著者
羽生 香織
出版者
上智大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2013-04-01

嫡出推定制度は、嫡出否認を併せて、妻の産んだ子と妻の夫との間に一定の基準で父子関係を設定し、その父子関係が覆される場合を限定することにより、早期に父を確保し、子の養育環境を安定化させる要請に応える意義を有する。科学技術の進歩により、嫡出推定制度は、法律上の親子関係と生物学上の親子関係との一致を志向する潮流との葛藤に直面している。確かに、個別具体的な事例においては、子の養育責任を負う親を決定するに際し、子の利益の観点から、法を解釈適用し、問題解決を図ることが求められるであろう。しかし、身分法秩序の安定性の観点からは、一義的に明確な基準を有する制度でなければならない。
著者
脇 嘉代
出版者
東京大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2011

肝移植後の拒絶反応における抗HLA抗体の役割は不明である。本研究では肝移植における抗HLA抗体と拒絶反応、免疫抑制剤の減量との関連性について検討した。その結果、移植後に急性拒絶反応を発症した症例では、急性拒絶反応を発症しなかった疾患に比べて抗HLA抗体、中でも、ドナー特異的抗体の陽性率が高いことが明らかになった。更に、肝臓移植前と肝臓移植後早期の抗HLA抗体の有無を調べたところ、拒絶反応のリスクが低い症例では、移植前と移植後早期から抗HLA抗体が陰性である傾向が認められた。また、拒絶反応のリスクが高い症例では、移植前と移植後早期から抗HLA抗体が陽性であり、抗体価も高い傾向が認められた。移植前と移植後早期の抗HLA抗体が陰性、もしくは抗HLAの抗体価が低い症例では、抗HLA抗体が陽性の症例に比較して、免疫抑制剤を減量・中止できる可能性が高かった。抗HLA抗体の有無のみならず、その抗体価も拒絶反応のリスクと関連があることが示された。以上から、抗HLA抗体と拒絶反応の関連性が示唆された。
著者
倉林 修一
出版者
慶應義塾大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2011

本研究の成果として,Web動画像・音楽メディアを対象とした感性自動分析・個人化・配信システムを構築し,Web上の実データを対象としたメディア処理機構として公開した.特筆すべき成果として,Web分野における国際会議であるICIW2012 (The Seventh International Conference on Internet and Web Applicationsand Services) において,実現したシステムに関するデモンストレーション発表を行い,Best Papers Awardを2件受賞した.本研究の国際的展開として,スロベニア・リュブリャナ大学,フィンランド・タンペレ工科大学との間において,感性自動分析・個人化・配信システムの国際共同研究を行った。
著者
長濱 浩平
出版者
東京大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2009

本研究では骨形成性シグナル経路として、BMP、ヘッジホッグ、Wnt、Runx2に着目し、各経路に抑制的にはたらくシグナル分子(骨分化抑制シグナル)をsiRNAを用いた遺伝子ノックダウン技術により抑制することで、骨再生を誘導することを目指した。骨分化抑制因子11種に対して、それぞれsiRNAを作製し、ノックダウン効果を確認した。これらのsiRNAのうち、骨分化を誘導した組合せについては、現在動物モデルによる確認を進めている。
著者
三吉 秀充
出版者
愛媛大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2011

本研究では古墳時代中期の初期須恵器を対象として、松山平野に所在する地方窯である市場南組窯跡の発掘調査や初期須恵器出土遺跡・遺構の分析を通じて、生産と流通について研究を行った。その結果、市場南組窯跡は小規模ながらも比較的長期間操業する窯跡であることを明らかにした。また松山平野や岡山平野・総社平野では、陶邑とも異なる須恵器生産と流通が行われていたことを明らかにすることができた。
著者
津幡 笑
出版者
北海道大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2009

不正競争防止法により営業秘密として保護されるためには、(1)秘密管理性、(2)有用性、(3)非公知性の3つの要件を満たさなくてはならない。とりわけ注目すべき要件は「秘密管理性」であり、この点に関する企業の努力は大きな意味を持つ。具体的に、企業に望まれる営業秘密の管理水準はいかなるものであるべきかが問題となる。そこで、これまでの研究において、日本の裁判例を分析したところ、情報に接する者にとって秘密であることが認識可能であったか否かで判断する裁判例群があるほか(相対説)、近時、高度な絶対的な基準をとり、その一部を欠くだけで秘密管理性を否定する一連の裁判例(絶対説)がみられることが明らかになった。相対説、絶対説のいずれが妥当であろうか。この秘密管理性要件の問題については、日本ではまだ積極的な議論が行われていないため、本研究ではこの問題を考えるひとつの参考となる視座を提供しうる素材として、アメリカを中心とした諸外国の裁判例・学説の検討を行った。
著者
権 奇法
出版者
愛媛大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2013-04-01

