1 0 0 0 札幌市営バス時刻表データベースの構築とインターネット上での公開
1 0 0 0 OA 明治期における情報と状報
今日ほど情報という語が多用されている時代はない。しかしながら、肝心の情報という語がいつごろから、どのような形で使われだしたのか、必ずしも明白でない。そこで、改めて情報という語の由来を調べてみた。情報という語は中国でも使われているが、中国人自身が日本来源の中国語として認めており、漢語ではなくて和語とみなすことができる.また国語辞典に情報が現われるのは明治三十八年以降のことで、情報は明治になってから現われた語ではないかと考えられる。これまでの通説では、文豪である鴎外森林太郎が最初に用いたとする、鴎外造語説が有力であった。しかし、この説についてはすでに疑問とする見方もある。我々は明治期の情報の用例を調べて、兵語に由来することをつきとめ、兵書を重点的に調べた結果、鴎外が文筆活動を始める以前の明治九年に、既に情報という語が使われていることを見いだした。また明治十年代後半には、情報だけでなく、状報も並行して用いられていたことがわかった(1,2)。明治十五年三月二十日の睦達乙第十八号により陸軍省が制定した『野外演習軌典第一版』では、情報という語が多数用いられている。公式文書に情報という語が現れるのはおそらくこれが最初であろう。この野外演習軌典は、明治九年に陸軍少佐酒井忠恕がフランスの実地演習軌典を訳出した『佛國歩兵陣中要務賓地演習軌典』(3)を土台にしており、この訳本ではすでに情報という語が使われている。これ以前に出版されている兵書を調べてみても惰報という語が見あたらないことから。おそらくこの本が情報という語が使われた最初の出版物ではないかと考えられる。当時、陸軍が兵式をフランス式にすることに決めたことにともなって、兵学寮の教授たちがフランス軍の兵書や典範令を多数翻訳し、士官の教育や兵卒の訓練に用いた。一八七五(明治八)年にフランスで新式の歩兵陣中要務が刊行され、酒井がこれを翻訳して明治九年十月に内外兵事新聞局から発行したのが『佛國歩兵陣中要務賓地演習軌典』である。訳者である酒井忠恕は嘉永三年の生まれで、旧名を鳥居八十五郎といい、田安殿家老越前守の養子である。慶応元年に横浜表に創設された仏学伝習所の第一回伝習生徒としてフランス語を学び、の後開成学校の三等教授を経て、明治二年八月に兵部省に出仕し、上等通弁から兵学大助教、同少教授に昇任、明治六年に陸軍少佐になった。六年六月から十二月まで伝令使を勤めている。明治十二年に参謀本部に移り、十月に文庫課長、同十二月に翻訳課長となり文庫課長を兼任した。同十三年二月、同県に同姓名の者がいることを理由に改名を届出て、酒井忠恕から酒井清に改名している。同二十二年に陸軍省に退職を願い出、予備役に編入され、同三十年六月に死亡した.酒井は明治九年に『佛國歩兵陣中要務賓地演習軌典』を出版後、十四年に清名でその改訂版を発刊し、さらに十五年に『佛國歩兵陣中要務寅地演習軌典抄』を訳出している。最後の『實地演習軌典抄』は問答集であるが、この中で、情報に意訳を付けており、これらの添え書きから、情報を「敵情(状9)のようす、または知らせ」という意味で用いていることがわかる。したがって、情報は「情状の報告、または報知』を短縮したものと解釈することができる。野戦では斥候、偵察、間諜などを派遣して地勢や敵情を調べる。その報知を酒井は情報と訳した。その原語についてはまだ原本を確認していないが、つぎに述べる理由からフランス語のrenseignement と考えられる。(1)フランス語を主体として編集されている『五國対照兵語字書』にはinformationが採録されていない。(2)明治十八年に訳出された『佛國陣中軌典』では、情報に『ランセーギュマン」または『ランセギウマン」の添え書きがしてある。(3)一八九五年の『仏国陣中軌典携帯版』の原本ではrenseignementが対応している。(4)後述する『佛和辞典』のenseignementの項に状報が記載されている。
1 0 0 0 CELLレグザ^<TM>の画面遷移におけるSPE使用量の制御機構
1 0 0 0 OA 機械学習を用いた楽曲の分類 : 音高に着目したテンポ変化に強い特徴抽出
1 0 0 0 i-Pathルータのフロー情報を用いたDoS攻撃検知法
