著者

有井 丈朗 園田 央亙 田島 聖士 海老沢 政人 大小田 学 飯塚 浩道 寺島 宏明 山田 毅 加藤 浩一

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, 2013-04-30

著者

白士 壽一 平田 重吉 池田 正 春木 保彦 龜谷 義雄

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.1, no.2, pp.53-59, 1953-05-15 (Released:2010-10-27)

参考文献数

23

被引用文献数

1

著者

出分 菜々衣 濱嵜 朋子 邵 仁浩 吉田 明弘 粟野 秀慈 安細 敏弘

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.278-283, 2014

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本研究では,要介護高齢者を対象として,低栄養を予防する要因を探るため,Sense of Coherence(前向き姿勢:SOC)と簡易栄養状態評価(MNA)との関連,さらに,SOCと身体自立度(ADL),生活習慣および口腔関連因子との関連について調べた.対象は北九州市内および近隣市に居住し,高齢者施設を利用する要介護在宅高齢者66名のうち,認知症・うつなど精神的問題がないと判断された63名(男性20名,女性43名,平均年齢81.1±7.0歳)について,面接聞き取り法によるSOC評価,MNAによる栄養状態の評価,また口腔の健康評価として,口腔内診査,嚥下機能検査を行った.生活習慣については面接聞き取りによる質問紙調査を行った.<br> その結果,SOCスコアは運動習慣,MNA,食欲,現在歯数との間に有意な関連性がみられた.さらに重回帰分析を行ったところ,交絡因子による調整後もSOCスコアとMNAとの間の有意性は保たれた.<br> したがって,高齢者の栄養状態の維持には前向きな姿勢が関与していることが示唆された.

著者

豊嶋 優子 齋藤 俊行 嶋崎 義浩 山下 喜久

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.156-160, 2006

参考文献数

12

被引用文献数

1

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某プロ野球球団に所属する選手84名を対象に,歯と歯周組織の診査,および咬合圧測定用感圧フィルムを用いた咬合力や咬合の左右のバランスの測定を行った.本研究では,咬合状態と歯や歯周組織の状態との関連性について調べた.対象者の1人平均DMF歯数は,歯科疾患実態調査における同年齢層とほぼ同様であった.咬合状態とDMF歯数との関連については,D歯数やM歯数が多いほど総咬合面積や総咬合力は小さく,平均圧力は大きい傾向にあった.特にC_4 の歯数と総咬合力との間には,有意な負の相関関係が認められた(r=-0.225, p<0.05).咬合状態の左右のバランスについて調べたところ,片側のみにD歯のある着では,齲蝕側は健康側に比べ総咬合面積(p=0.01)と総咬合力(p=0.02)が有意に小さく,最大圧力(p=0.03)は有意に大きかった.このことから,齲蝕が左右側の片側のみに存在する場合,齲蝕側の咬合面積が減少する一方で,咬合圧は増加し,齲蝕側に負担加重を生じる可能性が示唆された.

著者

八重垣 健 末高 武彦

出版者

Japanese Society for Oral Health

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.377-386, 1989-07-30 (Released:2010-10-27)

