著者

森田 美佐

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.79-91, 2012-02-15 (Released:2013-09-30)

参考文献数

23

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The objectives of this paper are to clarify the situation of kurumin companies, the leading ones in supporting employees' childcare in Japan, and to discuss the breakthroughs that are needed to solve their problems. This study surveyed all kurumin companies from March to May 2009. The main conclusions are as follows: Firstly, they have actively planned and practiced supporting employees’ childcare in order to recruit top-class personnel and to improve their employees’ work-life balance. Secondly, they have discovered the benefit of this work. They are, however, facing many problems. For example, in these companies, childcare support for male employees and long working hours have not improved enough. And some female employees want to delay their career advancement. From these results, it is important that kurumin companies should consider female employees as essential members, that they should understand the concept of “work-life synergy”, and that they should have a sense of responsibility when it comes to supporting childcare. These seem to be effective ways of raising next-generation children. In addition to these points, overtime should be eliminated. And the companies have to consider whether their childcare policies are really financial burdens.

著者

伊藤 セツ 姉歯 暁

出版者

社団法人日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.46, no.8, pp.725-730, 1995-08

被引用文献数

1

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1993年に,フィレンツェで開催された第49回国際統計学会において,ジェンダー統計に関するセッションが設けられた.そこでは,家計・消費統計の分野でのジェンダー統計あるいは,ジェンダー明示的統計の作成とその重要性と可能性が議論された.本論文は,まずはじめに,ジェンダー統計あるいはジェンダー明示的統計とは何かを,国際統計学会の文献をもとに考察した.次に,家計・消費面でのジェンダー明示的統計の日本における現状を日本の総務庁統計局の「1989年全国消費実態調査」を用いて検討した.その結果,収入に関しては,不十分ながらジェンダー統計は得られるが,消費に関しては単身男女の場合しか得られないことが明らかになった.最後に,ジェンダー明示的家計・消費統計作成のための,総務庁に提言すべき最も容易で明白な改善点を示した.

著者

津久井 亜紀夫 小林 恵子 斉藤 規夫

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.115-119, 1989

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フィリピン酸紫ヤム塊根粉末中のアントシアニン色素の安定性に関する研究の一環として, 蝶豆花アントシアニン色素とpH, 温度, 紫外線ならびに窒素ガス中での貯蔵における影響について検討し, 下記の結果が得られた.<BR>1) UBEおよびPAのANの23日後の色素残存率は, それぞれ 30℃ で 97% と 77%, 60℃ で 61% と 30%であった. 90℃ では4~5日でほとんど分解された.<BR>2) UBEおよびPAのANをアンプル管に入れ, 60℃で23日間加熱した.空気中での色素残存率はUBEが62%, PAが30%であったが, 窒素中では, それぞれ約85%で安定であった.<BR>3) UBEおよびPAのAN溶液に殺菌灯を直接照射した場合は6時間後約20~30%の色素残存率であったが, アンプル管中のPAの色素残存率は100%, UBEが約95%で安定であった.また屋外に放置した場合は両ANとも1日間で分解退色した.<BR>4) PAのAN溶液に各種添加物を添加し, 加熱した結果, とくにレアスコルビン酸および過酸化水素水によって, 分解退色した.<BR>以上の結果, UBEのANは, ANの中では温度には比較的安定で紫外線照射さえ避ければ十分に加工食品への利用が可能であると考える.

著者

木村 友子 加賀谷 みえ子 福谷 洋子 小杉 信之

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.41, no.9, pp.887-895, 1990-09-15 (Released:2010-03-10)