従来のインターネットではネットワーク内部の情報がほとんど開示されない。その一方でネットワーク中立性の観点から情報開示を求める声が高まっている。例えば米連邦通信委員会(FCC)はインターネットの中立性に関する規則の制定を目指している。本研究は様々な情報を持つルータが内部の情報を開示する方法を提案して、その情報を活用する例を示す。具体的には、ルータを通過するフロー情報を用いてDOS攻撃の検知を行う。本論文ではフローの数や接続の状態からDOS攻撃を検知する手法を提案する。また複数のルータのフローの情報を取得して比較することにより、従来は困難であったDoS攻撃の送信元を絞り込む。
1 0 0 0 放送・通信パスの結合による参加型クイズ番組の早押し判定法
1 0 0 0 会議支援システムにおける手書き入力編集機能
会議支援システムは,電子黒板/タブレットやプロジェクタ等の会議用機器と,ワークステーション(WS)/パソコン(PC),ファイルサーバ,LANを有機的に結合し,手書きによる討議メモの作成や会議結果の保存,会議中におけるリアルタイムな情報検索,メールによる会議開催通知や議事録の配布など,会議をトータルに支援する各種の機能を提供している。本稿では,電子黒板/タブレットからの手書きデータの入力処理方式,手書き文書の作成や編集などの文書処理機能について述べる。
1 0 0 0 OA 品詞による文評価を用いた日本語語呂自動生成手法
1 0 0 0 階層型マクロデータフロー処理におけるサブルーチン並列処理手法
マルチプロセッサシステムにおける従来のFortran自動並列化コンパイラではDo-allやDo-acrossなどのループ並列化のみが用いられていた.この場合,ループ以外の部分の並列性,たとえば基本プロック内部の並列性や,基本プロック,ループ,およびサプルーチン間の粗粒度並列性を利用することはできなかった.筆者らは以上のような間題を解決するため,従来よりマルチグレイン並列処理手法を提案してきた.これは,基本プロック,ループ,サブルーチンより定義される粗粒度タスク(マクロタスク)の並列処理(マクロデータフロ処理),中粒度並列処理(ループ並列化),細粒度並列処理を階層的適用した並列処理手法である.
マルチプロセッサシステム上におけるFortranプログラムの自動並列処理では、従来Doall、Doacross等のレ-プ並列化が用いられている。しかし、ル-プ並列化ではループ以外の部分の並列性を抽出することができないという問題があった。この問題点を解決するために、筆者らはステートメント間の近細粒度並列処理、ループのイタレーション間の中粒度並列処埋、サプルーチン・ループ・基本プロック間の粗粒度並列処理を階層的に組み合わせ、プログラム全域の並列性を利用するマルチグレイン並列処理をすでに捉案している。本稿では、このマルチグレイン並列処理において、各階層のタスク間データ転送オーバーヘッドを軽減するための、タスク融合を用いたデータローカライゼーション手法を提案する。また、提案手法を用いた、コンパイラはOSCAR上でインプリメントされており、本稿ではその性能評価についても述べる。
マルチプロセッサシステムにおける従来のFortran自動並列化コンパイラではループ並列化が主に用いられていたが,プロセッサ台数の増加と共に,ループ並列化だけではスケーラブルな処理速度が望めなくなっている.そこで,筆者等は従来自動並列化が不可能であったループ以外の並列性,例えば,基本ブロック,ループ,サプルーチン間の並列性を利用した粗粒度タスクの並列処理(マクロデータフロー処理)手法および基本ブロック内部の近細粒度並列処理手法を提案している.また,筆者等は粗粒度・中粒度(ループ並列化)・近細粒度並列処理を階層的に適用する並列処理理手法であるマルチグレイン並列処理手法,さらにループ内あるいはサブルーチン内の粗粒度並列性を階層的に利用してクラスタ内部で階層的にマクロデータフロー処理を行なう階層型マクロデータフロー処理も提案している,この階層型マクロデータフロー処理では,粗粒度タスク間のスケジューリング方法として,ダイナミックスケジューリング,スタティックスケジューリングを使い分けて行なうことにより,スケジューリングの際に生じるオーバーヘッドを抑えるようにしている.本稿では,階層型マクロデータフロー処理におけるマクロタスクのスケジューリング手法について提案する.