参考文献数

23

被引用文献数

4 27

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口臭予防を目的として, 洗口剤が広く用いられているが, その効果には疑しいものが多い。そこで本論文では, 塩化亜鉛の口臭抑制効果およびその作用機序を検討した。口臭は, 口腔内空気中の揮発性硫黄化合物 (VSC) の測定により行い, VSC定量は, 炎光光度検出器付きのガスクロマトグラフ, 記録計および自動試料注入装置から成る分析システムを用いて行った。洗口剤による口臭抑制効果の判定は, 洗口前のそれぞれのVSC濃度を100%として, 洗口直後, 2時間後, 3時間30分後に行った。その効果, 0.5%塩化亜鉛洗口では, 3時間30分後でH2Sが17.7%, CH3SHが12.2%, (CH3) 2Sが68.7%および硫黄当量の総計で12.5%とVSCの減少を認めた。これに対し, 市販洗口剤および水による洗口では, それぞれ洗口3時間30分後, 2時間後に抑制効果がほぽ消失し, 塩化亜鉛の強い口臭抑制効果が確認された。次にパーコール密度勾配遠心法にて, 唾液中の遊離細胞の分解におよぼす塩化亜鉛の効果を検討し, VSC産生抑制の機序をしらべた。その結果, 0.01%塩化亜鉛にて, 24時間インキュベーション唾液中での細胞分解が抑制されることが明らかとなった。また, 唾液細胞成分中のタンパク分解酵素活性も, 0.05%以上の塩化亜鉛にて完全に阻害されることが明らかとなった。そこで, SDSポリアクリルアミドゲル電気泳動にて, 24時間インキュベーション唾液におけるタンパク分解に及ぼす塩化亜鉛の影響を検討した。その結果, 唾液上清では, 分子量66.2Kおよび20.7K~14.4Kのタンパク分解が0.01%塩化亜鉛にて阻害され, 唾液沈渣においても, 66.2K, 84.4K, 27.2K, 24.6Kおよび15.3Kのタンパク分解が阻害されることが明らかとなった。以上の結果は, 洗口剤として使用される塩化亜鉛の濃度により, VSC産生の基質となるタンパク質の分解が抑制され, 口臭抑制効果が発揮されることを示唆した。

著者

西辻 直之 古藤 真実 福澤 洋一 矢吹 義秀 上谷 公之 久保 宏史 吉野 浩和 長井 博昭 中曽根 隆一 矢島 正隆 岡田 彩子 有吉 芽生 曽我部 薫 菊地 朋宏 宮之原 真由 山田 秀則 村田 貴俊 野村 義明 花田 信弘

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.89-93, 2017

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<p> (公社)東京都港区芝歯科医師会は,JR新橋駅西口SL広場において,事前の告知や当日の呼びかけに応じた成人男女250名を対象に,「歯周病予防のための新唾液検査事業」を5年間にわたり4回実施した.事業目的は,歯周病のスクリーニング可能な唾液検査の受診を契機に,受診者の歯周病への理解を促し,検診の重要性を啓発することである.</p><p> 各受診者から採取した唾液を用いて生化学検査を行い,結果を受診者に郵送した.また,事後アンケートを実施し,「受診したきっかけは何か」,「唾液検査は簡単か」,「唾液を採取することに対して抵抗があるか」,「次回の検査も受けたいか」,「検査結果票はみやすいか」,「検査結果をみて歯科を受診するか」,「検査結果をみて歯周病について関心が深まったか」の7項目への回答を求めた.</p><p> 事後アンケートで回答者(回収率;年平均22.1%)の9割が選択した項目は,「この検査が簡単だと感じた」,「次回も受けたいと思う」および「検査により歯周病に興味をもった」であった.以上より,唾液検査は歯周病への関心を高めるとともに,受診契機の一要因となることがわかった.</p>

著者

木村 浩之 合田 恵子 武田 則昭 平尾 智広 福永 一郎 影山 浩 實成 文彦

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.51, no.1, pp.37-47, 2001-01-30

被引用文献数

11

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香川県下の従業員数50人以上の事業所を対象に,産業歯科保健活動の効果的展開を図ることを目的として,産業歯科保健活動に関する調査を行った。その結果,歯科健康診断は33事業所(14.0%)で行われているにすぎず,産業歯科保健の認識および知識は十分ではなかった。産業歯科保健の充実を図る予定については,積極的な回答は数%と少なかった。産業看護職(保健婦・看護婦・准看護婦)雇用の有無別では,雇用している事業所が雇用していない事業所に比較して歯科健康診断の実施割合が高く,産業歯科保健の認識および知識の全項目とも「知っている」と回答する割合が高かった。産業歯科保健の充実を図る予定では,産業看護職を雇用し,かつ歯科健康診断を実施している事業所において積極的な回答がみられた。歯科健康診断を実施している事業所では,事後措置などについては比較的実施されていたが,歯科健康診断措置後のフォロー(把握)をしているのは8事業所(24.2%)と少なかった。実施していない事業所では,その理由として歯科健康管理は「個人の問題だから」とするのが48事業所(26.4%)と最も多く,産業歯科保健の充実を図る予定に消極的であった。本研究では,事業所における歯科保健活動が不十分である実態が明らかになった。また,産業看護職を雇用している事業所が,産業歯科保健活動に積極的に取り組んでいることがうかがわれ,産業看護職の活用が産業歯科保健活動推進の一要因になりうることが示された。さらに,事業所の現場スタッフである雇用主および衛生担当者の歯科健康管理のあり方についての認識の向上も望まれる。

