著者

吉松 靖文 村田 健史 井上 雅彦 木村 映善 中川 祐治

出版者

愛媛大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2004

---

本研究では、自閉症児を主とした発達障害児の日常生活を支援するための携帯型生活支援ツールを設計・実装し、その評価を行う。ツールは携帯電話で動作し、自宅、学校、外出先などどの場所にいても利用できる日常生活に根付いたツールとして設計した。さらに、パーソナルコンピュータでも同じユーザインターフェースと同じ機能で動作するアプリケーションを提供した。本研究では、このツールを実装し、これを用いて次の2点について研究を行った。平成16年度〜平成17年度は、発達障害児の生活支援ツールの設計・実装を行った。まず発達障害児に有効なインターフェースを提案し、XMLをベースにシステム設計した。ツールとしては、タイマー機能、スケジュール機能、カレンダー機能、絵カード機能の4つの機能を実装した。平成17年度〜平成18年度は、ツールによる自閉症児を中心とした発達障害児への実験を行った。臨床応用では、様々なタイプや程度の発達障害および生活シーンにおいて適用を行った。知的障害の特別支援学校では、PCでタイマーやスケジューラを表示し、学級での活用を行った。その結果、指示待ち状態にあった自閉症児が自発的に活動に着手したり、一つ一つの活動遂行に時間がかかっていた知的障害児や自閉症児が所定の時間内に活動を終えることが可能になったりするなどの成果が得られた。また、他児の遂行と自分のそれを比較するようになったり、タイマーを使っていない場面での活動への着手・遂行も能動的になったりするなどの効果も見られた。家庭での応用では、朝の支度や下校後の活動支援を行った。その結果、朝がなかなか起きられなかった高機能自閉症児が短時間で自ら起床するようになったり、宿題が通常の何倍もかかっていた高機能自閉症児が平均的な時間で宿題を終えるようになったりするなどの効果が見られた。

著者

相川 慎也 芦原 貴司 天野 晃 有末 伊織 安藤 譲二 伊井 仁志 出江 紳一 伊東 保志 稲田 慎 井上 雅仁 今井 健 岩下 篤司 上村 和紀 内野 詠一郎 宇野 友貴 江村 拓人 大内田 研宙 大城 理 太田 淳 太田 岳 大谷 智仁 大家 渓 岡 崇史 岡崎 哲三 岡本 和也 岡山 慶太 小倉 正恒 小山 大介 海住 太郎 片山 統裕 勝田 稔三 加藤 雄樹 加納 慎一郎 鎌倉 令 亀田 成司 河添 悦昌 河野 喬仁 紀ノ定 保臣 木村 映善 木村 真之 粂 直人 藏富 壮留 黒田 知宏 小島 諒介 小西 有人 此内 緑 小林 哲生 坂田 泰史 朔 啓太 篠原 一彦 白記 達也 代田 悠一郎 杉山 治 鈴木 隆文 鈴木 英夫 外海 洋平 高橋 宏和 田代 洋行 田村 寛 寺澤 靖雄 飛松 省三 戸伏 倫之 中沢 一雄 中村 大輔 西川 拓也 西本 伸志 野村 泰伸 羽山 陽介 原口 亮 日比野 浩 平木 秀輔 平野 諒司 深山 理 稲岡 秀検 堀江 亮太 松村 泰志 松本 繁巳 溝手 勇 向井 正和 牟田口 淳 門司 恵介 百瀬 桂子 八木 哲也 柳原 一照 山口 陽平 山田 直生 山本 希美子 湯本 真人 横田 慎一郎 吉原 博幸 江藤 正俊 大城 理 岡山 慶太 川田 徹 紀ノ岡 正博 黒田 知宏 坂田 泰史 杉町 勝 中沢 一雄 中島 一樹 成瀬 恵治 橋爪 誠 原口 亮 平田 雅之 福岡 豊 不二門 尚 村田 正治 守本 祐司 横澤 宏一 吉田 正樹 和田 成生

出版者

公益社団法人 日本生体医工学会

雑誌

生体医工学 (ISSN:1347443X)

巻号頁・発行日

vol.Dictionary.1, pp.1-603, 2022 (Released:2022-03-31)

著者

木村 映善

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.179-190, 2018-05-31 (Released:2018-06-30)

