著者

入江 智也 河村 麻果 青木 俊太郎 横光 健吾 坂野 雄二

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.1-12, 2019-01-31 (Released:2019-06-08)

参考文献数

28

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本研究は、大学生の精神的健康に対する集団アクセプタンス&コミットメント・セラピー(G-ACT)の効果の検討を目的として行われた。大学生17名のうち9名(男性4名、女性5名)をG-ACT群、8名(男性1名、女性7名)を通常介入群に割り付けた。G-ACTはアクセプタンスとマインドフルネスに関わるワーク、コミットメントと行動変容に関わるワークを含む全6セッションから構成された。通常介入は学生相談サービスの利用であった。測定は、G-ACT実施前、実施後、実施1カ月後時点で実施した。線形混合モデルによる解析の結果、G-ACT群は通常介入群と比較して、実施後時点において不快気分の改善、および行動の活性化が、実施1カ月後時点において不快気分の改善および心理的柔軟性の向上が認められた。価値の明確化および回避行動は、G-ACT群と通常介入群の変化量の差異は認められなかった。以上の結果を踏まえ、大学生に対してG-ACTを実施するうえでの留意点について考察を行った。

著者

鈴木 伸一 小関 俊祐 伊藤 大輔 小野 はるか 木下 奈緒子 小川 祐子 柳井 優子

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.93-100, 2018-05-31 (Released:2019-04-05)

参考文献数

5

被引用文献数

2

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本研究の目的は、英国のCBTトレーニングにおける基本構成要素と教育方法を明らかにすることであった。英国認知行動療法学会のLevel 2認証を得ているCBTトレーニングコースのカリキュラム責任者を対象に、CBTトレーニングにおける基本構成要素と教育方法に関する調査を実施した。その結果、英国認知行動療法学会のLevel 2の認証を受けたトレーニングコースにおいては、おおむねガイドラインに沿った包括的な教育がなされていた。特に、治療関係の構築やクライエントの個別性への対応、およびスーパービジョンの有効活用などについては、現場実習における実践的なトレーニングが重視されていることが明らかになった。最後に、本研究の結果を日本のCBTトレーニング・ガイドライン策定にどのように活用していくかについて考察された。

著者

津田 耕一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.119-132, 2003-09-30 (Released:2019-04-06)

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行動療法は、専門的な社会福祉実践であるソーシャルワークにおいて実践価値の高いものとして受け入れられている。本稿では行動療法がソーシャルワークに導入された経緯を概観し、ソーシャルワークにおける役割を検証する。特にソーシャルワークの趨勢となっている生活モデル、エンパワメント概念、ストレングスの視点と行動療法の関係を整理する。生活モデルに基づくソーシャルワークも行動療法も人間と環境との関係を重視しており両者の接点を見出す。最後に、わが国における行動ソーシャルワークの現状、課題、展望について考察する。

著者

飯島 雄大 佐々 木淳 坂東 奈緒子 浅井 智久 毛利 伊吹 丹野 義彦

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.29-41, 2010-01-31 (Released:2019-04-06)

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本研究は、統合失調型を包括的に測定する質問紙であるSchizotypalPersonalityQuestionnaire(SPQ)の日本語版を作成し、統合失調型パーソナリティの多元性を検討することが目的である。大学生558人を対象に、日本語に翻訳したSPQを施行した。各因子の内的整合性(α=.63〜.86)、および再検査信頼性(r=.76〜.86)は高かった。また、既存の統合失調型人格尺度と高い相関を示したため、収束的妥当性が確認された。そして、確認的因子分析および非階層的クラスター分析(k平均法)を行った。確認的因子分析で7つの仮説モデルを比較したところ、解体3因子モデルは最も当てはまりがよかった。クラスター分析では対象を、すべての得点が高い「高得点クラスター」、「認知・知覚」「解体」因子の得点が高い「認知・知覚クラスター」、「対人」「解体」因子の得点が高い「対人クラスター」、すべての得点が低い「低得点クラスター」の4つに分類した。確認的因子分析により、SPQの3因子構造が示された。因子構造の類似が必ずしも統合失調型パーソナリティと統合失調症の連続性を示唆するものではないが、統合失調型パーソナリティの3因子構造は、統合失調症の症状を理解するのに役立っと考えられる。