著者

相良 徹

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.28, no.3, pp.308-323, 1978

被引用文献数

11

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最近の建築は環境衛生学的には自然換気が極めて乏しいことから空調施設が著るしく発達してきた。しかし必ずしも充分な空調がなされているとはいえないものがある。とくに病, 診療所等においては空調の在り方によつて却つて各診療室の汚染を他の診療室に及ぼし, わゆる院内感染の原因となりうることが考えられている。歯科においてはエアータービンンジンによる歯牙の切削が効果的な反面, 切削粉塵とともに微生物が室内に飛散し汚染の因となる。今回著者は空調施設を異にした, 二医療機関における空気中の粉塵, 菌についの測定を行なった。<BR>方法: 1. 測定場所, Y歯科病院 (以後Yとする) 及びZ総合病院歯室 (以後Zとする) の診療室, 技工室, 待合室において, 診療室ユニット附近, 技工室のぼ中央と各診療室の空気吹出口及び吸込口について空気中粉塵数並びにコロニー数を診療始前 (9時), 診療中 (11時) 及び診療終了前 (15時) の3回測定した。2. 大きさ別粉塵の定, 直接法による光散乱式のRoyco 202 Airborne-Particle Moniterを用いて空気中粉塵. μ以上を粒子の大きさ別に15段階に分けて測定した。3. 気菌の測定, (a) 気菌の採取はYPinhole samplerを用い測定場所の空気50<I>l</I>/2minを採取し, トリプトソイ寒天培 栄研) を用い培養し, コロニー数を算定した。またDHL培地 (栄研) による観察を行なつ。 (b) 気菌を大きさ別に採取するためAndersen samplerを用い, 菌の大きさ別に6段階に分て捕集した。4. 大きさ別粉塵数と在室人員との相関関係について相関係数を求めた。5. きさ別粉塵数と菌数との相関関係について相関係数を求めた。6. 診療器具の汚染につい診療室の受付台及びブラケットテーブル (5×5cm<SUP>2</SUP>) とハンドピース表面につて拭きとり検査を行なった。以上のことから次の結果を得た。<BR>(1) 粉塵数a) 総粉塵, 診療室, 技工室と吸込口ではYは48.8×10<SUP>4</SUP>~58.9×10<SUP>4</SUP>個/<I>l</I>, Zは4.8×10<SUP>4</SUP>~9.9×10<SUP>4</SUP>個/<I>l</I>でYはZに比し約510倍であり, 吹出口はYでは45.4×10<SUP>4</SUP>~49.2×10<SUP>4</SUP>個/<I>l</I>, Zでは3.3×10<SUP>4</SUP>~3.9×10<SUP>4</SUP>個/<I>l</I>でYはZに比し約12~17倍を示した。b) きさ別粉塵数, Y, Zとも0.3~0.4μ未満の粉塵数が最も多く粉塵粒子が大となるにつれて少し, 1.0μ以上の粉塵数は1%となる。プレフィルター及びアフターフィルターを用いてるZにおいては吹出口では1.5μ以上の粉塵は認められなかった。<BR>(2) 在室人員と総粉数との相関係数はr=0.31を示し, 大きさ別粉塵数とでは大きさが増すにつれて相関係数はとなり10μ以上とではr=0.87であつた。<BR>(3) コロニー数は診療室, 技工室, 吸込口にいては, Yでは0.16~1.82個/<I>l</I>, Zでは0.10~0.24個/<I>l</I>であり, YはZより多った。吹出口からはZでは認められなかった。<BR>(4) 総粉塵数とコロニー数との相関係数はr=0.28を示したが粉塵の大きさ別とでは衛生学的に重視される1.0~5.0υ未満とではr=0.75, 1.2μ以上とでr=0.77であった。<BR>(5) 菌の大きさはAndersen samplerによる測定では1.0μ以下の菌は全体の3%であった。<BR>(6) 診療器具のブラケットテーブルとハンドピースの汚染は診療時間の経過と共に増大し, DHL培地 (+) のものがあった。<BR>以上のことから中央空調施設及びそれに使用されるフィルターの材質及び用い方によって粉塵数及び大きさ別粉塵数やコロニー数が診療時間と共に増加される度合の相違することがわかった。大きさ別粉塵数とコロニー数との間には, 一定の相関関係のあることがみられた。本邦に於ては病院及び医療施設の構造と設備に関する一般基準に類するものは見られない現状にあることから, 今後これらに対しての基準を定めると共に医療機関についての空調施設に一定の規格を設定する必要があると考えられる。

