株サーベイランスが加わった.本稿では,地方衛生研究所での検査体制の構築から変異株に対する対応を含めて,この 3 年間の出来事を記述する.