著者
杉山 裕樹 川崎 雅和 金治 英貞 八木 知己
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:24366021)
巻号頁・発行日
vol.79, no.3, pp.A1-0719, 2023 (Released:2023-03-20)
参考文献数
37

本研究では主径間650mを3径間有する多径間連続斜張橋の主桁構造に対して,一般的な扁平六角形鋼床版1箱桁断面に代わり,維持管理性および構造合理性の向上を目的に超高強度繊維補強コンクリート床版を用いた端2箱桁断面を提案する.提案構造に対して,耐荷性能の観点から,扁平六角形鋼床版1箱桁との構造特性の違いを明らかにし実現性を確認する.さらに,端2箱桁を実現する上での重要な課題である耐風安定性について,風洞試験による種々の断面形状に対する検討を行い,実現性のある主桁形状を提案する.活荷重および温度荷重に対して構造設計し,扁平六角形鋼床版1箱桁との比較により,提案構造は実現可能な構造であることを確認した.また,バネ支持試験およびフラッター解析により,フラッターに対する耐風安定性を確保可能な断面形状を示した.
著者
神野 巧矢 山口 隆司 浅野 貴弘 伊川 嘉昭 小山 雅己 水内 將司
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:24366021)
巻号頁・発行日
vol.79, no.3, pp.22-00119, 2023 (Released:2023-03-20)
参考文献数
15

既設鋼橋の性能回復・向上を目的に,高力ボルト摩擦接合を用いて鋼部材を付加する当て板補修・補強が行われている.本研究では,曲げを受けるI桁下フランジ当て板補修・補強部の荷重伝達区間に着目し,当て板厚やボルト間隔がそれに及ぼす影響を明らかにするため完全弾塑性解析を実施した.また,部分欠損補修における当て板の配置が補修効果に及ぼす影響を検討した.結果,荷重伝達区間は,当て板厚およびボルト間隔が小さいほど短縮された.また,ボルト間隔が小さいほど結果的に荷重伝達区間に必要なボルト本数が増加するため,すべりを生じた本数は減少した.本解析の部分欠損補修では,当て板を片側に1枚とするのではなく,2面摩擦として両側に当て板厚が半分の当て板を2枚とすることで荷重伝達区間を短縮でき,欠損部の応力をより低減できた.
著者
浅野 拳斗 宇佐美 勉 葛 漢彬 渡辺 孝一
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:24366021)
巻号頁・発行日
vol.79, no.3, pp.22-00098, 2023 (Released:2023-03-20)
参考文献数
17

2種類のCT形鋼断面の両端ピン支持単一ブレース材11体を用いて,正負交番の繰り返し中心軸および偏心軸載荷実験ならびに解析を行った.主要な検証項目は,(1)細長比の大きいブレース材に対する初期横荷重法の適用性,(2)部材座屈と局部座屈の連成座屈に対するひずみ照査法の適用性である.(1)に関する実験は,両端のクレビスの回転摩擦の影響が大きく,履歴曲線は,回転摩擦が切れるまでは両端固定の解析,回転摩擦が切れた後は両端回転自由の解析結果に概ね一致した.回転摩擦が切れるのは,部材座屈が生じた変位に概ね一致し,急激な荷重低下が生じ始める点でもあった.(2)に関する予測結果は,局部座屈発生位置に相違はあるものの,ひずみ照査法あるいは解析によってある程度の精度で予測可能であることが分かった.
著者
上条 陽 藤垣 洋平 パラディ ジアンカルロス 髙見 淳史 原田 昇
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:24366021)
巻号頁・発行日
vol.79, no.2, pp.22-00244, 2023 (Released:2023-02-20)
参考文献数
14

