著者

高尾 誠 谷 智之 大島 貴充 安中 正 栗田 哲史

出版者

公益社団法人 日本地震工学会

雑誌

日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.2_96-2_101, 2016 (Released:2016-02-25)

参考文献数

5

被引用文献数

1

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確率論的断層変位ハザード解析手法は、地表地震断層の変位の量がある値を超過する確率を評価する手法であり、日本においては、高尾ほか(2013)および高尾ほか(2014)によって各種評価式が提案された。これらの論文では、わが国における地震時の地表地震断層の変位量に関する調査結果、模型実験結果および数値解析結果を基に評価式が策定されているが、確率論的断層変位ハザード解析の先駆者であるYoungs et al.(2003)に倣った部分もあった。本論文では、確率論的断層変位ハザード解析手法における副断層の断層変位量を評価するための確率密度関数について、最尤推定法を適用してそのパラメータの見直しを行ったので報告する。

著者

秦 吉弥 村田 晶 野津 厚 宮島 昌克

出版者

公益社団法人 日本地震工学会

雑誌

日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.2_60-2_77, 2012 (Released:2012-05-25)

参考文献数

27

被引用文献数

2 3

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2011年東北地方太平洋沖地震の翌日に発生した2011年長野・新潟県境地震では、震源域を中心に強い地震動が数多く観測された。震源近傍の長野県栄村などでは、住家被害などが多発しており、被災地点の地震動を推定することは非常に重要である。そこで本研究では、栄村横倉集落での余震観測結果などに基づいて、当該地点におけるサイト特性を評価した。そして、サイト特性置換手法を用いて、栄村横倉集落での地震動を推定した。さらに、既往の大規模地震による強震観測記録との比較検討を行い、栄村横倉集落における推定地震動の特徴についても言及した。

著者

土岐 憲三 岸本 英明 古川 秀明 酒井 久和

出版者

JAPAN ASSOCIATION FOR EARTHQUAKE ENGINEERING

雑誌

日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)

巻号頁・発行日

vol.7, no.5, pp.45-59, 2007 (Released:2010-08-12)

参考文献数

23

被引用文献数

3 4

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京都盆地に点在する文化遺産に対する防災対策を目的に、花折断層を想定地震とした京都盆地全域の強震動予測を3次元非線形有限要素解析により行った。解析では、絶対応答変位による定式化、共役勾配法、修正Newton-Raphson 法、並列計算を導入し、計算機資源および計算時間を節約した。京都盆地全域の非線形堆積地盤モデルに対して、シナリオ地震における基盤岩での強震動予測波形を多点異入力し、地震動評価を行った。検討の結果、文化遺産の集積密度の大きい東山山麓をはじめ、計測震度7の領域が京都市の第3次被害想定の計測震度分布よりも大きくなり、震源、深部地盤構造、堆積層の不整形性、土の非線形性を同時に考慮することの重要性が示された。

著者

小豆畑 達哉 飯場 正紀 井上 波彦 緑川 光正

出版者

公益社団法人 日本地震工学会

雑誌

日本地震工学会論文集

巻号頁・発行日

vol.6, no.4, pp.19-37, 2006

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本報告は、2004年新潟県中越地震の被災地域に建設されていた免震建築物の対地震性能について、建築物利用者に対し行ったアンケート調査結果を取りまとめたものである。アンケート項目は、室内の状況、揺れの感じ方、免震建築物に対する利用者の評価等に関するものである。また、室内の状況等について、免震建築物と周辺の建築物で比較できるようにしている。震度6強地域において、免震建築物は、その室内で一部の利用者が地震時に船酔いにあったような不快な感じを受けたり、ごく一部のすわりの悪い積載物が転倒したりしたが、免震構造の性能を十分に発揮し、その性能は一般の利用者からも高く評価されたことが明らかとなった。

著者

高田 一 佐藤 康頼 松浦 慶総

出版者

公益社団法人 日本地震工学会

雑誌

日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)

巻号頁・発行日

vol.13, no.5, pp.5_33-5_43, 2013 (Released:2013-11-22)