参考文献数

24

---

悉皆的に収集されたReal World Data(RWD)を用いた観察研究からエビデンスを導出できるような取り組みが求められている.データベース設計に関する課題として,標準情報モデルへの統合,統制用語へのマッピング,各施設の測定結果などの組織間較正,患者個体の識別・追跡性の確保およびデータソースを巡るバイアスについて提示した.これらの課題を踏まえて,RWDからのETL手法の標準化,標準化されたデータベース構造の定義,コホートを適切に定義する方法論,RWDデータの素性の特定と品質改善,そしてRWDを収集する対象と時系列上の網羅性の確保が,医療ビッグデータ時代に課せられた優先度の高い研究テーマであることを提示した.標準化されたデータベースとコホートを適切に定義する方法論について焦点をあて,先行研究としてeMERGEプロジェクトにおけるPheKBというフェノタイピング手法を公開するリポジトリと,OHDSIプロジェクトにおけるOMOP CDMによるデータベースの構造の標準化と標準統制用語集の取り組みについて紹介した.今後の我が国における取り組みの一案として,国内事情を踏まえたDWHの取り組みと国内外のCDMと統制用語集のマッピングの取り組みとの間に責任分界点を設定したプロジェクトを立ち上げることを提案する.

著者

木村 映善 村田健史

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.47, no.4, pp.1051-1062, 2006-04-15

被引用文献数

4

---

近年,太陽地球系物理の分野では,高度に発達した計測機器開発による観測範囲の拡大ならびに国際協調プロジェクトの立ち上がりを背景として,世界各地の観測データを蓄積したデータサイトからの観測データの横断的検索,分析を提供するシステムが要請されている.しかし,対象領域が多様性に富んでいるため,システム構成にも変化があり,Grid Computing やWeb Service での統合も困難であることが明らかになっている.既存のシステムへの変化のインパクトを最小に抑え,かつ多様性の記述と柔軟な連携を実現するメタデータの記述を検討した.広くコンテンツ情報配信に利用されているRSS1.0 の簡素さとRSS1.0 がRDF/XML に基づいていることからオントロジ要素の記述に基づいた拡張ができることに注目し,RSS の独自拡張を施すことで既存のシステムと新しい流れの技術の親和的融合が実現できた.本論文では太陽地球系物理分野の観測データのメタデータの記述のコンテナとしてRSS を利用するための検討結果について報告する.In the Solar-Terrestrial Physics (STP) field, the Virtual Observatory (VO) project is difficult to realize because the data model of STP is wide-ranged and rich in diversity. To realize VO in STP, we have to develop the method that absorbs the gap between the data models in many data site. We have designed the light-weight meta-data delivery mechanism with RSS 1.0 which supports the extensibility from the RDF nature. We have designed the class and relationships of between Mission, Team, Group, User, and observatory data with OWL by the lesson of comparing the difference of models and web-services: CDAS and STARS. This RSS/RDF based meta-data proposes promising prospects which it shows capabilities of changing the specification without breaking forward application compatibility by making deduction from ontology information.

著者

大屋 紀和 村田 健史 木村 映善

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. WIT, 福祉情報工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.105, no.508, pp.13-18, 2006-01-06

---

本研究では, 肢体不自由者や視覚障害者, 聴覚障害者のための福祉地理情報データベースとデータベースを活用したWebマップシステム設計開発を行う.本研究ではまず, 障害者が外出時に必要とする項目の聞き取り調査を行った.本システムでは, これらの項目を5つのXMLにより表し, XMLデータベース管理システムにより管理する.XMLデータベースとして管理することにより, 福祉情報の取り扱いや情報更新への対応が容易になる.さらに, データベース化した福祉情報をWebマップを通じて公開する.Webマップは, 広領域はGoogle Mapsを用い, 狭領域はSVGを用いた.本システムにより, 障害者や生活弱者が必要とする情報を手軽に入手することができる.

著者

木村 映善

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.73, no.3, pp.95-99, 2023-03-01 (Released:2023-03-01)

---

サイバー攻撃が激化しつつある一方で,高度情報化社会にむけた要請として,外部システムとの連携の必要性は高まりを見せている。これまでのような閉鎖的な情報空間に安全性の根拠を置く境界型防御の考え方は通用しなくなりつつある。境界型防御の課題を克服するゼロトラストモデルは,ネットワークの安全性ではなく,強固なアクセスの認証,認可,暗号化された通信の強制に信頼の基盤を置く。最も留意すべきリスクとゼロトラストがそのリスクについてどのように対処するかを解説する。そして,これまでのシステムをゼロトラストモデルに適合させるために必要な手続きについて取り組めるような視点を提供する。

著者

木村 映善 上野 悟

出版者

National Institute of Public Health

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.52-62, 2020-02-01 (Released:2020-03-12)