著者

藤好 未陶 筒井 昭仁 松岡 奈保子 埴岡 隆

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.3-14, 2005

参考文献数

28

被引用文献数

7

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歯科保健教育の受け手側である小学生のブラッシング行動に関連する諸要因を検討し, 学齢期の歯肉炎対策に効果的な教育プログラムの開発に供することを目的とした.福岡市某小学校5年生81名を対象に, 児童のブラッシングに関連する知識, 意識と行動, 心理学的要因および歯肉炎と歯垢付着の状況を調査し, 関連性を検討した.93.3%が1日1回以上ブラッシングを行っていたが, 歯肉に炎症が認められたものは85.1%と多かった.歯肉の炎症度と歯垢付着度との間には相関性がみられた(r=0.515, p=0.0001)が, ともにブラッシング行動との関連性は認められなかった(p>0.05).心理学的要因のセルフエスティームは5つのブラッシング行動関連項目と, 自己管理スキルは8項目と有意な関連性を示した(p<0.05).因子分析の結果2因子が抽出され, 自己管理スキルは両因子に対して高い因子負荷量(0.526, 0.716)を示した.これらのことから, 小学生ではブラッシング行動は定着しているが歯肉炎に関する情報や意識が不足しているために有所見者率が高いこと, ブラッシング行動の背景として心理学的要因, 特に自己管理スキルが関与することが示された.歯肉炎対策には, 良好なブラッシング技術を伴ったブラッシング行動を定着させる歯科保健教育プログラムの開発が必要であり, その際には自己管理スキルの育成に着目する必要があることが示唆された.

著者

瀧口 徹 深井 穫博 青山 旬 安藤 雄一 高江洲 義矩

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.55, no.5, pp.524-536, 2005-10-30 (Released:2018-03-23)

参考文献数

14

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わが国における戦後の歯科医師需給施策は, 1960年代後半から70年代にかけて歯科大学(歯学部)の急増策で始まったが, 1980年後半から一転して抑制策に転じた.しかし入学定員の20%削減, 国家試験の改善だけでは十分に功を奏さないことが明らかである.そこで本研究においては, 1982年から2002年までの20年間の人口10万人当たりの歯科医師数(歯科医師10万比)の都道府県較差に着目して, 増減の源である歯科大学(歯学部)の設置主体と社会経済的および地理的特性のかかわりを明らかにすることを目的とした.要因分析にはGLIM法: 一般化線形モデル法を用い, 将来予測は回帰式の外挿法によった.さらにこれらの結果に基づき, 歯科医師需給調整施策について検討した.20年間の歯科医師10万比の推移は, 全都道府県で相関係数が0.96以上で明確な直線的増加傾向を示し, かつ地域較差は縮減していない.GLIM分析で国公立大の存在がその都道府県の歯科医師10万比の急増に最も関連が強く, 国公立大は設置都道府県に対して新規参入歯科医師への強い吸引力を示した.しかし, 近隣都道府県への波及効果は予想に反して有意ではなかった.また供給過剰の閾値を歯科医師10万比80人とすると, 20年後に5割強の都道府県が供給過剰になると予測され, 需給対策には既存の全国的施策に加えて歯科医師臨床研修地の分散化が有効と考えられた.

