著者

飯塚 重善 小川 克彦

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SITE, 技術と社会・倫理 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.105, no.319, pp.31-36, 2005-09-30

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コンピュータの普及やインターネットの発展により, さまざまな情報が場所や時間を問わず扱われるようになってきている.その結果, 高い機密性が求められる情報でさえも, いつでもどこでも扱われるようになってきた.しかしこれは, 利用者が, 個人情報の漏洩や流出といった危険性にもさらされることにもなりうる.このようなサービスは, 頑強なセキュリティ技術とともに提供されているため, システム機能上ではセキュアなサービスとして利用することができるが, 実際, 情報セキュリティ対策を十分に行ったシステムであっても, その利用場所によって利用者の安心感に大きな差が生じることが確認されており, 不特定多数の人間が利用できる公共の作業環境(パブリックスペース)において, 利用者は, 機密性の高い情報を必ずしも安心して扱うことができているとはいえない.そこで筆者らは, 公共空間で, 利用者が安心して利用できる作業環境を構築するための研究を行っている.本稿では, インターネットユーザを対象に, 個人情報毎に, それらを扱うことへの意識をたずねることで, 一般の人の, 個人情報取り扱い時の意識レベルを調査した結果を示した.さらに, 大学キャンパス内およびレンタルオフィスといった, 実際の公共空間での情報取り扱い実験を行い, その状況での個人情報取り扱いに対する意識調査も行った.それらから, 実際の公共空間での情報の取り扱い場面も含む, 汎用的な個人情報のセンシティブ度を得たといえる.

著者

鎌田 一雄 山本 英雄 湯山 一郎 塩野目 剛亮

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SITE, 技術と社会・倫理 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.105, no.68, pp.7-12, 2005-05-13

被引用文献数

21

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本報告は、携帯テレビ電話などの映像伝送系(メディアコミュニケーション)を利用した手話コミュニケーションサービスの構築を、主として社会的要因の視点から議論する.先の報告で述べたように、手話によるコミュニケーションサービスの利用者は、手話ということばを使用している聴覚に障害がある特別な人たちのみだけではなく、日常生活で日本語を使用している聴者も同じように利用者となる.また、サービスの構築はメディアコミュニケーションの技術的な側面だけでなく、社会的な側面からの検討も重要であることがわかる.本報告では、社会的な要因を中心として、サービス提供のための課題を社会システムの構築とそのための運用という観点から議論する.

著者

永井 彰 吉田 麗生 諸橋 玄武

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SITE, 技術と社会・倫理 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.110, no.114, pp.147-152, 2010-06-24

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本稿では, 部分一致検索可能暗号の実装方法を検討し,実装を行った結果を報告する.部分一致検索可能暗号は内積述語暗号から構成するため,内積述語暗号の実装評価からその評価が可能である.しかし,内積述語暗号ではベクトルの次元が演算時間に大きく影響を与えてしまい,演算時間の評価はケースごとになってしまう.そこで内積述語暗号の下位演算と演算回数から計算時間を見積もり,その結果と,実測値と比較を行った.これにより,曲線によっては演算回数からおおよその検索時間を見積もれることがわかった.

著者

鎌田 一雄 山本 英雄 湯山 一郎

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SITE, 技術と社会・倫理 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.103, no.635, pp.1-6, 2004-01-23

被引用文献数

1

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ネットワーク社会において、情報通信端末などの情報機器類の操作を通して利用者は情報の発信・受信などの情報活動が自由にできることを期待している.しかしながら、情報通信機器類の操作が自由にできない、あるいは希望する情報へのアクセスが難しいなどの情報活動の範囲・質などに利用者ごとの格差が生じていることも指摘されている.このような情報格差(ディジタル・デバイド)を軽減・解消するための政策、支援活動もある.本稿では、利用者が特別な支援を必要とする高齢者、障害がある人達であると想定した場合に、情報活動がどのように可能な環境にあるかを情報インタフェースの観点から検討する.ディジタルデバイドの解消のためにはシームレスなコミュニケーション環境が情報インタフェースのレベルで必要であることを示す.また、このようなシームレスな情報環境を実現するためには、施策としてのユニバーサル・サービス範囲の拡大とその質の向上が必要となることも述べる.