参考文献数

48

被引用文献数

1

---

日本は保険の種類にかかわらず単一の公定価格を設定した診療報酬点数表にもとづき,診療報酬を決定する制度を採用し,早くから病名や医薬品に関するマスターを策定してきた.世界に先駆けて導入された診療報酬請求に特化したレセコンの成功は,一方で皮肉にもパーソナルコンピュータ時代にあわせた医療情報システム,電子カルテへの移行を妨げた要因とも見做しうる.ネットワーク技術が普及し,部門システムの接続が増えると相互運用性が課題となった.1980年代に米国でHL7協会が設立された時に,我が国では一般社団法人 保健医療福祉情報システム工業会の前身である日本保健医療情報システム工業会,そして日本HL7協会が設立され,我が国における医療情報システムと標準規格の開発を牽引してきた.2001年の保健医療情報分野の情報化にむけてのグランドデザインを契機として我が国における電子カルテ普及と医療情報標準規格の開発の推進がなされた.2007年に一般社団法人医療情報標準化推進協議会(HELICS)が設立された.HELICSは厚生労働省標準規格として認定すべき標準規格を検討し医療情報標準化指針として採択している.HL 7 2.x,HL7 CDA,IHEのプロファイル,DICOM等国際標準規格を取り入れ,日本の事情にあわせた実装ガイドラインが多数公開されている.また,世界的にも注目されている我が国特有の取り組みとして特定健康診査・特定保健指導があり,HL7 CDAを用いたデータ交換規約が発表されている.独立行政法人 医薬品医療機器総合機構(PMDA)は医薬品などの健康被害救済,承認審査,安全対策を担当する規制当局として,CDISC標準を中心とした標準医療情報規格を利用したデータ収集に取り組んでいる.現状ではHL 2.xやCDAを中心とした標準規格が発表されたばかりであるため,当面はこれらの規格と我が国独自の統制用語集を用いたシステム運用が続く.FHIRに関する議論は緒に就いたばかりであり,これまでの標準規格で考慮されていないアプリケーションへの適応や,従来の相互運用性確保に関する資産をFHIRに如何に継承するかの議論がなされることが予想される.

著者

木村 映善 大寺 祥佑 佐々木 香織 黒田 知宏

出版者

一般社団法人 日本統計学会

雑誌

日本統計学会誌 (ISSN:03895602)

巻号頁・発行日

vol.50, no.1, pp.47-80, 2020-09-30 (Released:2020-12-10)

参考文献数

80

被引用文献数

1

---

我が国は超高齢化社会に伴う医療費の拡大を控え,政策に資するエビデンスを導出するために,外的妥当性が高いと期待されるReal World Dataを用いた研究に注目しつつある.次世代医療基盤法の認定事業者は2019年末に第1号が認定されたばかりであり,管理,匿名加工,データ提供の方法論を模索中である.一方包括的かつ悉皆的な医療情報の収集体制を制度的に実現したフィンランドは,オプトアウト方式で全国の医療機関から個人番号つきで患者情報を収集し,様々なデータソースから個人番号を用いた個人単位のデータ連結を行い,二次利用用途に匿名化したデータを提供している.まさに認定事業者が担わんとしている役割を先行的に実現しているところであり,同国の現状を知ることは 我が国における今後の医療情報に関する政策の方向性を検討する上で,有意義であると推察される.渡航及び文献調査にもとづいて,フィンランドの健康医療情報に関するレジスタ,制度環境,匿名加工に関するガイドラインならびに最近の動向を紹介する.

著者

佐々木 香織 大寺 祥佑 木村 映善

出版者

一般社団法人 日本統計学会

雑誌

日本統計学会誌 (ISSN:03895602)

巻号頁・発行日

vol.50, no.1, pp.81-108, 2020-09-30 (Released:2020-12-10)

参考文献数

40

---

わが国では診療情報の二次利用を促進する「次世代医療基盤法」が2018年5月11日より施行された.この法律により「認定事業者」なる機関が,日本全国の施設から診療記録を収集・保管し,更に膨大なデータから医療統計を用いた研究を行う専門家に対して「認定事業者」が匿名加工を施したデータを供与することが可能となった.イギリスのEnglandでは我が国に先んじて,Care dot Data(2013–6)という医療データの二次利用を促進させる政策を実行したが,市民からの信頼を得られず逆に不信感をつのらせ,2015年に一時中断し2016年には正式に廃止する結果となった.ところが2015–6年よりNHS Digitalを中心として,新たな制度と基盤を構築し始めたところ,その政策は成功を収める結果となった.そこで本稿はEnglandにおいて政策的失敗後に,如何にしてより包括的でより正確な医療統計を可能とするような医療情報の二次利用の基盤や社会システムを整備し,政策的成功へと導いたかを議論する.その目的はEnglandの経験や知恵が日本にどのように活かすことができるかを考察し,我が国により良い制度が構築できるよう提言することである.なお本稿における論考は専門家と専門知が如何に現代社会を支えているかを論じたルーマン(1990),ギデンズ(1993),ベック(1998)に依拠し,医療統計をはじめとした様々な統計の社会的な役割を含め,専門家と専門知に支えられた今日の社会秩序の構築と,それらに対する市民からの「信頼」に関する課題を視野に入れて進められる.