参考文献数

8

被引用文献数

1

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女子大学生の昼食行動と食生活との関連を調べる目的で, 女子大学生の昼食の取り方について弁当群 (A群) 146人, 外食群 (B群) 140人の計286人に昼食行動に関する意識調査を行い, さらに岡じ対象者のA・B群より弁当群 (a群) 60人, 外食群 (b群) 60人を無作為抽出し, 生活行動調査と食物摂取量調査を実施し, 次の結果を得た.(1) 対象者は自宅生が94%と多く, 昼食のとり方は弁当群 (4日以上弁当/週) 51%, 外食群 (4日以上外食/週) 49%であり, それぞれ簡便化を志向し, 習慣化していた.(2) 月額の小遣い額は弁当群27,911±13,381円, 外食群31,589±13,027円であり, 外食群の昼食代は小遣いの22~33%に相当した.(3) 身体状況では弁当群・外食群ともに, 体型は太っていると思う傾向が強く痩身型志向が多くみられ, 生活行動調査でも消費エネルギー量は摂取エネルギー量を弁当群が 253 kcal, 外食群が292 kcal上まわり, 痩身体型の現状を裏づけた.また両群ともに疲労感のある者は91%に及んだ.食欲は, 外食群では弁当群に比し, 食欲のない者が5%高率であった.休養では, 休養不足がちと思う学生は外食群のほうが弁当群より21%多かった.(4) 生活行動調査では弁当群は学業時間が53分長く, 一方, 外食群では休養に関与する睡眠時間が17分と余暇時間が31分長く, 両群の生活時間に若干の相違を認めた.(5) 食事調査による欠食率は, 外食群のほうが弁当群に比し, 朝食10%, 昼食6%, 外食3%高かった. 1日あたりの栄養素摂取量では, 栄養的には弁当群のほうが多少良好とはいえ両群ともにエネルギー量が低く, カルシウム, 鉄の不足が顕著であった.摂取食品数も両群ともに22品目前後にとどまっていた.(6) 買取り調査での昼食内容は弁当群では食品数平均10品目をとっていたが摂取重量301gと少なく, また所要量の1/3量に対し, エネルギー量や栄養素不足の現状にあった。一方外食群は, エネルギー量は充足していたが, 食品数は弁当群に比し平均8品目と少ない.(7) 外食内容の選択は両群ともに好み・見た感じを優先していた.(8) 食生活の満足感では満足者は弁当群42%, 外食群33%にすぎず, 不満足者は外食群が3%多かった.総合的にみると, 外食群は家事的生活時間や余暇時間がやや長く, 一方, 弁当群は外食群に比し勉学時間が長く, 1日あたりの食事調査からは欠食者も少なく, 栄養素摂取量ではやや良好と判断された.しかし総体的には両群ともにやせ志向を根底に摂取食品数, 食事量, 安易な食選択等々, 昼食行動に慎重さが欠け必然的に1日のエネルギー量や栄養素不足になっていることがうかがわれた.今後いっそう自己管理能力を高めるための積極的アドバイスを加えた実践的教育の強化の必要性を痛感するとともに, 近い将来健康な母親となるべき女性としての反省と努力を望みたい.

著者

三井 隆弘 重松 公司

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.147-150, 2012

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The joule (J) has been the only scientific unit of energy included in the International System of Units(SI) since the 1950s; nevertheless, the calorie (cal) is still commonly used as a unit of energy in the field of nutrition and related areas. The unit used in any particular academic paper depends on the editorial policy of the publishing journal, so there is a great deal of inconsistency among academic papers in this field. We investigated in the present study the policy on energy units in 20 noted international journals and consider the reasons for each journal's policy. We identified five types of journal policy after contacting the journals and looking up 'energy intake' in PubMed. Two journals have exclusively adopted kJ (MJ), three require kJ but also permit authors to provide kcal in parentheses where appropriate, one allows the use of kcal but also requires kJ in parentheses when kcal is used, twelve allow both kcal and kJ, and two have exclusively adopted kcal. Despite the general prevalence of using SI units in the modern world, kcal remains widely recognized as a unit of energy in the field of nutrition. We suggest four possible reasons for this. First, J did not originally refer to heat or potential energy. Second, the potential energy of food is measured by burning it and measuring the resulting increase in the temperature of water in a process directly related to the definition of cal. Third, cal is easy for the general public to understand. Fourth, cal is the unit most commonly used by the general public in daily life, and therefore must be adopted in field studies.