本研究においては、公共施設の設置及び管理に関する法制度を、PFI制度(韓国では、民間投資制度)を中心とて比較研究を行った。日本に比べ、韓国では、民間投資事業が活発に行われており、一定程度の成果を上げていると評価されていると同時に、多くの問題点が指摘されている。本研究では、まず、両国のPFI制度を比較検討した後、韓国の民間投資制度における問題点や課題を抽出することによって、日本のPFI事業の実施に当たっての示唆を得ることができたと思われる。
著者
富来 礼次
出版者
大分大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2012-04-01

本研究では、建築材料の吸音性能を評価する最重要の指標の一つである残響室法吸音率について、近年急速に発展している波動音響に基づく非定常音場シミュレーションを駆使し、残響室法吸音率測定値の変動要因と測定誤差の関係の明確化、および残響室法吸音率補正手法の開発と適用範囲の検証を行った。室形状,周波数,測定試料の吸音率・面積の異なる72種の測定音場を対象に有限要素法による非定常音場シミュレーションを実施し、全壁面へ入射する音のエネルギに対する試料へ入射する音のエネルギの割合(r(t))を用いて補正した残響室法吸音率が、補正しない残響室法吸音率と比較し、理想値をより捉えることを示した。
著者
松田 昌史
出版者
日本電信電話株式会社NTTコミュニケーション科学基礎研究所
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2010

ビデオ通信環境における利用者間の位置関係の共有が,対人印象形成に与える影響を調べることを目標とする.一般的なビデオチャット・システムでは,利用者間の物理的な位置関係が抽象化されるため,自然な身振りや視線といった非言語行動で会話の調整を行うことが難しい.ゆえに,非言語行動を発話による言語行動で補償する.そのような不自然な発話行動は利用者本人の印象を悪化させることになることを実験によって実証した.
著者
岩井 淳
出版者
群馬大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2003

実験用匿名保証型DSSを以下の形式的仕様で構築した(主にWeb技術とRDBを基礎に用いた)。参加者集合M(Mn,n=1..N),ハンドルネーム集合H(Hn,n=1..N),発言集合D(Dx,x=1..d_max),評価選択肢集合C(Cy,y=1..c_max)とし(括弧は要素),HnのDxへのz回目の評価をEz(Hn,Dx)とする(型はCの要素の組。最新のEz(Hn,Dy)をEont(Hn,Dy)とする)。MとH間の1対1対応は管理者を含め隠蔽される。Dの要素別に各Hnの評価系列を公開するが,特にEont(Hn,Dy)を整形して表示する形式とした。前提する過程は以下の通り。1)テーマ設定,2)多数案に対する「検討保証」等の価値設定,3)協力者へのハンドルネームのランダム設定,4)討議(署名評価)。匿名保証型DSSの議論の質への貢献をA)反対案や代替案の提出が増し,B)無責任な発言が抑制されるか否かの観点から実験的に検討した。商工会議所(意見提出先等でなく全職員の討議参加)等の協力で市民対象の利用実験を3度行った。協力者はファシリテータを除き計132名。この他に各132名の学生実験を2度行った。学生実験も含め,結果過程から以下の点を見出した。a)意見総数は増加しなかった,b)他者の意見への評価傾向が同様の実名実験と比べ変化した(本心の評価と判断される),c)無責任な問題発言は生じなかった。以上,従来理論のみであった匿名保証型DSSの最初の実験データを得た。A)に弱く,B)に強い肯定的結果となった。実験結果に関して,ハンドルネームを用いた署名評価とその公表には,匿名でも品行方正を促す効果と,自然な発言を抑制する効果の双方があると仮説を立てた。また,後者の抑制は,対立点の強調を避ける心理の表れであり,意見相互の収斂支援の技術を加えることで改善できると予想した。同技術は今後の課題である。本研究のDSS設計は現時点でも国際的に独創性が高く,実用化の見込も大きい。また,プライバシ保全技術としての応用可能性も現れている。
著者
越智 敦彦
出版者
神戸大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2004