著者

石川 澄 奥原 義保 合地 明 木村 映善 津久間 秀彦 田中 武志 岩田 則和 石田 博 横井 英人 森川 富昭 花田 英輔 原 量宏 井上 裕二 太田 吉夫 岡田 宏基 森口 博基 石原 謙 近藤 博史 北添 康弘 畠山 豊 渡部 輝明 中島 典昭 栗原 幸男 片岡 浩巳 岩崎 泰昌 野々村 辰彦 園田 武治 中野 直樹 稲岡 則子 堀 信浩

出版者

広島大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2009

---

現在の医療記録の電子化は記録を利用することを軽視していないか?電子医療記録の利用ができない、あるいは利用がしにくい要因を分析した結果、患者の診断・治療と評価のために蓄えられる情報の信憑性に問題があるのではないかと仮定した。年2回のワークショップに於ける議論や日本医療機能評価機構の情報機器・IT化部会の協力で行ったアンケート評価に基づき、情報の信憑性を阻害する因子をソフト的、ハード的、および人為的要因に分けて分析した。更に分析結果から「患者がどのようになったら良いのか」という医療のゴールに向かって診療と治療が行われる過程で「記録」にどのような要件と問題点が存在するかを検討した。結果、電子医療記録の信憑性を阻害する要因は、次の4段階の構造モデルに分類された。すなわち、データレベルにおける「正確性」と「連続性」の確保を基盤とすること、データを系統別に分け長期にわたり視認できる「通覧性」を確保すること、そして目標達成にむけてその道筋を誰もが理解できる形で表現して「物語性」を確保すること、である。そしてモデルの各段階におけるソフト、ハード面、および人為的に複合する解決策の提案を行った。

著者

石原 謙 立石 憲彦 木村 映善

出版者

愛媛大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2004

---

現在、産婦人科専門医の確保が厳しく、遠隔診断やオピニオンが求められるようになっている。医師との迅速な連携の為に愛媛大学では携帯電話を用いたCTG(胎児心拍陣痛図)の伝送や、安全な医療情報ネットワークを介した伝送による遠隔医療期間の連携の試みを行ってきた。それらは一定の成果を挙げたが、CTG伝送をする為にはサーバの設置やネットワークの整備、設定を要求されるなど、利用までの敷居が高く、普及する要素が低かった。翻って一般家庭におけるブロードバンド環境の普及は進み、現在ではADSLやFTTHの引き込みを前提環境として想定することが容易になった。そこで、一般家庭で利用されているブロードバンド環境下に設定の必要がないCTG伝送システムを実現することによって容易に胎児心拍陣痛図の監視システムの導入が出来ることを目指した。この事によって高リスク因子の妊婦を自宅にて静養させることが実現出来る。具体的には一般家庭で導入されているブロードバンドルータのDHCPもしくはUPnP機能からホームネットワークの環境を自動的に検出し、インターネットへの接続を確立する。どのような環境でも胎児心拍陣痛図のモニタリング・センターへデータを伝送出来るようにHTTPプロトコル上に暗号化されたSOAPメッセージを使って胎児心拍陣痛図を伝送する。RS232Cで接続された胎児心拍陣痛図のプローブからデータを採取し、SOAPメッセージに載せるXML形式の連続データに変換を行い、あらかじめ指定されているモニタリング・センターのWebサービスサーバと公開鍵認証を行って送信する。センターでは各地から取得されたメッセージをXML形式で保存し、データベース参照や地域医療システムとの連携を実現している。設定が不要で場所、時を選ばずに誰でも容易に胎児心拍陣痛図の確認を依頼出来るようになる為、周産期医療の充実化が期待される。本研究を進めるにあたって、医療機関毎に導入している医療機器によって扱われる胎児心拍陣痛図や各種医用波形データが異なる為、MFERの利用を着想し、MFERデータを扱う為のパーサを開発した。現在、医用波形をMFER形式に変換し、それをSOAPメッセージにエンコーディングした上で、リライアブル・マルチキャスト技術を利用したメッセージングシステムでSOAPメッセージを配布する実装の開発中である。