参考文献数

10

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本研究では、車両の1/10模型の停止時あるいは走行時に正弦波加振し、脱線させ、脱線挙動、およびそのメカニズムについて解析を行った。さらに地震波形の振動特徴が違うことを考慮し、十勝沖地震、新潟県中越地震、能登半島地震、新潟県中越沖地震、岩手・宮城内陸地震の地震波形を用いて、各地震波形の周波数特性の解析、および脱線挙動、脱線限界について検討した。その結果、走行中の方が停止中に比べて脱線確率が高く、また地震波加振の方が正弦波加振より脱線限界値が低いことが分かった。さらに地震波の周波数特性により、共振状態に近いと脱線限界値が走行中の方がばらつき、遠いと停止中の方がばらつくことが分かった。

著者

河合 荘景 佐治 斉

出版者

JAPAN ASSOCIATION FOR EARTHQUAKE ENGINEERING

雑誌

日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)

巻号頁・発行日

vol.8, no.4, pp.46-58, 2008

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大規模な地震災害直後に被災地において救助・支援活動を行うためには、車両の移動経路を確立することが必要となる。そのためには広域道路情報を早期に迅速に把握することが必要となる。この目的のため、撮影時に災害による影響を受けにくく、広域に渡り早期に情報を得られる航空画像を用いることは有効である。本研究では、地震災害発生後に撮影された航空画像とディジタル地図を用いて、都市部における建物倒壊による道路閉塞領域を抽出する手法を提案する。具体的には、エッジや色情報を用い、道路被害や建物倒壊が発生している場所を抽出し、それらの隣接関係を用いることにより高精度に道路閉塞状況を抽出するものである。提案手法に基づき計算機上にソフトウェアを作成して実際の航空画像を解析し、手法の有効性を示した。

著者

高浜 勉 翠川 三郎

出版者

JAPAN ASSOCIATION FOR EARTHQUAKE ENGINEERING

雑誌

日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)

巻号頁・発行日

vol.9, no.5, pp.42-57, 2009

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1978年宮城県沖地震、1995年兵庫県南部地震、2004年新潟県中越地震による鉄道構造物の被害資料を収集・整理し、被害発生地点を震度分布と重ね合わせ、計測震度とメッシュ単位での鉄道構造物の被害率との関係を地形・地盤分類ごとに整理した。さらに被害率の傾向が類似した地形・地盤分類を統合し、震度4~7で適用可能な被害関数を構築した。その結果、鉄道構造物の被害は震度5強程度から生じ始めること、被害率は山地・丘陵や谷底低地などで高いことを確認した。

著者

翠川 三郎 野木 淑裕

出版者

公益社団法人 日本地震工学会

雑誌

日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.2_91-2_96, 2015 (Released:2015-05-25)

参考文献数

6

被引用文献数

5

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地盤の増幅度を推定するためのパラメータとしてよく用いられる深さ 30m までの地盤の平均S波速度 VS30 を深さの浅いデータから推定する方法について、日本の都市域でのデータを中心とした 2099 地点での S 波速度検層結果を用いて検討した。浅い深さまでを対象とした平均 S 波速度と深さ 30m までの値との関係にはかなりのばらつきがみられることから、対象とした深さの最深部の S 波速度の影響も考慮した関係式を求めたところ、既往の式に比べ、推定誤差が小さく、より汎用的な式を得た。

著者

久保 久彦 鈴木 亘 㓛刀 卓 青井 真

出版者

公益社団法人 日本地震工学会

雑誌

日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)

巻号頁・発行日

vol.17, no.4, pp.4_13-4_29, 2017 (Released:2017-08-31)

参考文献数

20

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2015年小笠原諸島西方沖の地震をはじめとする小笠原諸島周辺の深発地震による地震動の特性把握および予測を目的として,本研究では強震動指標の空間的な分布やその距離減衰の様相を調べた上で,深発地震による地震動の距離減衰式を構築した.深発地震による地震動の距離減衰は地域毎に様相が異なっており,東日本前弧,東日本背弧,西日本および伊豆半島から伊豆・小笠原諸島にかけた地域の順で各地域への波線経路上での内部減衰と散乱減衰の双方またはいずれかが弱いと考えられる.これを踏まえて本研究では各地域で異なる非幾何減衰係数を持つ距離減衰式を提案している.また深発地震時の地盤増幅を評価した上で,過去の地震を対象とした地震動予測を試みた.