著者

谷口 彩子

出版者

社団法人日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.48, no.11, pp.1011-1019, 1997-11-15

被引用文献数

1

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Home Economics is changing drastically. One of the most remarkable ideas which is driving this change is "life-span human development." I feel that the life-span human development is one of the key concepts of new Home Economics. The purpose of this paper is to elucidate a scheme of Home Economics from this standpoint. The Creekmore-Imai model was useful to make a scheme of Home Economics based on the "official definition in 1984" of Home Economics in Japan. I tried to modify the scheme in order to accomodate "life-span," a time factor, and systematize the study items of Home Economics in order to incorporate the developmental tasks of individuals. Furthermore, I clarified the methodology of trans-disciplinarity needs for the integration of various sub-disciplines of Home Economics. While aiming at the systematization described above, I came across some issues that made me feel a need to modify the present categories of Home Economics in the areas of Child Study and Home Management.

著者

岡田 宣子 渡部 旬子

出版者

社団法人日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.87-98, 2008-02-15

被引用文献数

2

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ユニバーサルデザインの設計要件として,身体機能の低下が反映された腕ぬき・腕入れしやすいかぶり式上衣のゆとり量を一般解としてとらえるために,介助されずにどうにか自立している高年(29名)に更衣を行ってもらい若年(83名)と比較し検討した.6サイズの実験衣の中から最適なサイズを選び,ゆとり量3種とAH下げ寸法を2種変化させた6着の実験衣table tableを用いて椅座位で実験を行い,腕ぬき・腕入れ動作所要時間を測定した.高年では身体への負担を詳細に評価するため同時に重心動揺測定を行った.腕ぬき可能となる時の被験者の体形とパターンとの関わりをみるために身体計測を行った.主な結果はつぎのとおりである.1)円滑な更衣動作を行うためには,腕ぬき可能となるBL上の最小ゆとり量より若年では4cm,高年では8cmゆとり量を多く要する.これは若年では腕ぬきしやすいゆとり空間を確保するため,実験衣を左腋下までずらせ,脊柱を側屈し柔軟かつ敏速に対応しているが,高年では身体機能の低下が影響して,若年のように細やかに対応できず衣服をずらさず,着たままの状態でAHから腕ぬきしている傾向があることによる.若年・高年ともに腕ぬきの方が腕入れより身体負荷が高く生体への負担が大きいことがわかる.2)身体計測値と腕ぬき可能な最小ゆとり量の実験データを含めた18項目について主成分分析を行ったところ,4つの主成分が抽出された.第1主成分は体幹の太さ,第2主成分は肩峰幅,第3主成分は腕ぬき可能なバスト最小ゆとり量,第4主成分は肘丈と解釈された.累積寄与率は76%である.各主成分の主成分得点の平均値を高年と若年とで比較した.高年が若年より第1・第3主成分では大なる,第2主成分では小なる有意差が認められた.3)解析項目の平均値の検討から,高年と若年とでtableは,腕ぬき可能なバスト最小ゆとり量はそれぞれ28cmと19cmである.このように腕ぬき可能な最小出来上がりバスト寸法は高年が10cm程大きい(腕ぬき可能な最小出来上がりAH寸法は54cmと49cm).4)円滑に腕ぬきできるゆとり量を確保するには,胸囲に高年では36cm,若年では23cm多く加える必要があることが明らかになった.これらには,素材やデザイン・パターンによる工夫で見栄えを良くするための配慮が求められる.

著者

有馬 澄子 南林 さえ子

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.39, no.7, pp.743-750, 1988-07-05 (Released:2010-03-10)

参考文献数

8

著者

西村 一朗

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.44, no.10, pp.893-893, 1993-10-15 (Released:2010-03-10)

著者

西藤 栄子 中川 早苗

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.55, no.9, pp.743-751, 2004-09-15 (Released:2010-03-10)