著者

安西 信雄 池淵 恵美

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.11-22, 2004-03-31 (Released:2019-04-06)

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わが国の精神保健分野における社会生活技能訓練(SST)の本格的な導入は、1988年の米国UCLAのLiberman来日から始まった。その後約15年の発展経過をSSTの普及状況に関する6回のアンケート調査にもとづき検討した。その結果、(1)SSTは生活行動の改善を目標にデイケアを中心に開始され、(2)診療報酬化(1994年)以後は医療機関だけでなく非医療機関においても実施施設数の増加がみられ、(3)対象の拡大(統合失調症以外の気分障害や神経症圏、さらに司法など医療以外の対象へ)と技法の多様化(基本訓練モデルに加えて各種モジュールも実施)の傾向が認められた。普及の過程で生じた誤解や批判について検討し、普及におけるSST普及協会の役割を検討した。 SSTに関連した研究報告の経年推移を検討し、研究の動向を概括した。今後のわが国の地域ケアへの転換に関連して、生活の場での行動改善、長期在院患者の退院促進等にSSTが寄与すべきことを考察した。

著者

陳 峻文 貝谷 久宣 坂野 雄二

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.57-68, 2000-09-30 (Released:2019-04-06)

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本研究では、患者がエクスポージャーを実施する際の困難点を検討した上で患者教育を行い、患者教育がエクスポージャーの実施に及ぼす影響を検討することを目的とした。予備調査によって患者がエクスポージャーを実施する際に感じる困難点を明らかにした上で、研究1では、患者教育前後の患者の自己効力感の変化を検討した。その結果、患者教育前に比べ、患者教育後には、エクスポージャーを実施できるというセルフ・エフィカシーや、自らエクスポージャーを実行する意欲が高くなることがわかった。研究2では、エクスポージャー実施に及ぼす患者教育の効果を検討した結果、患者教育あり群は患者教育なし群よりも症状をコントロールできるというセルフ・エフィカシー、エクスポージャーが実施できるというセルフ・エフィカシーが有意に高く、エクスポージャー後の状態不安とSDSの得点が低下することがわかった。最後に、エクスポージャー実施に先立つ患者教育の意義が議論された。

著者

後藤 貴浩

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.147-157, 2017-05-31 (Released:2017-10-30)

参考文献数

31

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学習に障害があり、日常生活での車椅子移乗に困難があった高次脳機能障害例に対して行動療法による介入を行った。症例は30歳代男性、広範な右半球脳梗塞により注意障害や半側空間無視を有していた。1カ月の訓練後、移乗における最大能力と日常能力の解離が生じ、その原因が高次脳機能障害による学習の困難さにあると考えられた。そこで行動療法を用いて移乗準備動作訓練を行うこととした。介入デザインは標的行動を四つに細分化したうえで行動間多層ベースラインデザインとした。また介入期を各標的行動に介入する四つの期間に分け、3種類の手がかり刺激を一定期間後に漸減する手法を用いた。評価は介入者から独立した職員が誤り数を指標として行った。約5週間の後に症例の移乗は自立に達した。行動療法は高次脳機能障害者のリハビリテーションにおいても有用である可能性が示され、かつ幅広く適用できる可能性がある。

著者

山口 有貴子 栗林 千聡 大野 瑞季 佐藤 寛

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

日本認知・行動療法学会大会プログラム・抄録集 第44回大会 (ISSN:24333050)

巻号頁・発行日

pp.314-315, 2018-10-26 (Released:2021-05-18)

著者

西村 勇人

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.45-54, 2013-01-31 (Released:2019-04-06)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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本研究では、母親と分離することや担任・クラスメイトに会うことに対して不安や恐怖感を抱き、5年間母親同伴で登校をしていた小6男児に対して認知行動療法的な介入を行った。本児の行動は母親からの分離行動の形成が不十分であること、母親からの注目獲得、担任やクラスメイトへの不安の回避という要因によって影響を受けていると考えられた。そのため、母親からの分離行動のシェイピングや学校関連刺激への段階的エクスポージャーを行った。その結果、小学校在学中に単独で授業に出席できるようになり、中学進学後は学校への全面復帰が可能となった。その後も病欠以外で連続欠席することなく2年生に進級することができた。この事例を通して、不登校の治療におけるエクスポージャーの有用性やさまざまな技法を組み合わせて介入することの必要性について論じた。