本年度は、5月と8月の2回にわたり、日本原子力研究機構FNSにおける大強度中性子ビームラインにおけるビームタイムを、合計2週間得ることができた。これにより、主に以下の二つのテーマに大別される検出器の試験を行うことができ、高頻度中性子環境化におけるワイヤー型検出器の挙動について、理解を深めることができた。1.2.5MeV中性子源を用いた検出器の特性テスト重水素ターゲットに対して重水素ビームを衝突させることにより得られる2.5MeVの単色中性子を用いて、薄型の比例計数型ガス検出器の特性調査を行った。昨年度は、三重水素ターゲットを用いることにより14MeVの単色中性子を用いたが、本年度行った試験によって、MeV領域での検出器の挙動に対するエネルギー依存性を知ることができる。測定項目は、中性子による信号の発生確率、放電確率、及び信号電荷の分布である。このうち信号の発生確率については、昨年度行った14MeV中性子の場合と比較し1/5程度の値である0.02%程度の値が得られた。本研究では、入射中性子と検出器の相互作用について計算機シミュレーションも行っており、2.5MeVの中性子に比べて、14MeVの場合の方が、検出器構造体による反跳原子核が5倍程度出やすいという結果を得ており、これはこの実験結果とも良い一致を見せている。2.ATLAS実験用大型TGCを用いた信号の測定比例係数型の検出器の特徴の一つとして、大型化しやすいということが挙げられるが、本研究においては、LHC実験におけるATLAS検出器で実際に用いられるものと同じタイプの検出器(Thin Gap Chamber)を用いて、信号測定を行った。この測定においては、確実に中性子由来の信号を捉えるために、中性子ビームをパルス状に出し、飛行時間測定法による信号測定時間の制限をかけた。この結果、中性子由来の大きな信号を受けた場合、多くの場合信号線間や、検出器間のクロストークが観測され、本検出器をATLAS実験で用いる際の問題点や、改善すべき点を提示することができた。なお、本研究の成果については、物理学会年会/分科会で適宜報告しており(本年度は4件)、投稿論文についても現在作成中である
著者
浜 真麻
出版者
横浜市立大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2012-04-01

破骨細胞分化や炎症性骨破壊における誘導型ヘム分解酵素HO-1と転写抑制因子Bach1の関わりについて,恒常的にHO-1が高発現したBach1欠損マウスを用いて解析した.破骨細胞分化早期のHO-1発現低下が分化に必要であり,そのHO-1発現は転写抑制により制御され,Bach1の他にp38alphaリン酸化も関与していることを明らかにした.また,TNFalpha刺激炎症性骨破壊モデル及び抗コラーゲン抗体誘導関節炎モデルにおいて,Bach1欠損マウスで,破骨細胞数の減少,骨破壊の抑制,関節炎の軽減が得られた.HO-1発現制御を介した新規治療法は関節リウマチの炎症や骨破壊を抑制し得る可能性がある.
著者
龍澤 彩
出版者
金城学院大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2011

本研究では、中世から近世にかけての作品調査と文献資料調査を行い、同時期における絵巻・絵本類の製作と受容について考察した。作品研究の一例としては、土佐派が手がけた冊子表紙絵の模本を紹介し、物語絵製作の一端について明らかにした。また、尾張徳川家伝来の「平家物語図扇面」などの調査を通じ、写本(肉筆による絵入本)と版本の両方が隆盛した17世紀における絵屋・絵草紙屋のイメージ流通について考察を行った。また、受容面では、現存作例と蔵帳や売立目録などの資料から、大名家で武士が活躍する物語の絵本類が求められていた状況が確認できた。これらの成果は、論文4点・学会発表3回・図書(共著)1点の形で発表した。
著者
垣矢 直雅
出版者
独立行政法人理化学研究所
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2013-04-01

申請者は、ネプリライシン活性の制御機構として、局在が細胞内ドメインのリン酸化により制御されることを明らかにしており、その過程で、細胞内ドメインがネプリライシン自身の代謝・アロステリックな活性変化にも関与する可能性を見出している。本研究では前述の可能性を検討し、ネプリライシンのライフサイクルの全容を明らかにすることで、ネプリライシン活性制御を基盤としたアルツハイマー病 予防・治療のための創薬標的を多角的に提起することに成功した。
著者
シャーニー ジョージアンドレア
出版者
立命館大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2007

本研究では主に理論的研究を中心としながら、インタビュー等による実践的研究も行い人間の安全保障の新しい理論的枠組みについて考察を深めた。具体的な理論的研究の成果はISA学会(国際関係学会)等(平成21年2月15日〜18日New York, USA「Presentation at Annual Convention of the International Studies Association」)で発表し、論文においてもInternational Studies Reviewでポスト西洋型国際関係理論`(独自の概念)についての枠組みを発表した。
著者
木島 輝美
出版者
札幌医科大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2006