著者

吉野 浩一 深井 穫博 松久保 隆 高江洲 義矩

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.92-97, 2002-04-30 (Released:2017-12-15)

参考文献数

30

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喫煙と歯周病や口腔がんとの関連はよく知られているが,生活習慣と関連が深い歯の喪失についての研究はきわめて少ない。本調査は,喫煙習慣および口腔保健行動と歯の喪失との関連について5年間のコホート調査を行うことを目的とした。対象は某銀行の従業員の男性129人とし, 1992年から5年間追跡調査した。その結果,20〜39歳群の喫煙者は一人平均0.40歯喪失歯が増加し,非喫煙者の0.13歯に比べて多い値であった(p<0.01)。40〜59歳群では,喫煙者は0.75歯,非喫煙者は0.51歯と多い傾向を示したが有意な差はみられなかった。口腔保健行動と歯の喪失との関連をみると,40〜59歳群ではかかりつけの歯科医院のある者に歯の喪失する者の割合が高かった(p<0.05)。さらに,単純ロジスティック回帰分析を行った結果,20〜39歳群では喫煙習慣が歯の喪失に有意な関連を示し(p<0.001),オッズ比は8.08(信頼区間1.83〜35.72)であった。以上の結果から,20〜39歳群の若年成人では,喫煙習慣が歯の喪失に強く関連していることおよびコホート調査の重要性が示された。

著者

鏡 宣昭 高江洲 義矩

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.50, no.1, pp.31-39, 2000-01-30 (Released:2017-12-08)

参考文献数

31

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学校歯科保健は,児童生徒が歯・口腔の健康に関する知識・習慣・態度への変容を期待して行われる保健活動の1つで,養護教諭は常にその要として「保健教育」と「保健管理」に携わってきた。また,平成7年度に学校保健法の改正が行われ,健康診断票や健診内容は大幅に変わった。これは,従来からの検診を中心とした健康管理から,本来求められていた健康教育を積極的に取り入れるものとして注目されている。そこで,千葉市内の養護教諭171名を対象に,児童生徒への口腔保健教育の進め方や学校健診の評価など10項目について,Delphi法によるアンケート調査を行った。その結果,(1)健診時の器具の消毒についての回答では,公的機関が診査器具を一括管理し必要な時期に必要な量を配送してもらうことを希望するものが1回目は51.8%であったが,2回目以降は71.5,72.8%と回を追うごとに回答率が上昇した。(2)学校現場で行える事後措置としては,「保健だより」などを利用した「家庭との連絡」と回答したものに集中して72.3〜83.1%であった。(3)学校でのフッ化物洗口については,「必要ない」と回答しているものが50.4〜57.8%で,「実施が望ましい」は12.7〜17.7%あった。Delphi法の特徴の1つである収束傾向は,「新しい健診法の全体的評価」,「要観察歯の導入」,「年間の健康診断の回数」,「診査器具の消毒」,「学校保健委員会の活動」および「学校歯科医とかかりつけの歯科医との関係」の設問にみられたが,特に診査器具の消毒についての「業者に依託する」応答に顕著に示された。

著者

梅谷 健作 玉木 直文 森田 学

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.61, no.5, pp.581-588, 2011-10-30

参考文献数

33

被引用文献数

2

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ブラッシングが脳を活性化させるということが報告されている.本研究では,術者によるブラッシングが患者の自律神経系に与える影響を評価すること目的とした.測定項目は,心拍変動解析による自律神経の活動,ストレス指標の唾液アミラーゼ活性とSTAI(State-Trait Anxiety Inventory)による状態不安の程度の3つとした.対象者は健常男性15名(年齢32.3±9.5歳)とし,ブラッシング処置を15分間行った.処置前に心拍変動,唾液アミラーゼ活性と状態不安を測定し,ベースラインとした.処置中の15分間は,心拍変動解析を継続して行った.処置終了後,再び処置前と同じ3項目を測定した.その結果,心拍変動解析においては,副交感神経の活動の指標であるLnHF(Lnは自然対数)の値がベースラインと比較して処置の終盤(処置開始後10〜15分の5分間)と処置後に有意に上昇した.自律神経の活動の指標であるLnTPはすべての時点で有意に上昇したが,交感神経の活動の指標であるLn(LF/HF)にほとんど変化は認められなかった.状態不安の得点は処置の前後で有意に減少したが,唾液アミラーゼ活性の値は減少傾向にあったものの統計学的な有意差はなかった.以上の結果から,ブラッシングによる適度な刺激が,中枢神経系に作用した結果,副交感神経の活動に変化が生じたものと考察された.副交感神経活動の指標であるLnHFが上昇し,状態不安の得点が減少したことから,術者によるブラッシングには患者をリラックスさせる効果がある可能性が示唆された.

