著者

Naveen CHANDRA Prabir K. PATRA Jagat S. H. BISHT 伊藤 昭彦 梅澤 拓 三枝 信子 森本 真司 青木 周司 Greet JANSSENS-MAENHOUT 藤田 遼 滝川 雅之 渡辺 真吾 齋藤 尚子 Josep G. CANADELL

出版者

Meteorological Society of Japan

雑誌

気象集誌. 第2輯 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.99, no.2, pp.309-337, 2021 (Released:2021-04-15)

参考文献数

92

被引用文献数

6 36

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メタン(CH4)は主要な温室効果気体の一つであり、対流圏および成層圏における化学過程にも重要な役割を果たしている。気候変動および大気汚染に関するCH4の影響は非常に大きいが、過去30年間のCH4濃度増加率や経年変動の要因については、未だ科学的な確証が得られていない。本研究は、十分に検証された化学輸送モデルを用いて、1988年から2016年の期間を対象に大気中CH4濃度をシミュレートし、逆解析によって地域別CH4排出量を推定した。まず、標準実験としてOHラジカルの季節変動のみを考慮し、大気中CH4濃度の観測データを用いた逆解法モデル、排出インベントリ、湿地モデル、およびδ13C-CH4のボックスモデルを用いた解析を行ったところ、1988年以降におけるヨーロッパとロシアでのCH4排出量の減少が示された。特に、石油・天然ガス採掘と畜産由来の排出量の減少が1990年代のCH4増加率の減少に寄与していることが明らかとなった。その後、2000年代初頭には大気中CH4濃度が準定常状態になった。 2007年からはCH4濃度は再び増加に転じたが、これは主に中国の炭鉱からの排出量の増加と熱帯域での畜産の拡大によるものと推定された。OHラジカルの年々変動を考慮した感度実験を行ったところ、逆解析による中高緯度域からのCH4排出推定量はOHラジカルの年々変動には影響されないことが示された。さらに,我々は全球的なCH4排出量が低緯度側へシフトしたことと熱帯域でのOHラジカルによるCH4消失の増加が相殺したことによって、南半球熱帯域と北半球高緯度域の間のCH4濃度の勾配は1988-2016年の間にわたってほとんど変化していなかったことを明らかにした。このような排出地域の南北方向のシフトは、衛星によるCH4カラム観測の全球分布からも確認された。今回の解析期間には、北極域を含めて地球温暖化によるCH4排出量の増加は確認できなかった。これらの解析結果は、気候変動の緩和へ向けた効果的な排出削減策を行う上で重要な排出部門を特定することに貢献できると思われる。

著者

吉賀 夏子 堀 良彰 只木 進一 永崎 研宣 伊藤 昭弘

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.310-323, 2022-02-15

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わが国には,江戸時代以前に記された業務記録や証文などの古記録が数多く存在する.これらを有効に活用するためには,少ない工数で機械可読データを構築する必要がある.特に,地域特有の資料の場合には,地域特有の固有表現への対応が必要となる.本研究では,江戸期の業務日誌である「小城藩日記データベース」の目録記事文からLinked Dataなどの機械可読データを生成することを具体的目標とし,固有表現抽出の効率化を行う.その第1の手法は,市民参加による人手そのものの有効活用である.第2の手法は,機械学習による固有表現の自動抽出である.これらの手法を組み合わせることで,通常は収集の難しい地域特有の固有表現を記事文から,自動かつ高精度で抽出可能である.

著者

伊藤 昭治

出版者

日本図書館協会

雑誌

図書館雑誌 (ISSN:03854000)

巻号頁・発行日

vol.81, no.7, pp.p375-378, 1987-07

著者

伊藤 昭 伊藤 威信

出版者

鉄道図書刊行会

雑誌

鉄道ピクトリアル (ISSN:00404047)

巻号頁・発行日

vol.61, no.11, pp.41-43, 2011-11

著者

伊藤 昭 金渕 満

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D-I, 情報・システム, I-情報処理 (ISSN:09151915)