本研究では,対象地域における人口全体の移動需要を考慮し,現況に加えて人口・施設分布を集中または分散させた異なる都市構造を仮定した移動需要データを生成し,異なる都市構造におけるシェア型自動運転サービス(SAV)の利便性・運送効率の比較評価とSAVの地域実装による影響分析を行った.SAVの利用意向を尋ねたSP調査から推定された交通手段選択モデルをもとにエージェントベースシミュレーションを実施した.対象地域は地方中小都市である群馬県沼田市と利根郡周辺とした.人口・施設分布を集中させ,移動需要が中心部に集中するほど利便性・運送効率は増しSAVの運用にあたっての好影響が強まった.一方で,利便性の地域間格差については,中心市街地から離れた人口低密度地域にて顕著にSAV待ち時間が長くなる結果が得られた.
著者
大野 浩史 菊池 雅彦 久保田 尚 小嶋 文 加藤 哲平
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:24366021)
巻号頁・発行日
vol.79, no.2, pp.22-00064, 2023 (Released:2023-02-20)
参考文献数
10

東京一極集中緩和のため,地域との繋がりを構築する取り組みが重視されている.地域との繋がりの構築において注目される「関係人口」は,人々の地縁・血縁との関連があり,その地域との所縁がある住民意識を表す際に「故郷」がよく用いられる.しかし,「故郷」に対する住民意識の実態は十分には明らかになっていない.以上から本研究では,埼玉県在住者を対象にアンケート調査を実施し,居住履歴の分類から,「故郷」に関する意識,「故郷」のまちづくりへの参加意欲等を検証した. その結果,埼玉県で生まれ育った人々は,自身が生まれ育った埼玉県を「故郷」と意識する傾向があり,「明確な「故郷」を持たない」という人は少数であった.また,地方出身の1代目は現住所以外を「故郷」と意識し,まちづくりへの参加意欲が高い傾向が確認できた.
著者
加藤 真人 川端 祐一郎 藤井 聡
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:24366021)
巻号頁・発行日
vol.79, no.2, pp.22-00052, 2023 (Released:2023-02-20)
参考文献数
16

COVID-19が感染拡大する中,国による緊急事態宣言等や自治体の独自施策によって飲食店営業時間の短縮や休業の要請及び「命令」が繰り返し行われてきた.こうした要請や命令は都市活動に甚大な影響を及ぼすため都市政策上極めて重大な要素であるにもかかわらず,そうした命令を正当化するのに十分なだけの効果があったか,また緊急事態宣言等の措置についても都市全体の感染拡大防止にどの程度有効であったか十分に検証・評価されてきたとは言い難い.本稿では,分析1で当該26店舗が東京都の「時短命令」に従ったことで防止されたと考えられる新規感染数を試算,分析2で緊急事態宣言等が,分析3で宣言等発令の根拠とされる人流抑制がそれぞれ東京都の実効再生産数に与えた影響を分析する.
著者
三浦 詩乃
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:24366021)
巻号頁・発行日
vol.79, no.2, pp.22-00048, 2023 (Released:2023-02-20)
参考文献数
58

本研究は,都市のリバビリティ向上に資する街路デザイン施策の普及における,基礎自治体イニシアチブの意義と課題を明らかにすることを目的として,近年世界的に会員を広げる全米都市交通担当者協会およびGlobal Designing Cities Initiativeを対象とした.資料調査,ヒアリングおよび交通統計データ集計からイニシアチブの特性と普及実施成果を明らかにし,会員都市のアウトカム達成状況から問題点を提示した.また,連携拡大の要因として,欧州の環境ガバナンス施策の普及を担うTMNとの類似点を示した.得られた知見を総括し,街路デザイン担当部局のキャパシティ向上の観点からのイニシアチブの意義とともに,普及内容実践による会員都市における交通環境への効果を高めるために,近隣自治体の参画促進といった課題が残ることを導出した.
著者
石川 翔大 田中 皓介 寺部 慎太郎 柳沼 秀樹 海野 遥香
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:24366021)
巻号頁・発行日
vol.79, no.2, pp.22-00038, 2023 (Released:2023-02-20)
参考文献数
15