著者

瀧口 徹 カンダウダヘワ ギターニ ギニゲ サミタ 宮原 勇治 平田 幸夫 深井 穫博

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.58, no.5, pp.524-533, 2008-10-30

参考文献数

13

被引用文献数

2

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本研究の目的はスリランカの12歳児DMFTの多寡に有意な歯科保健行動要因と社会経済的要因を確定し,重要な少数の予測要因に絞ることである.データはスリランカ国の西プロビンスの949名の学童からなる.3名の歯科医師がWHOの基準によって歯科健康診査を行った.DMFTを0と1以上の2区分にした指標を多重ロジスティック回帰分析(MLRA)の従属変数として用いた.MLRAの独立変数は4種類の歯科保健行動(4-DHBs),すなわちショ糖含有の食品もしくは飲料,歯磨き習慣,フッ化物歯磨剤使用,定期的歯科医療機関受診等,10種類の社会経済的要因からなっている.その結果,変数減少法によるMLRAで最終モデルと各変数のオッズ比が得られた.DMFTの分布は指数関数的な減少傾向を示した.男女間および3民族間のDMFTの違いは有意でなかった.フッ化物歯磨剤がDMFTに関連した最も影響力の強い保健行動であり,一方,最も重要な社会経済的要因は民族の違いであった.4-DHBsの組合せの違いは伝統的な宗教的な慣習や嗜好に由来するように思われ,う蝕に対して時に相加的効果,時に相殺的効果を及ぼすと考えられる.対象プロビンスとスリランカ全体の経済的発展に伴って将来のう蝕が増加する可能性は関連データの不足のため否定できない.それゆえ,今回明らかになったう蝕の要因をモニタリングし,西プロビンスの非常に低いDMFTの原因を解明するための疫学的研究が必要である.

著者

岩﨑 理浩 福田 英輝 林田 秀明 北村 雅保 小山 善哉 介田 圭 川崎 浩二 前田 隆浩 齋藤 俊行

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.66, no.5, pp.445-451, 2016 (Released:2016-12-08)

参考文献数

19

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長崎県内には51の有人島があるが,離島は本土と比較して現在歯数が少ない.これは離島特有の歯科医院へのアクセスの悪さが関係していると考えられている.しかし,同じ離島であっても歯科医院の有無が現在歯数に与える影響や無歯科医離島住民の受療行動についての研究はなされていなかった.そこで,平成17年以降長崎大学が実施した五島市での口腔内診査と,平成22年に五島市が実施した無歯科医離島における歯科受療に関するアンケート調査を用いて,口腔内の現状と受療行動について分析した.その結果,無歯科医離島は,歯科医院のある離島と比較して平均現在歯数が有意(p<0.01)に少なく(無歯科医離島:10.8±10.5本,歯科医院のある離島:15.9±10.4本),無歯顎者の割合が有意(p<0.01)に高かった(無歯科医離島32.3%,歯科医院のある離島15.6%).また,住民の約半数の者が治療回数を減らすために抜歯を他の治療よりも優先した経験を有すること,約9割の者が島内での歯科受療を希望していることが明らかとなった.これより,無歯科医離島では,時間的,地理的制約から歯科医療機関への頻回のアクセスが困難であるため,治療回数を減らすために抜歯することが,当該地区の平均現在歯数が少なく,無歯顎者の割合が高い理由の一つと考えられた.本調査結果より,無歯科医離島における歯科医療サービスの提供体制の構築が急がれるとともに,予防対策の充実を図る必要性が示唆された.