巻号頁・発行日

vol.84, no.3, pp.285-293, 2001-03-01

被引用文献数

24

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強化学習は, 実世界においてエージェントに協調することを学習させるための有望な手法である.しかしながら, 実際的な問題に使おうとすると, 状態数の増加に伴う学習速度の遅さがボトルネックとなる.我々は, 学習の初期の段階では知覚情報を粗視化することで実効的な状態数を削減し, その後に完全知覚に戻すことで長期的にも良い性能を得ることを試みた.しかしながら, 単純に知覚精度を切り換えるだけでは, 初期の「誤った知識」を後から修正することは難しい.そこで, 初期においても, 完全知覚条件と知覚制限条件の二つの学習器を並行して学習させ, 適当なタイミングで切り換えることで, 知覚制限による高速の初期学習, 完全知覚による良好な長期性能を達成する手法を開発した.

著者

柳瀬 利彦 廣木 桂一 伊藤 昭博 柳井 孝介

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会論文誌 (ISSN:13460714)

巻号頁・発行日

vol.26, no.5, pp.621-637, 2011 (Released:2011-07-20)

参考文献数

34

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We propose a computing platform for parallel machine learning. Learning from large-scale data has become common, so that parallelization techniques are increasingly applied to machine learning algorithms in order to reduce calculation time. Problems of parallelization are implementation costs and calculation overheads. Firstly, we formulate MapReduce programming model specialized in parallel machine learning. It represents learning algorithms as iterations of following two phases: applying data to machine learning models and updating model parameters. This model is able to describe various kinds of machine learning algorithms, such as k-means clustering, EM algorithm, and linear SVM, with comparable implementation cost to the original MapReduce. Secondly, we propose a fast machine learning platform which reduces the processing overheads at iterative procedures of machine learning. Machine learning algorithms iteratively read the same training data in the data application phase. Our platform keeps the training data in local memories of each worker during iterative procedures, which leads to acceleration of data access. We evaluate performance of our platform on three experiments. Our platform executes k-means clustering 2.85 to 118 times faster than the MapReduce approach, and shows 9.51 times speedup with 40 processing cores against 8 cores. We also show the performance of Variational Bayes clustering and linear SVM implemented on our platform.

著者

伊藤 昭治

出版者

甲南大学文学部図書館学研究室

雑誌

談論風発

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.7-13, 2010-04-16

著者

伊藤 昭彦

出版者

一般社団法人 日本燃焼学会

雑誌

日本燃焼学会誌 (ISSN:13471864)

巻号頁・発行日

vol.59, no.188, pp.86-93, 2017 (Released:2018-06-01)

参考文献数

8

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The expert knowledge concerning combustion phenomena is indispensable to forensic science, especially to investigate an incendiary fire. Forensic science is defined as the application of natural sciences and technological practices to the purposes of justice in the study and resolution of criminal, civil and regulation issues. However, the common sense about natural sciences in the judicial circles is sometimes far away from the scientific sense, of course without the exception of combustion science. In this paper, it is consider through the several matters of judgment related to combustion phenomena, how the scientific expert opinion should be, and how the combustion research should contribute to forensic science.

著者

小林 健一 筧 淳夫 伊藤 昭 糸山 剛 河口 豊 郡 明宏 辻 吉隆 森本 正一 柳 宇

出版者

一般社団法人 日本建築学会

雑誌

日本建築学会技術報告集 (ISSN:13419463)

巻号頁・発行日

vol.16, no.34, pp.1099-1104, 2010-10-20 (Released:2010-10-20)

参考文献数

8

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In the current laws and ordinances, the matter to accommodate the tuberculosis patient who is an airborne infectious disease is not exhibited. In this study, we discussed the building standard of the medical institution which accommodate tuberculosis patient, for the purpose of showing recommendations. The medical institution to accommodate tuberculosis patients needs to keep building facilities corresponding to the airborne infection, and it is necessary to perform use based on the latest scientific evidences.