COVID-19が世界各地で感染拡大し,2020年度にはそれまでの東京圏の転入超過傾向から一転し,月次データで見れば転出超過となる月が連続して見られた.これは,COVID-19の感染拡大が東京一極集中に対する人々の意識に対して少なからず影響を及ぼしていることが想定される.そこで本研究では,COVID-19の感染拡大前後での,国民の東京一極集中に対する賛否意識の変化を把握することを目的とし,全国の国民を対象に,COVID-19感染拡大前後(1回目:2020年1月23~24日,2回目:2021年5月21~26日)でパネル調査(N=515)をWebアンケートにより実施した.その結果,東京一極集中に対して有意な意識変化はみられず,一極集中に対して態度が肯定的に転じた人および肯定的な態度を継続した人々は,医療福祉施設不足のデメリットの認知強度に上昇がみられないことなどが明らかとなった.
著者
野中 美貴子 阿部 貴弘
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:24366021)
巻号頁・発行日
vol.79, no.2, pp.22-00016, 2023 (Released:2023-02-20)
参考文献数
7

近年,インフラを観光対象としたインフラツーリズムが全国で展開されはじめている.インフラツーリズムは,インフラへの理解促進とともに,周辺地域の活性化や観光振興につながる取り組みとして期待されている.本研究では,全国のインフラツーリズムを対象に,アンケート調査,ヒアリング調査,さらに現地調査に基づき,対象施設ごとの取り組み内容や発現効果を把握し,インフラツーリズムの効果を類型化するとともに,取り組みと効果との関係や,効果の相互関係について考察した.これらの成果は,インフラツーリズムの効率的かつ円滑な実践に資する研究成果であると考える.
著者
古家 和彦 北川 信 中村 俊一 鈴村 恵太 聖生 守雄
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:02897806)
巻号頁・発行日
vol.1999, no.637, pp.103-114, 1999-12-20 (Released:2010-08-24)
参考文献数
27
被引用文献数
10 8

近年実施された因島大橋や大鳴門橋等の現地調査により, 吊橋ケーブルが腐食していることが発見された. そこで, ケーブル内部の腐食機構を推定するため, 模擬ケーブルおよび実橋ケーブルを用いた腐食環境の調査, 濡れ状態にある亜鉛めっき鋼線の腐食シミュレート試験, 劣化ペースト中の亜鉛めっき鋼線の腐食シミュレート試験を実施した. その結果, ケーブル内の滞留水がケーブル内部を高湿度化し温度変化の大きい表層部では結露による腐食環境を形成すること, 濡れ状態にある亜鉛めっき鋼線は腐食しやすいこと, 劣化した鉛酸カルシウム含有高分子有機鉛ペーストが亜鉛めっき鋼線の腐食を促進する可能性があることを見出した.
著者
廖 金孫 松井 繁憲 串田 守可 篠原 正 藤野 陽三
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:02897806)
巻号頁・発行日
vol.2003, no.749, pp.137-148, 2003-12-20 (Released:2010-08-24)
参考文献数
12
被引用文献数
4 2

鋼橋建設コストの低減を目的として, 塗装の代わりに除湿機を箱桁内部に設置し, 湿度を制御することにより, 箱桁内面の腐食を防止する工法が検討され, 実用化されている. しかし, この防食方法には電源が必要不可欠な上, 除湿機の設置・運転費用もかかる欠点がある. これらの欠点を解決するため, 取扱いが容易で安価な除湿剤に着目し, 除湿剤による箱桁内部の湿度制御効果について検討した. 本文では, 北海道および沖縄に架設された実橋を対象とした鋼製箱桁内部の環境腐食性の調査結果および, 腐食環境が厳しい沖縄の実橋鋼製箱桁内部における除湿剤の湿度制御効果を解析し, 鋼板の腐食発生挙動に及ぼす不純物付着量の影響を明らかにした上で, 除湿剤を使用する鋼製箱桁内部の防錆システムを提案した.
著者
竹下 祐二 衣川 優希 池田 結
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:24366021)
巻号頁・発行日
vol.79, no.2, pp.22-00215, 2023 (Released:2023-02-20)
参考文献数
7