著者

吉岡 昌美 本那 智昭 福井 誠 横山 正明 田部 慎一 玉谷 香奈子 横山 希実 増田 かなめ 日野出 大輔 中村 亮

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.55, no.5, pp.552-558, 2005-10-30

参考文献数

15

被引用文献数

2

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徳島県の山間部に位置するK村では, 平成5年度より村内の保育園, 幼稚園, 小中学校において週5回のフッ化物洗口と年度2回の歯科健康診断を実施している.本研究では, フッ化物洗口を開始してからの児童生徒のう蝕有病状況の経年的変化をまとめ, 特に, 小学校6年生での歯群別のう蝕有病状況について詳しく調べた.さらには, 小学校1年生での乳歯う蝕の状況, 歯の萌出状況と6年生での永久歯う蝕経験との間の関連性について調べた.以上の結果, フッ化物洗口開始後のう蝕有病状況の経年的変化において, 永久歯う蝕は小学校低学年で早期に減少傾向が現れ, 次いで高学年, 中学生へと移行していることがわかった.小学校6年生での歯群別のう蝕有病状況から, 第一大臼歯のう蝕有病率が大幅に抑制されたことが, 全体のう歯数低下につながっていることが示唆された.一方, フッ化物洗口開始後も小学校1年生での乳歯未処置う歯の本数や乳歯の現在歯数が小学校6年生でのDMFTと有意に関連することがわかった.このことは, 就学前からのフッ化物洗口は第一大臼歯のう蝕罹患を抑制するのに効果的なう蝕予防施策であるが, さらに永久歯う蝕の抑制効果を期待するためには, 乳歯う蝕を指標としたう蝕リスクの高い幼児への介入が必要であることが示唆された.

著者

吉岡 昌美 中村 亮 本那 智昭 福井 誠 横山 正明 田部 慎一 玉谷 香奈子 横山 希実 増田 かなめ 日野出 大輔

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.55, no.5, pp.552-558, 2005

参考文献数

15

被引用文献数

2

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徳島県の山間部に位置するK村では, 平成5年度より村内の保育園, 幼稚園, 小中学校において週5回のフッ化物洗口と年度2回の歯科健康診断を実施している.本研究では, フッ化物洗口を開始してからの児童生徒のう蝕有病状況の経年的変化をまとめ, 特に, 小学校6年生での歯群別のう蝕有病状況について詳しく調べた.さらには, 小学校1年生での乳歯う蝕の状況, 歯の萌出状況と6年生での永久歯う蝕経験との間の関連性について調べた.以上の結果, フッ化物洗口開始後のう蝕有病状況の経年的変化において, 永久歯う蝕は小学校低学年で早期に減少傾向が現れ, 次いで高学年, 中学生へと移行していることがわかった.小学校6年生での歯群別のう蝕有病状況から, 第一大臼歯のう蝕有病率が大幅に抑制されたことが, 全体のう歯数低下につながっていることが示唆された.一方, フッ化物洗口開始後も小学校1年生での乳歯未処置う歯の本数や乳歯の現在歯数が小学校6年生でのDMFTと有意に関連することがわかった.このことは, 就学前からのフッ化物洗口は第一大臼歯のう蝕罹患を抑制するのに効果的なう蝕予防施策であるが, さらに永久歯う蝕の抑制効果を期待するためには, 乳歯う蝕を指標としたう蝕リスクの高い幼児への介入が必要であることが示唆された.

著者

小澤 亨司

出版者

一般社団法人 日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.108-130, 1981 (Released:2010-03-02)