参考文献数

15

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中高年女性の服装に対するおしゃれ意識とその根底に流れる規範意識を, 近畿圏在住の 50 歳代から 70 歳代の女性, 302 名を対象にして, 質問紙調査と服装写真提示実験によって調べた.得られた結果は, 次のようであった.1. 1) 質問紙調査の結果から, 中高年女性のおしゃれ意識と規範意識はともに高いことがわかった.1. 2) おしゃれ意識は, 年齢や外出頻度, 余暇活動の有無によって差のあることがわかった.1. 3) 規範意識については, どのような属性の中高年女性であっても高かった. とりわけ年齢が高くなるにしたがって, その意識は高くなった.1. 4) 服装の機能性や審美性に対する期待を問う服装観については, 年齢に関係なく機能性とともに「自分らしさを表現する」ことを重視しており, 中高年女性のおしゃれ意識の高まりを確認した.1. 5) その一方で, おしゃれ意識の高い人でも, 規範に応じた服装を心がけるなど, 服装規範から逸脱しない範囲で, おしゃれに積極的であることも認めた.2. 1) 服装写真提示実験によって, 質問紙調査で得られた服装規範意識の検証を試みた. その結果, 提示された服装のふさわしさに対する個人的評価は, いずれの服装でも社会的評価よりも低かった. このことから, 「世間の人は, 私以上にこの服装で良いと考えていると思うが, 私自身は, 世間の人ほどふさわしいとは思わない」という意見をもっている実態を確認した.2. 2) 各場面における服装のふさわしさに対する社会的評価と個人的評価との評定平均値の差は, 規範意識の低い人ほど大きかった. つまりこの差が大きいほど, 「世間の人はこの服装でよいと考えていると思うが, 私自身はそうとは思わない」という意識の強いことを表していることになり, この傾向は, 年齢が低いほど, 中都市よりも大都市に住む人で, 大きかった.したがって, これらの人ほど, 服装規範への同調性が弱くなっていることが確かめられた.

著者

小松 牧 中山 徹

出版者

社団法人日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.58, no.6, pp.343-355, 2007-06-15

被引用文献数

1

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This study aims to investigate the travel backgrounds and attitude of the visitors from overseas as well as how Nara's tourism-related facilities and services are used and evaluated. Responses were obtained from 679 multinational visitors by questionnaires filled in at Chumon Gate of Todaiji Temple as well as at various overnight accommodations. Major findings may be summarized as follows: 1) Firsttime visitors on sightseeing tour of Japan tended to include Nara in their itinerary. 2) Major reasons to stay in Nara were their interest in and love for what this historic city can offer, while major reasons of a day trip to Nara were mostly on account of their tight tour schedule in Japan. 3) Some of their positive images of Nara were its history/culture, friendly people, nature/landscape, and tranquil atmosphere, while some of their negative images included a variety of attractions and shopping environment much to the disappointment of those involved in this sector of services. 4) Overall evaluation of the tourism-related facilities and services showed higher marks of the tourist information center and lower marks of the multinational signs and expository comments available at bus and tourist spots. 5) The differences of travel backgrounds, attitude, and use of tourism-related services were identified by nationality, age, gender, type of travel, and travel experiences.

著者

岡田 宣子 鐸木 夏実

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.64, no.10, pp.623-635, 2013 (Released:2014-10-23)

参考文献数

31

被引用文献数

2 2

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In order to ascertain appropriate clothing requirements for young children it is necessary to take into account their ongoing physical development. To this end, a lifestyle survey of infants was carried out (Okada 1990). This survey used a sample of 622 boys and girls under the age of 6 years and made particular reference to the youngsters’ clothing preferences.   The following observations were made: 1) Hayashi’ s Quantification Method Ⅲ was applied to 24 motor skills related to the subject’s ability to get dressed and undressed. The data, plotted along two axes of a graph, resulted in a clear ‘U’ curve. A correlation was thus established between motor skills and scores. This study provided useful data with respect to clothes’ design for young children. 2) With the exception of tying and untying drawstrings, Okada’ s data suggests that children show more dexterity (dressing and undressing themselves) at an earlier age than suggested by Yamashita (1935). Socio-cultural factors reflecting the time span between the two sets of data may account for this difference. In other respects, both sets of data show a number of similarities; for example, their developmental stages are in regular order and girls were proven to have higher levels of dexterity at an earlier age than boys. 3) In order to foster a sense of independence it is necessary to encourage youngsters to dress and undress themselves at the age correspond with their developmental stage. With this in mind, we hope the results of this research will better help mothers and carers make more appropriate clothing choices for their children.