時間雨量に基づいて算出される実効雨量の時系列を用いて,降雨浸透により河川堤防のり面内に生じる土中水分動態の簡便な推定方法を検討した.一級河川堤防裏のり面において計測された128の降雨事例に対して,堤防のり面上の位置や深度ごとに土中水分動態と実効雨量の時系列パターンとの相似性を評価し,両者の相関係数が最も高くなる実効雨量の半減期を最適半減期として算出した.最適半減期の短期的または長期的な極値として,対象堤防のり面に固有な短期最適半減期と長期最適半減期を提案した.これらの最適半減期を用いた実効雨量の時系列と土中水分動態との相似性を累加雨量や最大時間雨量の異なる降雨事例に対して確認し,堤防のり面内の土中水分動態を推定するための雨量指標として,実効雨量の有用性を検討した事例を報告した.
著者
小泉 圭吾 岩本 遼生 藤原 優 久田 裕史
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:24366021)
巻号頁・発行日
vol.79, no.2, pp.22-00105, 2023 (Released:2023-02-20)
参考文献数
28

近年,豪雨による表層崩壊が多発している.これに対し筆者らは,これまで雨水浸透のみによる表層崩壊に着目して研究を進めてきた.一方,実情は排水設備の不具合や,排水構造物の流下能力を超過した水の流入による崩壊が発生しており,高速道路の斜面崩壊の約半数は,このような排水構造物の不具合に起因していると報告されている.従って,降雨による表層崩壊の問題を考える上で,雨水浸透のみならず排水構造物からの溢水を伴う崩壊現象についても明らかにしていく必要がある.本論文では,数値解析によって雨水浸透のみと,溢水を伴う浸透の違いを評価し,模型斜面実験によって浸透から変形までのメカニズムの違いを考察した.その結果,溢水を伴う表層崩壊は,雨水浸透のみによる崩壊とは浸透挙動や崩壊形態が異なることを明らかにした.
著者
谷口 健司 小刀祢 海斗 高山 雄貴
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:24366021)
巻号頁・発行日
vol.79, no.2, pp.22-00117, 2023 (Released:2023-02-20)
参考文献数
20

気候変化に伴う大雨の強大化が懸念される中,氾濫を前提とした水災害対策が不可欠となりつつある.一方,我が国では将来的な人口減少が想定され,発生する余剰地を活用した水災害リスクの軽減が期待される.本研究では,石川県小松市周辺を流れる一級水系梯川を対象とし,気候変化下での大規模降雨発生時の氾濫解析を実施し,浸水深分布及び氾濫被害額の推定を行った.人口減少下での都市構造変化について,応用都市経済モデルを用いた推定を行ったところ,氾濫被害額の減少は約14%となった.人口減少下で水災害リスクの低い地域に生じる余剰地への移転促進策の実施を想定した都市構造変化の推定では氾濫被害額の減少は16%程度となった.既往研究では潜在的に約40%の被害額減少が示されており,効果的な移転促進策検討の必要性が示された.
著者
田中 智大 河合 優樹 立川 康人
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:24366021)
巻号頁・発行日
vol.79, no.2, pp.22-00096, 2023 (Released:2023-02-20)
参考文献数
14

日本全国一級水系を対象に,気象庁気象研究所の150年連続実験1メンバーから得られた年最大流域平均雨量系列に非定常水文頻度解析を適用した.まず,d4PDF過去実験が非定常境界条件のアンサンブル実験であることを利用し,定常および非定常の頻度解析による極値雨量が整合的であることを明らかにした.次に,150年連続実験の非定常頻度解析とd4PDFの定常頻度解析から得られる100年確率流域平均雨量の過去から現在,近未来,将来への変化率を比較した.両者は全水系平均値でよく一致したが,水系単位では150年連続実験の空間的ばらつきが大きい結果となった.これは,150年連続実験のアンサンブル数が一つであるためと考えられ,水系単位の変化や水系間の違いを論じるにはアンサンブル数を増やす必要があることがわかった.
著者
坂下 克之 畑 明仁 小野 祐輔
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:24366021)
巻号頁・発行日
vol.79, no.2, pp.22-00207, 2023 (Released:2023-02-20)
参考文献数
16