本研究の目的は,認知症高齢者が落ち着いて過ごすことができる状態が一定して変わらずに維持される暮らし,すなわち「定常化された暮らし」の要素をとらえ,ショートステイを利用する認知症高齢者を安定した暮らしへ導くための援助について検討することであった。対象者は認知症高齢者とその家族の2事例(A氏,B氏)であった。研究方法は,対象者がショートステイを利用する前・後の自宅での面接およびショートステイ利用中の観察データにもとづき,施設入所中の様子と自宅での様子が異なる場面を事例的に分析した。認知症高齢者が安定した暮らしを営むために定常化することが望ましい要素として以下のようなものが見出された。A氏は日常生活の殆どに援助を必要としており,「時間のズレによる排泄や睡眠の変調」「食事内容や介助方法の違いによる食事拒否」が見られた。B氏は自宅での日常生活動作の殆どは自立しており,「自由に行動でき自立性が保たれると落ち着く」,「さりげなくサポートしてくれる存在により安心する」という様子がみられた。また,2事例に共通して,「普段のデイケアで利用している場所にくると安心できる」という様子がみられた。これらの結果より,日常生活に多くの援助を必要とする場合には生活時間や介護方法を一定に保つことが重要であると考えられる。よって,自宅での生活時間や介護方法についての詳細な確認を行い出来るだけ再現することが必要である。また自宅である程度自立している場合には,その自立性を保つことが重要であり,誇りを傷つけないように分かりやすい表示やさりげない誘導などが必要である。そして,ショートステイにおいて定常化された暮らしを維持するためには,家族と施設職員との情報交換の重要性が示唆された。
著者
上田 修司
出版者
神戸大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2011

低分子量G蛋白質のRhoAは骨格筋形成に不可欠な分子であるが、筋肥大におけるその役割は殆ど分かっていない。本研究では、C2C12細胞を用いた筋細胞肥大モデルにおいてRhoAの発現量と活性調節機構について検討した。IGF-1刺激によってRhoAの発現増加と持続的な活性化が認められた。RhoAの活性阻害実験では、IGF-1による筋肥大の抑制が示され、更に複数の筋肉分化に関わるシグナル分子の活性低下が観察された。また、BirA酵素標識法を本研究に導入したことで複数のRhoA結合蛋白質の同定に成功した。本研究より、IGF-1による筋肥大に関わるRhoAの活性調節機構の一端を明らかにすることができた。
著者
岸田 治
出版者
北海道大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2010

エゾサンショウウオの幼生はエゾアカガエルのオタマジャクシがいるときに、オタマを丸呑みしやすいよう大顎化する。一方でオタマジャクシはサンショウウオがいるときに丸呑みされないよう頭部を膨らませる。実験室及び野外での操作実験により、両者の対抗的な可塑性が2種の相互作用において拮抗した効果をもたらすことで、オタマジャクシの個体群動態を変えるとともに、互いの変態タイミングや形質選択に作用することで、群集を構成する他種の個体数や物質循環にまで影響することが明らかとなった。
著者
倉林 敦
出版者
広島大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2011

アカガエル類(上科)は、大陸移動に伴い分布拡大と系統分岐を生じた分類群とされるが、従来の分子系統解析では解決できない系統額上の問題が数多く残っている。そこで従来法にはない利点を持つ、転移因子SINEの挿入に基づく系統解析によって、これらの問題を解決することを最終目的として研究を行った。これまでにアカガエル類が属するカエル亜目からはSINE配列が発見されていなかったが、本研究により、ツメガエル類で発見されていたSINE2-1XTホモログが、現生両生類の共通祖先で獲得され、多くの両生類ゲノムに現存していることが明らかとなり、アカガエル類において本SINEを用いた系統解析が初めて可能となった。
著者
山口 博史
出版者
都留文科大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2013-04-01

この研究は、ベルギーの首都ブリュッセル周辺地域を主たる対象とした。この地域は元来オランダ語話者の居住が多い地域であった。ブリュッセルの拡大にともない、都市中心部から周辺部に人口の移動が生じた。この移動人口にはフランス語話者が少なくなかった。この研究ではこうした移住者の状況把握につとめた。そしてこの地域への移住者のライフヒストリー、とりわけオランダ語話者とフランス語話者の間に立つ形で市民活動に取り組む人びとに聞き取りを行なった。その結果、蘭仏語の区切りとは違う区切りによることで、両言語集団間のつながりが維持されていることが明らかになった。