著者

伊藤 昭 水野 将史 後藤 強 寺田 和憲

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第17回全国大会(2003)

巻号頁・発行日

pp.208, 2003 (Released:2004-02-03)

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知的な行動主体(エージェント)が社会で行動するためには、相手の行動を予測して、それに対して適切な行動をとる必要がある。このような、「相手を読む」ことの研究は、(囲碁のような)零和ゲーム、囚人のジレンマゲームのような、対称型非零和ゲームではあるものの、一般の零和ゲームではほとんどない。ここでは、「相手を読む」ことが本質的な標準ゲームを提案する。また、強化学習、進化プログラミングを用いて行動戦略の獲得を調べ、「良い」戦略の条件を検討する。また、対戦者両者が共に相手の行動を読んで自己の戦略を修正しようとするとき、どのような現象が観測されるのかを報告する。

著者

伊藤 昭治 稲岡 則子 小田 直人 木下 恒男

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.27, no.7, pp.p702-710, 1986-07-15

被引用文献数

3

著者

寺田 和憲 伊藤 昭

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.26, 2012

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本発表では、人間とロボットの違いの本質を定型性と逸脱性に基づいて議論する。人間は機械の振舞いに対しては定型性を期待し、人間の振舞いに対しては逸脱性を期待する。我々は、定型性に対する逸脱性こそが機械と人間をカテゴリー分類する上での決定的要因だと考える。実験結果を交えてこの論理を展開する。

著者

伊藤 昭治

出版者

出版ニュース社

雑誌

出版ニュース (ISSN:03862003)

巻号頁・発行日

no.2168, pp.6-12, 2009-03

著者

Prabir K. PATRA Edward J. DLUGOKENCKY James W. ELKINS Geoff S. DUTTON 遠嶋 康徳 笹川 基樹 伊藤 昭彦 Ray F. WEISS Manfredi MANIZZA Paul B. KRUMMEL Ronald G. PRINN Simon O'DOHERTY Daniele BIANCHI Cynthia NEVISON Efisio SOLAZZO Haeyoung LEE Sangwon JOO Eric A. KORT Suman MAITY 滝川 雅之

出版者

Meteorological Society of Japan

雑誌

気象集誌. 第2輯 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.100, no.2, pp.361-386, 2022 (Released:2022-04-13)

参考文献数

65

被引用文献数

8

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大気中の一酸化二窒素(N2O)は地球温暖化および成層圏オゾン減少に影響を及ぼしており、発生源ごとの放出量推定の精緻化は気候変動の政策決定において非常に重要である。本研究ではまず大気大循環モデルMIROC4を基にした化学輸送モデル(ACTM)を用いたコントロール実験を行い、大気中N2O濃度の時空間変動について現場観測等を用いた検証を行なった。本計算に際しては各種起源(土壌起源、農業起源、その他人為起源、海洋起源)について複数のインベントリを用い、合計5種類の組み合わせで計算を行なった。その結果、N2Oの大気中寿命は年々変動の影響を含め、127.6±4.0年と推定された。次に、世界各地の42地点における1997年から2019年にかけての観測結果を用いて、世界を84分割した各地域におけるN2O放出量についてベイズ手法を用いた逆解法による推定を行なった。その結果、全球の陸域および海洋起源それぞれの放出量は2000年代には12.99±0.22 および 2.74±0.27 TgN yr-1、2010年代は14.30±0.20および 2.91±0.27 TgN yr-1と推定された。 地域別に見ると、南極海周辺での海洋起源放出量について既存インベントリが過大評価傾向にあることがわかった。一方熱帯域および中高緯度域の地表からの放出量についてはそれぞれ過少および過大評価傾向にあったと考えられ、別の観測の結果とも整合的であった。また全球の陸域および海洋起源放出量の時間変動についてはエルニーニョ・南方振動と強い相関が見られた。地域ごとの陸域起源放出量の2000年代と2010年代の間の変化量について調べたところ、北アメリカ、中央および熱帯アメリカおよび中央アフリカ、南、東および東南アジアで増加傾向が見られた。一方ヨーロッパでは減少する傾向が見られたが、これは化学工業に起因すると推定された。また15地域中3地域(東アジア、北アメリカおよび中央アフリカ)および南極海において、季節変化について今後の改良が必要なことが示唆された。陸域生態系モデル(VISIT)による推定放出量を用いた場合、観測から推定される1978年以降の増加速度をよく再現しているが、一方で窒素肥料の施肥から大気への放出にかかる変換時定数については改めて検討する必要があることが示唆された。