著者

西川 隼人 宮島 昌克

出版者

公益社団法人 日本地震工学会

雑誌

日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.4_94-4_103, 2012

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本論文では著者らが簡便に地震動スペクトル特性を評価できる指標として提案している最大加速度比を2011年東北地方太平洋沖地震の観測記録を対象に求め、その適用性を調べるとともに、木造家屋応答を評価する際に利用できるかを検討した。震度5弱以上の地震観測記録を用いて、最大加速度比とフーリエスペクトルの振幅特性の関係を求めるとともに、周期0.5~1秒、1~2秒の地震動指標の推定への最大加速度比の有用性を調べた。その結果、周期1~2秒の地震動指標を推定するうえで最大加速度比が有効であることが明らかになった。続いて、性能等価加速度応答スペクトルによって木造家屋の応答変形角を評価し、最大加速度比との対応を調べたところ、降伏せん断力係数が0.3、0.5の場合、最大加速度比と応答変形角に良好な相関関係が見られた。

著者

武村 雅之 諸井 孝文

出版者

公益社団法人 日本地震工学会

雑誌

日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)

巻号頁・発行日

vol.2, no.2, pp.55-73, 2002 (Released:2010-08-12)

参考文献数

21

被引用文献数

3 3

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1923 年関東地震における埼玉県の詳細な震度分布を推定するために、当時の地質調査所の被害報告書に書かれている木造住家の全潰数、半潰数、地盤の液状化発生地点などを整理しデータベース化した。地調の報告書には、市町村単位の被害集計よりさらに細かい大字毎の集計値が記載されており、それらを市町村単位の集計値に加えて震度7に達する地域を特定することができた。震度の評価結果が地下構造に密接に関連していることが明らかになった。過去に埼玉県が実施した地震危険度評価の結果とも比較し、今後の地震危険度評価のあり方にも言及する。

著者

武村 雅之 諸井 孝文

出版者

公益社団法人 日本地震工学会

雑誌

日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.1-26, 2001 (Released:2010-08-12)

参考文献数

27

被引用文献数

6

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1923年関東地震における千葉県の詳細な震度分布を推定するために、当時の地質調査所の被害報告書に書かれている木造住家の全潰数、半潰数、墓石の転倒率などを整理しデータベース化した。地調の報告書には、市町村単位の被害集計よりさらに細かい大字毎の集計値が記載されており、それらを用いて500箇所以上で震度を評価することができた。千葉県は、東京都、神奈川県とともに最も大きな被害を出した地域の1つであり、県内は大きな地震動に襲われた。ここでまとめたデータベースならびに詳細震度分布は、今後の千葉県における地震動予測に役立つことが期待される。

著者

中井 春香 武村 雅之

出版者

公益社団法人 日本地震工学会

雑誌

日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)

巻号頁・発行日

vol.15, no.7, pp.7_220-7_229, 2015 (Released:2015-12-25)

参考文献数

14

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1945年1月13日に発生した三河地震の特徴としては、東南海地震の約1か月後に発生した地震であること、戦時中であったこと、そして家屋喪失数に対して死者数が多い地震であることがあげられる。飯田(1985)のデータにおける三河地震の被害として一般的に用いられている数値は調査データの最大値の総括であり、市町村単位とする内訳に戻れないことが判明した。このため、1945年1月14日の愛知県警備課による統一的なデータも用いながら、各市町村のデータを算出し震度分布図をGISを用いて作成した。その結果、沖積低地である岡崎平野や矢作川流域では被害が大きく、幡豆山地などの丘陵地に属する地域は被害が小さかった。また、地盤による震度や被害の影響は、東南海地震と類似していたことがわかった。一方、断層のごく近傍では、全潰家屋の割に死者数が特に多く発生している傾向もみられ、断層近傍特有の被害にも注目する必要があるものと考えられた。