著者

一藤 裕 今野 将 曽根 秀昭

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SITE, 技術と社会・倫理 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.459, pp.219-223, 2009-02-26

参考文献数

7

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インターネット上で学校または地域ごとに集まりコミュニケーションをとる学校裏サイトのような電子掲示板では,匿名性などの特徴や誤解から,陰湿ないじめに発展し社会問題となっている.これは,電子掲示板に書き込んだ発言が他者にどう影響を与えるかを知らないことが原因の一つとして考えられる.そこで我々は,個々の発言が他者にどう影響を与えるかの指標を確立し,その影響度を発言者へ示すことにより発言者が問題となる発言をしないように教育を支援する手法を提案した.本稿では,以前提案した手法では対応できなかった発言に対応するため,学習データベースに登録する品詞を選択する.また,発言の長さに応じた発言の判別を行うのではなく,2つの学習データを利用して発言の判別を機械的に行う手法を提案する.

著者

伴 浩美 伴 太牧

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SITE, 技術と社会・倫理 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.244, pp.27-30, 2008-10-10

参考文献数

3

被引用文献数

1

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2006年のOECDによるPISA(Programme for International Student Assessment)調査の結果から,日本の教育システムが読解力や記述式問題に弱いということがわかり,2008年3月告示の学習指導要領の改訂にも影響を及ぼした.本研究では,2008年1月17日「幼稚園,小学校,中学校,高等学校及び特別支援学校の学習指導要領等の改善について」(中央教育審議会答申),2008年3月「中学校学習指導要領」,2008年4月18日「教育振興基本計画について」(中央教育審議会答申)に関し,「言語活動」「活用」と「情報モラル」といった重要語句の出現頻度の調査を行い,新学習指導要領の特徴分析を試みた.

著者

中根 愛 米村 俊一 浅野 陽子

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SITE, 技術と社会・倫理 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.331, pp.13-18, 2008-11-28

被引用文献数

1

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新規顧客の獲得,既存顧客の維持をできる製品,すなわち選ばれ続ける製品の評価を行うためには,製品の性能に関わる定量的な指標やユーザビリティといった評価指標では不充分になってきている.ここで注目される概念として,ユーザが製品の利用を通じて享受する経験全てを意味するユーザエクスペリエンス(UX)がある.本稿では,UXは製品に一定ではなく,時間軸によって変化するだろうということを前提に,UXに影響を与える因子の重み付けが時間軸によって変化し,更に人と製品の関わりによってその変化の仕方も異なる,というUXの評価モデルを提案し,モデルの妥当性を検討した.

著者

小川 健司 稲葉 宏幸

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SITE, 技術と社会・倫理 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.459, pp.209-212, 2009-02-26

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近年,パソコンや携帯電話が普及する中,通信手段として電子メールが多く利用されている.その中で,ユーザの意思に関わらず,有害かつ悪質なメールを受信することが多くある.なかには出会い系サイトへの勧誘等の犯罪性が高いメール等もあり,無視できなくなってきた.この対策手段の1つとして,フィルタリングがある.特に,ベイジアンスパムフィルタは統計的手法によりメールのスパム確率,つまり迷惑メールである確率を求め,継続的な学習によりフィルタの性能を向上させることができるため幅広く用いられている.しかし,ベイジアンスパムフィルタでも検知が難しいメールが存在する.このようなメールはメール本文中に含まれる単語の間に☆や★などの記号を挟んだり,記号を羅列している傾向がある.本報告では,まず最初に最近の迷惑メールと正規メール各1000通ずつについてメール本文中の記号と未知語の分布を調査した結果を示す.その結果,両者の間には明確な分布の違いがあることが明らかになった.そこでその違いをベイジアンスパムフィルタにおけるスパム確率の算出の際に利用する新たなフィルタを提案し,その性能を評価する.