著者

武田 紀久子 大久保 みたみ 高崎 禎子 唐沢 恵子 石川 尚子 大関 政康 大竹 美登利 川端 博子 斉藤 浩子 林 隆子

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.3-13, 1992

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東京多摩西部地区 (青梅市) の高齢者の総合生活調査の一環として食生活調査を行い, 次の結果を得た.<BR>(1) 大部分の人が1日3回の食事と, 1~2回の間食をとっていた.主食としては米飯が最も多かったが, 30%の人は夕食に麺類を摂取していた.また, 1日の平均汁物摂取は, 1.9杯であった.<BR>(2) 緑黄色野菜, 淡色野菜, 果物, 大豆製品, 卵は毎日, 魚, いもなどは週3~4回以上摂取している人が多く, 食品のバランスとしてはほぼ良好であった.酒・牛乳以外のほとんどの食品類において, 女性の摂取頻度は男性よりも高率であった.また, 男女とも自分が食事作りをする人はしない人に比べ, 毎日の摂取頻度が高い食品類が多かった。摂取頻度の高い調理法は, 魚では, 焼き魚, 煮魚, 野菜では煮物, 妙め物であった.<BR>(3) 主食となる料理では, うどん, 寿司, 赤飯が好まれた.主菜は, 男性には刺身, すき焼き等の馳走が, 女性には焼き魚, 卵焼き等の惣菜料理が好まれた.また, 女性は主菜よりも野菜中心の副菜を好む率が高かった.<BR>(4) 自分で調理を担当するのは, 女性は約50%, 男性は約10%であった.<BR>(5) 外食の頻度は月1回以上が46%を占めた.市販のおかずの利用頻度は週1回以上が約60%であり, 利用理由として男性は食品の多様性, 女性は簡便性を挙げていた.<BR>(6) 食事の満足度は97%と高率であった.<BR>(7) 子供と同隣居の高齢者は, 別居の場合よりも, 間食回数, 汁物の摂取量が多く, また, 米飯の摂取頻度や市販のおかず・外食の利用頻度も高かった.<BR>(8) 子供と別居している女性は, 98%が食事作りを担当しているが, 食品の摂取頻度は高く, 市販のおかずや外食の利用頻度は低いなど, 日頃から自分の食生活に留意しているようすがみられた.

著者

森 理恵

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.66, no.5, pp.197-212, 2015

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The purpose of this study was to clarify how the term <i>kimono</i> became popular as a way of referring to Japanese traditional clothing. <br>  We collected articles from the <i>Yomiuri</i> and <i>Asahi newspapers</i> in which the term <i>kimono</i> in <i>kanji</i>, <i>katakana</i>, and <i>hiragana</i> were used by searching those words on their online databases, and analyzed them in order to find out the meaning of the word, as well as the sex and the nationality of the people who wore or possessed <i>kimono</i> in the articles. <br>  We found the following: Firstly, <i>kimono</i> once referred to clothing in general or <i>nagagi</i> (long garment), regardless of which sex it was meant for. Secondly, <i>kimono</i> came to mean Japanese traditional clothing in the 1900s after the word "kimono" was established in Western languages. Thirdly, the word "kimono" tended to be used for women while <i>wafuku</i> and <i>nihonfuku</i> were gender-neutral words. In addition, it became increasingly common to write <i>kimono</i> in hiragana in the 1960s, during which time the main consumers of <i>kimono</i> were women, who preferred that it be written that way.