模擬地震動作成時の位相の設定方法には,標準的なものとしては波形の包絡形状を規定する方法があるが,サイト固有の位相特性を反映できないこと等から,近年では位相特性の客観的かつ定量的な指標として群遅延時間が注目され,これを用いた模擬地震動作成方法が研究されている.その一般的な方法は,所定の確率分布に従う群遅延時間を振動数軸上でランダムに発生させて位相を決定するというものであるが,作成波は左右対称に近い包絡形状になる・ピークが集中する傾向がある・ノイズ成分が目立つ等の課題・留意点が認められる.そこで本研究では,波形の包絡線関数と群遅延時間のばらつきを関係付けることにより,波の包絡形状の設定とサイトの位相特性の反映とを両立できる新たな模擬地震動の作成方法を提案した.
著者
橘 才造 森山 仁志 松村 政秀
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:24366021)
巻号頁・発行日
vol.79, no.2, pp.22-00202, 2023 (Released:2023-02-20)
参考文献数
17

強地震時の横荷重の作用により,鋼I桁橋桁端部の支点上補剛材に局部座屈や破断が生じ,早期復旧に支障を来した.一方,橋軸方向の水平荷重に対して主桁ウェブや主桁下フランジの局部座屈を防止するため,支点上に設置される補強リブの有無が横荷重を受ける桁端部の耐荷性能に与える影響は明らかにされておらず,横荷重に対する桁端部の設計法も確立されていない.そこで,本論文では,横荷重に対する桁端部の耐荷性能および補強リブの設置効果を明らかにするため,桁端部の部分縮小模型を用いた繰り返し水平載荷実験および桁端部の構造条件に着目したパラメトリックFEM解析を実施した.その結果,補強リブの設置により桁端部の耐荷性能は向上するが,その高さが横桁取り付け位置より低いと,設置効果が期待できない可能性があることがわかった.
著者
野寄 真徳 横山 秀史
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:24366021)
巻号頁・発行日
vol.79, no.2, pp.22-00197, 2023 (Released:2023-02-20)
参考文献数
33

列車走行に伴う地盤振動の低減対策には多くの研究例がある.しかし,低減メカニズムの明確化や低減効果の定量化が行えていない対策工が多く,振動低減対策を現地で実施する際の対策工の選定は,既往の事例や技術者の経験的な判断に大きく依存すると考えられる.そこで本論文では,近年研究が進められている走行列車・軌道・構造物・地盤をモデル化した数値シミュレーションを用いて,対象箇所の振動を増大させている要因の抽出方法と,抽出した振動増大の要因に基づく振動低減対策の提案に関する検討を行った.その結果,振動源の特性,構造物の振動特性,地盤の伝播特性の3つを個別に評価し,着目した周波数帯域の振動増大の要因を抽出することができた.また,抽出した振動増大の要因を振動低減対策の提案へつなげるためのフローを取りまとめた.
著者
武山 泰 嶋田 洋一 福田 正
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:02897806)
巻号頁・発行日
vol.1990, no.420, pp.135-141, 1990-08-20 (Released:2010-08-24)
参考文献数
7
被引用文献数
13 9

The object of this study is to develop an evaluation system for managing asphalt pavements based on Markov chain model. Deterioration process, reliability, effects of rehabilitation, and steady state probability of asphalt pavements can be evaluated by this system. In this paper, the Markov chain model methodology is explained, and the application of this system to actual asphalt pavements in Tohdku district is described. As the results, transition matrices for asphalt pavement performance are obtained, and the effects of rehabilitation are estimated quantitatively by this system.
著者
河野 通之 松本 嘉司
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:00471798)
巻号頁・発行日
vol.1965, no.115, pp.13-25, 1965-03-20 (Released:2009-12-18)
参考文献数
19
被引用文献数
1 1