著者

杉野 英治 岩渕 洋子 阿部 雄太 今村 文彦

出版者

公益社団法人 日本地震工学会

雑誌

日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)

巻号頁・発行日

vol.15, no.4, pp.4_40-4_61, 2015 (Released:2015-08-24)

参考文献数

28

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2011年東北地方太平洋沖地震津波の発生及び東京電力福島第一原子力発電所の事故を踏まえ、原子力発電所の津波リスク評価のためには、将来発生する津波の規模は既往最大を上回る可能性があることを前提とした、確率論的津波ハザード評価手法の高度化が必要である。同地震津波の発生以後、このような概念に基づく津波想定が提案されている。そこで、千島海溝から日本海溝沿いのプレート間地震に想定される津波波源を対象に具体的な適用方法と事例を示し、既往最大を基本とする従来の津波想定と比較することにより、津波想定に係る不確実さの取扱いが確率論的津波ハザード評価結果に及ぼす影響・効果を示す。

著者

Michihiro OHORI Seckin CITAK Takeshi NAKAMURA Minoru SAKAUE Shunsuke TAKEMURA Takashi FURUMURA Teito TAKEMOTO Kazuhisa IWAI Atsuki KUBO Kazuo KAWATANI Sawa TAJIMA Narumi TAKAHASHI Yoshiyuki KANEDA

出版者

公益社団法人 日本地震工学会

雑誌

日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.3_95-3_113, 2015 (Released:2015-06-22)

参考文献数

34

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We have constructed a shallow underground structural model of Kochi City for an area 10.5 km east-west by 5.5 km south-north with a resolution of 125 m, which could control seismic amplification in the short period up to 1 s. By compiling the geological information given by the Committee of Kochi Geo-Hazard Evaluation (2011), we constructed a multilayered model overlying the engineering bedrock with an S-wave velocity of 700 m/s. Based on our newly developed model, the dispersion characteristics of theoretical surface waves at two sites were calculated and verified by comparison with observed data derived from our microtremor array experiments. The predominant periods along two north-south lines calculated from our model were coincident with previous observations derived from microtremor H/V spectral ratios by Mori et al. (2001). We also conducted a seismic response analysis using the synthesized ground motion data from the Central Disaster Management Council of Japan (2003) as the input motion applied to the basement of the developed subsurface structural model. We confirmed that the area where relatively high seismic intensity was predicted corresponded well with the area that was severely damaged during the 1946 Nankai Earthquake.

著者

仲野 健一 川瀬 博 松島 信一

出版者

公益社団法人 日本地震工学会

雑誌

日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.1_38-1_59, 2015 (Released:2015-02-25)

参考文献数

51

被引用文献数

2

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スペクトルインバージョン手法に基づき加速度フーリエスペクトルから分離抽出された強震動特性の性質について詳細な検討を行った。伝播経路特性としてのQモデルについて既往の研究と比較し、減衰傾向の新たな知見が得られた。また、サイト増幅特性の方位依存性について検討したが、約2Hz以上の高周波域でNS/EW比が2倍 (あるいは0.5倍) 程度になる観測サイトがあることがわかった。分離した震源スペクトルからコーナー周波数fcを読み取り、Brune (1970)の応力降下量および短周期レベルAを計算した結果、川瀬・松尾 (2004)の先行研究との間に顕著な差はないこと、本震と余震の応力降下量には地震モーメント依存性がみられること、壇・他 (2001)の地殻内地震の短周期レベルとは回帰式にもばらつきに対するt検定にも有意な差があること、佐藤 (2003)の短周期レベルとは地殻内地震のばらつきに対するt検定を除いて有意な違いがないことがわかった。

著者

田口 仁 李 泰榮 臼田 裕一郎 長坂 俊成

出版者

公益社団法人 日本地震工学会

雑誌

日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.1_101-1_115, 2015 (Released:2015-02-25)