著者

和田 淑子

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.50, no.9, pp.903-914, 1999-09-15 (Released:2010-03-10)

参考文献数

51

被引用文献数

1

著者

益本 仁雄 宇都宮 由佳 スイワナーソン パタニ

出版者

社団法人日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.55, no.10, pp.771-784, 2004-10-15

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Since 1992, the authors have been comprehensively researching the life of local people in an unelectrified village of northern Thailand. A research on structure and function of the family was conducted by a questionnaire survey in August 2002 with a hearing survey that followed up one year later in August 2003 as well as the demographic surveys conducted in January 1993 and June 2002. The data were mainly analyzed by cross analysis method using SPSS software. With the electrification of the village at the end of 1996, the villagers exposed to a large quantities of external information through TV have been trying to increase their earnings in various ways on the basis of the information obtained. Consequently, those who work or study away from homes are increasing. Although the family structure has not remarkably been changing, the outsourcing of the family function has been recognized. Furthermore, internationalization has been slowly progressing there. Such being the case, the structure and function of the family of this village are expected to change at an accelerated rate.

著者

益本 仁雄 宇都宮 由佳 スィワナーソン パタニ

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.55, no.10, pp.771-784, 2004

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Since 1992, the authors have been comprehensively researching the life of local people in an unelectrified village of northern Thailand. A research on structure and function of the family was conducted by a questionnaire survey in August 2002 with a hearing survey that followed up one year later in August 2003 as well as the demographic surveys conducted in January 1993 and June 2002. The data were mainly analyzed by cross analysis method using SPSS software. With the electrification of the village at the end of 1996, the villagers exposed to a large quantities of external information through TV have been trying to increase their earnings in various ways on the basis of the information obtained. Consequently, those who work or study away from homes are increasing. Although the family structure has not remarkably been changing, the outsourcing of the family function has been recognized. Furthermore, internationalization has been slowly progressing there. Such being the case, the structure and function of the family of this village are expected to change at an accelerated rate.

著者

大村 知子 木岡 悦子 森 由紀

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.48, no.6, pp.539-549, 1997

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阪神大震災の被災者の衣生活行動の経時変化を追跡的に調査することによって, 実態の記録と災害など非常時の着装行動に対する危機管理に関する基礎資料を得て, 衣生活への備え方を探求することを目的として, 被災後の着装行動に関する考察を試みた.<BR>資料は, アンケート形式による質問紙調査を 1995年 7 月に女性被災者 204 名を対象に, さらに追跡調査を第 1 回の調査対象者から無作為に 104 名を抽出し, 1996 年 1 月に実施して得た.<BR>主な結果は以下に示すとおりであった.<BR>(1) 避難時の服装は, 被災程度の大きい地域ほどねまきなど発生時のままで, しかも裸足で避難した例が多く, 着がえてから避難した者は全体の約 3 分の 1 だった. 寒中の早朝に, 着の身着のまま, コートあるいはセーターなどを加えただけで, 靴も履かずに避難したことが明らかにされた.<BR>(2) 履物は, 当日は被害が大きいほど, 裸足やスリッパの利用がみられるなど, 地震発生時間と日本の居住様式による影響が認められた.その後の経時変化は, ライフラインの復旧の進展との関わりが顕著で, 被災の1カ月後は運動靴が過半数であったのに対し, 6 カ月以降は運動靴は 20% 以下となって, 歩きやすい靴に, 次いでヒールの高いおしゃれの要素のある靴が増した.<BR>(3) 自宅の庭・車中などで着がえたなど, 非常時の着脱行動の特徴がみられ, 1 週間以上着がえられなかった例が 5.3% あった. 衣生活に関わる救援活動システムや情報伝達方法に, 多くの課題があることがわかった.<BR>(4) 寝る時の服装の経時変化では, 寝衣を着た者は被災当日の夜が前夜の 28% (47 人), その後も日常着のままが多く, 1カ月後でも寝衣の着用は 53.9% で, 6カ月後にようやく震災前に回復した. 年齢層や性別による違いがみられ, 男性の高齢者の回復が最も遅かった.<BR>(5) 寝具は, 居住環境が劣る被災者ほど, 1 カ月以上も毛布のみで過ごした者が多く, 心身の健康を損なう二次災害の 1 要因になったといえる.<BR>(6) 6カ月以後の衣生活意識では, 75% がおしゃれに関心を持ち, 63.7% の被災者が着たい服装色が直後とは変化し, 1 年後では明るい色, 暖かい色・鮮やかな色を着たい者が多かった. しかし, 灰色など目立たない色を選ぶようになった者もあり, 装いの心が復活する傾向が強い反面, 震災によって着装意識が変化した者もみられた.<BR>以上の結果から, 緊急時への危機管理に関しては, 日常生活の延長上に非日常の生活があることを認識することが重要であり, わが国においては都市型の衣生活に対する危機管理を検討する必要性がわかった.サバイバルスキルの教育, 危機管理の教育の必要性とこられの早期実践の重要性を提言した.