1 0 0 0 新聞記事の自動要約によるニュース速報配信
1 0 0 0 ODPビューポイントに基づく分散システム設計法の検討
分散処理技術の進展と普及に伴い、ISOとITU-TではODP(Open Distributed Processing:開放型分散処理)の標準化を行なっており、現在、分散システムのモデル化のための枠組みを規定したODP基本参照モデルの検討を進めている。分散システムでは、多数の構成要素が相互に協調して動作し、全体としてひとつの処理を実現する。このため、機能分散や負荷分散による柔軟なシステム構築が可能となる反面、計算機資源の分散や分散されたデータ間の整合性等に配慮しなければならない。ODP基本参照モデルでは、このような分散システムの複雑さに対処するために、エンタプライズ、情報、コンビュテーショナル、エンジニアリング、テクノロジの五つのビューボイントを導入している。ODPビューボイントは、分散システムを異なる側面からモデル化する手段を提供するため、分散システムの設計に対して有効に適用できると考えられる。これまでに一部のビューボイントを分散システムの設計に適用する試みが報告されているが、分散システム全体を設計するための体系的手法については充分には議論されていない。本稿では、ODPの五つのビューボイントから分散システムをとらえ、その仕様を明確化することにより、分散システムを設計する方法について検討する。
1 0 0 0 原子力プラント自動配管システム
原子力発電プラントの配管配置設計は、その規模、複雑さおよび設計に対する厳しい要求から熟練した多数の設計者と多大なる設計時間を必要としていた。本システムは知識工学的手法を用いて、自動的に初期の配管配置を行なうものであり、図1に示したように3つのステップから構成されている。前報では、Aスターアルゴリズムを用いた通過部屋列の決定手法、格子展開法によるルーティング手法(ステップ1、2)について説明した。本報では、仮説型推論によるルーティング手法および配管配置調整法(ステップ2、3)について述べる。
1 0 0 0 構文解析の観点からの対話文に特有な現象の分類
話し言葉により人間と自然に会話できる計算機を作るためには,自然な対話文を解析して,意味を求める方法を構築する必要がある.そのためには,まず,対話文が書き言葉の文とどのように異なるかを調べる必要がある.そこで,問い合わせや仕事の依頼の電話対話,野球中継,ラジオ電話相談の書き起こしデータを分析し,対話文特有の現象の調査を行っている.これらの対話は,あらかじめ状況を設定して行われたものではなく,自然に行われた対話である.次に,発見された現象を分類整理し,個々の現象について対処法を考える必要がある.この時,どのように現象を分類するかが問題となる.現象の分類と対処法の構築は分離して行えるものではなく,処理の枠組をどうとるかに応じて分類が決まる.話し言葉には,一見規則がないように見えるが,よく観察すると,一定の規則性が見られる.我々は,書き言葉の文法を構築しなおすことによって話し言葉を扱う立場で分析を進めている.竹沢らは,状況を設定して行われた対話の調査を基にして,対話特有の現象を扱う音声認識用の文法を構築しているが,網羅的であるかどうか,また,どのように意味関係を求めるのか明かでない.本稿では,文法枠組として,統語構造と意味表現の関係が明確な単一化文法を用い,この観点からの対話文特有の現象の整理を試みる.文法の拡張法として,語彙項目の追加,素性制約の緩和,句構造規則の追加,文の概念の拡張の四つを考え,これらの拡張を書き言葉の文法に施すことにより対処できる現象について述べる.今までに調べられている現象は,これらの四つに分類が可能である.
1 0 0 0 TVを介したにらめっこ : アイ・コンタクト型対話装置
1 0 0 0 商用機械翻訳ユーザ辞書の共通フォーマット設定に向けて
翻訳に使用される辞書データの流通・相互利用を促進するため、アジア太平洋機械翻訳協会(AAMT)に加盟する機械翻訳(MT)メーカが中心となり、各社のMTシステムのユーザ辞書と相互変換可能なユーザ辞書共通フォーマット (Universal PlatForm; UPF) の設計を開始した。本稿では活動の目的と方針概要を述べる。商用のMTシステムが製品化されて10年余が経過した。当初、MTシステムは翻訳の専門家向けに設計・開発され、主に技術翻訳に用いられてきたが、近年のインターネットの発達とパソコンの普及により、MTシステムは一般ユーザにも急速に浸透し始めている。MTシステムを有効活用するためには、各ユーザ毎に、頻繁に使用する語彙を「ユーザ辞書」として蓄積し、システムの基本辞書と合わせて使う必要がある。しかし辞書作成は一般に時間と労力がかかる仕事であり、個人ユーザー人一人が辞書を個々に充実させるのには限界がある。この問題の具体的解決方法として、個人が個別に蓄えている辞書データを流通させ、相互利用するための環境の整備が挙げられる。現在は国内の20数社が機械翻訳システムを商品化しているが、それらの機種の違いを越えて、共通にユーザ辞書を交換できる仕組みがあれば、各人がユーザ辞書を作成するコストが大幅に削滅できる。このことによりMTの利用が促進され、ひいては日本人の外国語文書受発信が促進される。このような環境整備の具体的活動として、AAMTでは、今年度 (平成8年度) から来年度にかけ情報処理振興事業協会 (IPA) の創造的ソフトウエア育成事業の予算補助を受け、各社のMTシステムに共通のユーザ辞書記述フォーマットUPFの開発と、ホームページによる仕様公開の活動を開始した。仕様は検討段階においても適宜一般に公開する方針である。