参考文献数

34

被引用文献数

4

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地理情報システム(GIS)は災害対応の際に有効なツールであるが、災害対応者自らがGIS を活用するために備えるべき要件について検討した研究はこれまで無かった。そこで本研究では、災害対応者が自らGISを利用して効果的に災害対応を行うために、1)地理情報の共有および流通のための標準インタフェース(Web Map Service)を有すること、2)Web-GIS を用いることの2つを満たすGISを提案した。2011年東北地方太平洋沖地震において、災害ボランティアセンターおよび地方自治体に対して、提案した要件を満たしたGIS(eコミマップ)による被災地支援を行った事例を示し、提案した2つの要件の有効性を確認した。

著者

田子 茂 勅使川原 正臣 太田 勤

出版者

JAPAN ASSOCIATION FOR EARTHQUAKE ENGINEERING

雑誌

日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)

巻号頁・発行日

vol.12, no.3, pp.3_21-3_33, 2012

被引用文献数

1

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本論文は、中高層SRC造集合住宅の桁行方向の第2次診断法に基づく建物高さ方向の耐震性能の分布を分析し、強度が低い弱点層に損傷が集中する可能性を示す。特定層への損傷集中に影響する要因として、柱梁耐力比、高さ方向の鉛直部材の強度分布を取り上げ損傷集中との関係を検討する。その結果を踏まえ、中高層SRC造建築物において、特定層への大破あるいは中破以上の大きな被害集中を回避することを目的とし、実務的に使いやすい第2次診断法に柱梁耐力比と高さ方向の鉛直部材の強度分布(第2次診断法の<i>C_TU·S_D</i>の分布)を考慮した耐震診断法(第2、3次診断法)の選定について提案する。

著者

長 郁夫 西開 地一志 柳沢 幸夫 長谷川 功 桑原 保人

出版者

公益社団法人 日本地震工学会

雑誌

日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)

巻号頁・発行日

vol.6, no.4, pp.74-93, 2006 (Released:2010-08-12)

参考文献数

54

被引用文献数

2

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近年、著者らの一部は3次元地質構造の簡便なモデル化のために地質構造形成史の知見からモデルを拘束する手法を開発した。本研究では同手法の位置付けを明らかにするとともに、同手法のこれまでの適用例よりも地質学的に複雑な地域 (新潟県中越地方南部地域) のモデル化を試みて手法の有効性を確認する。我々の位置付けでは、同手法は、既存の地質図を3 次元的かつ定量的に再構成するための簡便な手段である。モデルの単純化や地質学的知見の曖昧さを考慮すると、探査データの少ない地域における巨視的なモデル化に有効と期待する。新潟県中越地方南部地域のモデル化については、地質構造形成史で重要と考えられる情報と地質図データ及び比較的少量の探査データを併せて用いることにより大局的な3 次元地質構造をモデル化することができた。このモデルは、地震空白域であり将来の地震発生が危惧される同地域の基礎的な地盤モデルとして役立てられる。

著者

深田 秀実 小林 和恵 佐藤 賢二 川名 英之 増田 智弘

出版者

公益社団法人 日本地震工学会

雑誌

日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)

巻号頁・発行日

vol.12, no.3, pp.3_1-3_20, 2012 (Released:2012-08-13)

参考文献数

22

被引用文献数

1

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地方自治体の災害対策本部を対象とした従来の防災情報システムは、キーボードやマウスといった入力デバイスを用いるものがほとんどであり、災害発生時の緊迫した状況下で、正確かつ迅速にシステム操作を行なうためには、情報リテラシーの高い専門職員を配置する必要があった。しかし、自治体における現在の防災体制の中で、情報システムに精通した専門職員の配置を必須とすることは、行財政改革を進める必要がある自治体にとって、容易なことではない。そこで、本研究では、自治体の防災担当職員が災害発生直後の混乱した状況でも、容易に操作することが可能な災害情報管理システムを提案する。本提案システムでは、テーブル型ユーザインタフェースとデジタルペンを用いることにより、被害情報を容易に入力できる操作性を実現している。実装したプロトタイプを用いて想定利用者によるシステム評価を行った結果、デジタルペンでアイコンを入力する操作性や対応履歴閲覧機能について、良好な評価を得た。