著者

木村 安美 水上 戴子

出版者

社団法人日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.59, no.10, pp.813-823, 2008-10-15

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思春期,または思春期と妊娠期のラットに食餌量を制限した場合に母体と子の発育に及ぼす影響について検討した.7週齢のWistar系雌ラットを3群に分け,ミルクカゼインと分離大豆たんぱく質をそれぞれ10%ずつ含むたんぱく質20%食を自由摂取させた群を対照群(CC群)とした.制限群とした2群のうち,思春期のみ食餌制限した群をRC群,思春期・妊娠期に食餌制限した群をRR群とした.食餌制限の方法はCC群の体重当たり平均摂取量より30%少ない量,即ち70%量を投与し,食餌制限は自由摂取群とのpairfeedingにより行った.授乳期には全群ともに自由摂取させた.得られた結果は次の通りである.1)母体への影響では,自由摂取群に比較して,思春期に食餌制限をしたRC群,思春期と妊娠期を通して食餌制限をしたRR群ともに体重増加が有意に小さかったが,妊娠維持,分娩は可能であった.RC群,RR群の1腹子当たりの出生子数はCC群より有意に低値を示した.2)思春期のみ食餌制限した場合,自由摂取群に比較して,新生子体重,臓器重量,脳中のたんぱく質,RNA,DNAの総量が低値を示し,離乳子においても体重,臓器重量,脳中コレステロール量が有意に低値を示した.離乳時までの子の生存率は73%であった.3)思春期と妊娠期に食餌制限をしたRR群では,新生子の体重がCC群,RC群より有意に軽く,臓器重量,脳と肝臓中のたんぱく質,RNA,DNAの総量および脳と肝臓のたんぱく質合成能がCC群より有意に低値を示した.離乳子においても体重,臓器重量,脳中コレステロール量はCC群より有意に低値を示した.離乳時までの子の生存率は64%であった.以上より,思春期と妊娠期を通して食餌制限をすると,母体と子の発育への影響が顕著にみられた.思春期のみの食餌制限であっても,子への影響があることが明らかになった.

著者

杉田 洋子 田中 美智 高橋 裕子 佐藤 由紀子 山田 寛

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.52, no.5, pp.421-427, 2001-05-15 (Released:2010-03-10)

参考文献数

9

被引用文献数

1

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人が他者の身体シルエットについて, 身体のどの部位を見て好ましさの判断をしているかを知るために, 女子大生201名を対象として, 別の女子短大生のシルエッター写真100体中より抽出された普通体型10体に対する身体シルエットの好ましさを一対比較法によって比較判断する実験を行った.多次元尺度構成法による分析の結果, 他者の身体シルエットに対する女子大生の好ましさの判断には二次元的な側面があることが見出された.一方, 刺激として用いたシルエッター写真上の身体シルエットの写真計測値を求め, 回帰分析によって尺度化との関係について検討を行い, 視覚的なシルエットとしての身体のどの点に着目したか, 好ましさを決める客体の条件についての分析を行った.その結果, 身体シルエットの判断には好みにおいて二次元的な変数が見出されたが, いずれも身体の正面よりは側面からの観察によって得られ易い判断であるという興味深い事実が明らかになった.一つは身体シルエットの角度と関係があり, もう一つは厚みと関係があることがわかった.すなわち, 側面における腹部の角度が小さく厚みは少ない方, バストとヒップの厚みは多い方が好ましいと判断される身体シルエットであることが示された