著者

馬渕 充啓 小沢 健史 高田 真吾 豊岡 拓 松井 慧悟 佐藤 聡 新城 靖 加藤 和彦

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SITE, 技術と社会・倫理 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.459, pp.179-184, 2009-02-26

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組織外部の利用者が持ち込んだPCを用いて組織のネットワークを利用することを許可する場合,利用者の利便性を向上させることと管理者による管理コストを低減することを同時に実現することは非常に難しい.従来の手法では,管理者は,利用者を特定するために利用者登録を行う必要がある.これらの管理作業は管理者しか行うことができないため,管理者が不在の場合に利用許可を得ることができないという問題がある.我々は,この問題を解決するために,利用者に対して利用許可を発行するための管理権限を,管理者から組織内部の利用者へ委譲することを可能にするアクセス制御メカニズム(CaNector)を提案する.提案手法では,管理権限委譲を実現するためにケーパビリティに基づくアクセス制御を用いている.CaNectorに対する全ての操作はWebブラウザから行うことが可能であり,利用者は特別なソフトウェアのインストール等を行うことなく持ち込みPCを用いてネットワークを利用することが可能である.この論文では,CaNectorを筑波大学システム情報工学研究科コンピュータサイエンス専攻所属のソフトウェア研究室においてテスト運用した結果について報告する.

著者

石井 方邦 谷田貝 健 笹瀬 巌

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SITE, 技術と社会・倫理 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.109, no.114, pp.169-174, 2009-06-25

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モバイルアドホックネットワークでは,インフラを想定することが難しいため,分散暗号鍵管理方式が用いられるが,従来では信頼できる第三者機関を用いて鍵生成機能を分散するという問題がある.そこで、本論文では,信頼できる第三者機関を無くすために,初期化時に一定数のノードが互いに部分的な初期化用パラメータを送り、鍵生成機能を幾つかのノードに付加する方法を提案する.また,提案方式は、鍵生成成功率を向上させるために,鍵生成機能を持つノードのネットワーク外への離脱を考慮しID廃棄リストを用いることで鍵生成機能の譲渡を可能とする.計算機シミュレーションにより,ネットワーク内の鍵生成機能を持つノードの数を一定に保つことで,提案方式が従来方式に比べ,鍵生成成功率を向上できることを示す.

著者

正岡 元 関 顕生 岸場 清悟 近堂 徹 西村 浩二 相原 玲二

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SITE, 技術と社会・倫理 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.459, pp.161-166, 2009-02-26

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近年,LinuxやFreeBSDなどUnix系OSの配布などで,BitTorrentをはじめとしたP2P型のファイル共有ソフトウェアが利用されている.P2P型のファイル共有プロトコルでは,ノードのアドレス変更や切断にある程度対応するための仕組みが含まれている.しかし,多くのノードが移動している場合など,アドレスが頻繁に変更される場合,転送効率が低下し,高速なネットワークであってもその帯域を十分利用できない.一方,ネットワークを移動してもセッションを中断することなく通信を継続できる技術として移動透過通信がある.移動透過通信を利用しP2P型ファイル配布を行うことで,ファイル転送の速度向上を実現することができる.本稿では,移動透過通信を利用した場合のP2P型ファイル配布時間を測定することにより,多くのノードが頻繁に移動する環境におけるファイル配布方式について評価する.