参考文献数

58

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手指の消毒に関しては, Fürbringer以来多くの研究があり, 各種消毒薬の開発, 消毒方法, 消毒時間という点で数多く論義されてきたが, 消毒, 滅菌は医療の原点ともいうべきものであり, これを確実に行う事は, 医療従事者の義務である。特に歯科治療においては, 素手で治療を行なうという点で, 歯科医師と患者との間における相互感染の機会も多いと思われる。そこで歯科医師の手指汚染と消毒法ならびに歯科医師の手指消毒に関する現状をアンケート法により調査した。これらの成績は次の通りである。1) 各種消毒薬の手指に対する消毒効果は, 5分間消毒後の消毒率は0.1%塩化ベンザルコニウム98.5%, ヒビスクラブ97.8%, 0,02%クロールヘキシジン95.4%, 2%クレゾール90.5%であった。2) 歯科医師の手指細菌数の1日の時間的変動については, 患者数が他の日より少ない場合に菌の増加傾向がみられた。手指消毒前に石ケンによる手洗いを行わないものでは, DHL培地に陽性を示したものがあり, グラム染色を行った結果, グラム陰性の桿菌とグラム陽性の球菌がみられた。3) 診療行為別による手指の汚染については, 汚染率は診療前に比してクラウン形成が15.6倍で最も大であり, 以下髄腔開拡13.9倍, スケーリング12.8倍, クラウン装着10.0倍, インレー形成9.4倍, 抜歯9.2倍の順であった。4) 歯科医師の手指消毒に関するアンケート調査では, (1) 使用消毒薬はクレゾールが最も多く, 以下塩化ベンザルコニウム, クロールヘキシジン, 塩化ベンゼントニウムの順であり, 消毒薬を使用しないで普通石ケンのみを使用している歯科医師もあった. (2) 消毒薬に手指を浸す時間は, 5秒前後が41.7%で最も多く, 以下2秒前後, 15秒前後, 30秒以上の順であった。

著者

石川 裕子 米澤 大輔 葭原 明弘 齊藤 一誠 早崎 治明

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.66, no.3, pp.338-343, 2016 (Released:2016-06-10)

参考文献数

13

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本研究の目的は,知的障害者施設における利用者に対して,在所期間から知的障害者の口腔および支援の状態について検討することである.歯科診療室が併設されている「N知的障害者総合援護施設」利用者77名を対象とし,利用者の口腔内状態および口腔管理の支援状態を調査した. その結果,利用者の平均年齢は47.0 ± 12.7歳(無回答2名),在所期間は0~9年が24名,10~19年が41名,20年以上が12名であった.在所期間10~19年では,0 ~9年より障害支援区分の重い人が多く統計的に有意な差があった.口腔内状態は,未処置歯所有率が在所期間20年以上で8.3%と低く有意な差がみられた.施設には歯科の設備があるにも関わらず,在所期間0~9年および10~19年で未処置歯所有率が高く,今後,フッ化物塗布などのう蝕予防の実施が必要と考えられた.食事形態,食事時間については在所期間別で有意な差はみられなかった.嚥下および歯磨き支援については,支援必要者と不要者では在所期間別で有意な差があり,在所期間が長くなると支援の必要者の割合が多く,支援の必要性が高いと考えられた.また,現在,特に嚥下検査を行っていないことから,今後,専門医による検査を在所期間に関係なく全員に実施するとともに,食事介助の見直しが必要と考えられた.

著者

大川 勝正

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.23-32, 2012-01-30

参考文献数

22

被引用文献数

1

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カフェインは,コーヒー,紅茶,緑茶および烏龍茶などの飲料に含まれるよく知られた成分の一つである.それらの成分は加温して飲まれることが多い.われわれのこれまでのin vitroでの試験において,そのような加温されたカフェイン液(HC)が,短時間で,口腔常在細菌種と比較して多くの誤嚥性肺炎起因菌種の生存率を低下させ,口腔細菌叢を改善する可能性が示された.そこで,HCが実際に口腔細菌叢に影響を及ぼすかどうかを調べるため,健常者を被験者として単群のブラインド化されない介入試験を実施した.この結果,水による洗口では,介入前後で嫌気性細菌の割合が増加傾向を示した.このとき,Prevotella属割合も増加しており,増加した嫌気性細菌にはPrevotella属が含まれるものと推察した.なお,HCによる洗口では,そのような増加は認められなかった.HCは介入前後で嫌気性連鎖球菌の数および割合が有意に増加傾向を示し,連鎖球菌以外の嫌気性細菌の減少の可能性が示唆された.しかし,嫌気性細菌のFusobacterium属およびPrevotella属の割合は,増加傾向であった.これらの結果から,HCは洗口直後の口腔内の細菌の状態に変化を及ぼすものと推察された.また,HC洗口後の好気性細菌数では,洗口前と比較して増加する被験者が多くおり,バイオフイルムの剥離を促している可能性が示唆された.