著者

徳増 厚二 長沼 英明 橋本 晋一郎 伊藤 昭彦 和田 昌興 岡本 牧人 山根 雅昭

出版者

一般社団法人 日本めまい平衡医学会

雑誌

Equilibrium Research (ISSN:03855716)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.64-72, 2007 (Released:2008-10-10)

参考文献数

17

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Hyperosmotic solution of isosorbide has been used for treatment of Meniere's disease since Kitahara et al., Larsen et al. and Nozawa et al.. In recent studies reported that ADH is acting to open water channels, AQP-2 at the endlymphatic membrane and may act worse for labyrinthine hydrops. It is important the serum concentration of isosorbide after administration because ADH should be released if the serum osmotic pressure is elevated by isosorbide above more than 2% of normal serum osmotic pressure. In this study the equation predicting isosrbide serum concentration after oral administration was proposed on the basis of the data by Wakiya's report. It was confirmed the serum osmotic pressure remains below the threshold level for increasing ADH secretion by the routine method of 30 ml/once, 3 times every day. However, the method of 30 ml/once, single or two times every day should be recommended when the serum osmotic pressure before the medication is above 289 mOsm/kg.

著者

樋口 英幸 伊藤 昭

出版者

国立研究開発法人 情報通信研究機構

雑誌

情報通信研究機構研究報告 (ISSN:2187767X)

巻号頁・発行日

vol.36, no.181, pp.225-231, 1990 (Released:2019-11-28)

著者

寺田 和憲 伊藤 昭

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.24, 2010

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人工知能やロボティクスの進歩によって人工システムは人間に近づきつつあるが,はたしてユーザはそのようなシステムを人間と同等の存在として捉えているのであろうか.本稿ではこれまでに我々が行ってきた実験結果を踏まえながらDennettの提案した志向姿勢について再考する.

著者

伊藤 昭博

雑誌

情報処理学会研究報告情報システムと社会環境(IS)

巻号頁・発行日

vol.1992, no.81, pp.5-13, 1992-10-20

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日本DECは米国DECの日本支社として、1968年に業務を開始し,1982年に日本法人化を行われた。電子メールについては、当初は海外との通信用にTELEXが使用されてきたが、1982年 VAX導入後は社内メール用に VAXmailを使用開始しました。1987年にVAXでの日本語サポート及び漢字端末の導入を行い、ALL?IN?1による社内のOAシステムが構築された。現在では、全従業員が使用できる環境が提供され、電子メールは社内のコミニケーションツールの一つとして、重要な位置を占めている。Digital Japan has been established as a liaison office in Japan in 1968 and incorporated in 1982. In the first stage, telex has been used as a means of communications with overseas. Then in 1980 after VAX system installed, VAXmail replaced it. In 1985, internal office automation system has been constructed by ALL-IN-1 with Japanese VAX os and Kanji charactor terminals. Nowadays, the electric mail system in ALL-IN-1 is available to use all employees, and has come to take a place in importance in one of communication tools.

著者

林 理 伊藤 昭浩 阿部 文昭 中村 康一 持田 泰秀

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会技術報告集 (ISSN:13419463)

巻号頁・発行日

vol.4, no.6, pp.95-98, 1998

被引用文献数

1 2

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Taking into account the earthquake-resistant design standards in effect when the building was designed, new earthquake-resistant design criteria were established for the retrofit, to check the earthquake-resistant safety of the retrofit design. Structural and functional considerations led to a choice of laminated rubber for the isolator material. The results of vibration analysis using a mass system model demonstrated that the earthquake motion input into the building would be reduced substantially by the retrofitwork. It was also shown that the work would substantially meet the earthquake-resistant design criteria. Three-dimensional vibration analysis was also carried out using a solid frame model to calculate the margin of safety of each structural member would be earthquake-resistant.

著者

大馬渡 慶太 寺田 和憲 伊藤 昭

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.30, 2016