著者

美馬 正司 上田 昌史 岡田 仁志 曽根原 登

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SITE, 技術と社会・倫理 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.107, no.490, pp.39-43, 2008-02-13

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我が国は地上デジタル放送への移行を進めているが、その進捗は十分でなく、新たなデジタル・ディバイドが生じる可能性がある。ディバイドは、地域、所得、年齢、身体的制約等に起因しており、移行の進展度合、享受するサービス、便益等に違いが生じる。本稿では、このような新たなデジタル・ディバイドの可能性を明らかにし、その対応策を検討する。

著者

猪股 佑介 太田 和夫 國廣 昇

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SITE, 技術と社会・倫理 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.107, no.303, pp.15-20, 2007-10-26

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本稿では,研究グループが暗号アルゴリズムや製品の脆弱性を発見した場合にとるべき行動について検討する.その手段として,大学の暗号研究者がある暗号プロトコルの脆弱性を発見し論文を発表した事例を仮定し,刑事責任の観点から法的な考察を行う.結論は,「(1)不正アクセス禁止法第3条違反の幕助と(2)電子計算機使用詐欺罪の幇助が成立する可能性がある.ただし,犯罪成立の可能性はWinny事件より小さいだろうと判断した.」である.この考察の過程から,脆弱性を発見した研究グループが論文を発表する際には,「実装ソフトウェアのアップロード/配布は行わず,学術的な記述のみとして学会誌において論文を発表する」のがよいと言える.

著者

藤田 幸史 太田 光雄 小川 仁士

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SITE, 技術と社会・倫理 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.104, no.223, pp.33-38, 2004-07-19

被引用文献数

9

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我々人間は、宇宙誕生に物質的自然の中から生まれ、無機物から有機物へ、物質から生命へ、その生命の創造的的尖端として意識・精神へと変化・進化をしてきたとすれば、この見地からは物質のない処に我々の意識・精神はもともと存在しないともいえる。そして、あらゆる存在は特定された具体的な質的規定性の底に必ず量的規定性・もののロゴスがあり、その互いの媒介関係は本質的ですらあろう。本報告では、前報告(I)同様、異種分野・異種要因間の相互媒介性、特にその定量化に着目し、あくまで一試みに過ぎぬが、自然科学を範例とした社会学の始祖コントや社会物理学のケトレが示唆した路線を受け入れて、規範的or形式倫理学よりも実質orメタ倫理学の理念に少しでも寄り沿うべく、本来的に潜在するであろう低次相関から高次相関への相互媒介性を階層的に定量把握してゆく一方法論的試みを提案してみる。最後に、その方法論の実証的確認として、勿論ひとつの原理的確認に過ぎぬが、VDT周囲環境内、この続報(II)では、離散レベル表現での各指標を変数に選び、照度とEM間の相互媒介性を実験対象にした前報告(I)と異なり、特に連続レベル表現で異種要因の各指標に着目し、物理的側面ででも異種現象である音とEM間の揺らぎの相互媒介性を具体的対象に選び、互いの相関・累積評価法を逐次量的に反映させ得る一例として、その初期的一試みを示す。

著者

菊地 一夫 上杉 志朗

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SITE, 技術と社会・倫理 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.103, no.224, pp.23-28, 2003-07-18

被引用文献数

1

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近年、中心市街地の商店街の衰退し、地域商業集積間の競争では特定地域のイメージ戦略が重要になるといえる。本稿は松山市の商店街イメージ調査から情報発信の基礎となる因子を抽出し、地域情報化の観点で考察する。

著者

遠藤 博人 能登 正人

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SITE, 技術と社会・倫理 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.103, no.78, pp.13-18, 2003-05-16

被引用文献数

1

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インターネット上での情報流通手段として,E-mail,Instant Message,WWW(World Wide Web),Messanger,chatなどが一般的に用いられている.ユーザはこれらの手段を用いることで新しい情報を得ているが,同一手段上に大量の不要な情報も併存するため,興味のある必要な情報だけを的確に得るためには非常に大きな労力がかかってしまうという問題がある.そこで本稿では,より円滑な情報収集を可能にするために,情報の信頼度とユーザの嗜好性に注目し,送られてきた情報を次々に他ユーザヘ転送するという口コミモデルに基づく情報伝播システムをWeb上に構築し,システムの評価をする.