著者

乳原 彩香 松尾 雅博 石川 信一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

日本認知・行動療法学会大会プログラム・抄録集 第44回大会 (ISSN:24333050)

巻号頁・発行日

pp.146-147, 2018-10-26 (Released:2021-05-18)

著者

岡部 友峻 高橋 史 伊藤 大輔

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

日本認知・行動療法学会大会プログラム・抄録集 第45回大会 (ISSN:24333050)

巻号頁・発行日

pp.269-270, 2019-08-30 (Released:2023-06-01)

著者

藤田 知也

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

pp.21-030, (Released:2023-04-14)

参考文献数

10

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反抗挑発症(oppositional defiant disorder: ODD)は小児期において高い有病率が知られている。一方、ODDに関する実証的な研究は少なく、特に多職種連携による介入や行動的介入の症例研究は見当たらない。本症例は、母親に対して反抗的行動を示したODDの男子児童に対して、多職種連携による行動的介入を実施し、単一事例実験デザインによりその効果を検証した。介入は家庭および学校へ訪問を行い、先行子操作、トークンエコノミー、余暇行動の形成が導入された。介入の結果、加害行動と破壊行動は軽減し、余暇行動の獲得が確認された。その効果は1年後および2年後のフォローアップ期においても維持していた。このことから、ODDに対して多職種連携による行動的介入の有効性が示唆された。

著者

満石 花歩 吉良 悠吾 尾形 明子

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

日本認知・行動療法学会大会プログラム・抄録集 第44回大会 (ISSN:24333050)

巻号頁・発行日

pp.272-273, 2018-10-26 (Released:2021-05-18)

著者

磯部 美良 佐藤 正二 佐藤 容子 岡安 孝弘

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.105-115, 2006-09-30 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

4

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本研究の目的は、児童の社会的スキルと問題行動を測定するための教師評定尺度を作成することであった。公立小学校65学級の担任教師に対して、担任する学級の全児童(小学校1〜6年生、計1,991名)の行動評定を依頼した。その結果、社会的スキル領域では5因子25項目(働きかけ・学業・自己コントロール・仲間強化・規律性)、問題行動領域では2因子12項目(外面化行動問題・内面化行動問題)が見いだされた。また、良好な内的整合性と構成概念妥当性が確認された。最後に、社会的スキルの性差や学年差、社会的スキル訓練の効果査定の測度としての有用性が論じられた。

著者

矢澤 美香子 金築 優 根建 金男

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.243-253, 2008-09-30 (Released:2019-04-06)

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本研究は、女子学生のダイエット行動における完全主義認知、感情、自己評価の特徴を実験的に検討することを目的とした。ダイエット行動尺度(松本ら,1997)に回答した女子学生326名のうち、非構造的ダイエット得点が高い群(H)に21名、低い群(L)に20名を配置し、さらにダイエットの成功想定状況群(S)と失敗想定状況群(U)に割り当てた。参加者は、3週間のダイエットに取り組むことを想定してダイエットプランを作成した。そして、成功想定状況群(H-S,L-S)と失敗想定状況群(H-U,L-U)は、それぞれそのダイエットが成功、あるいは失敗する状況について8分間考えた。その結果、H-S、L-Sで高目標設定の認知が増加した。一方、H-Uではミスにとらわれる認知と不安感が増加した。さらに、H-S、H-Uはダイエット状況によって自己評価に影響を受けていた。これらの結果から、過度なダイエットにおいて、完全主義認知はネガティブな感情や自己評価と関連することが示唆された。

著者

伊藤 大輔 中澤 佳奈子 加茂 登志子 氏家 由里 鈴木 伸一 金 吉晴

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.19-29, 2015-01-31 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

1

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本研究の目的は、PTSD症状と生活支障度の関連を検討し、認知行動的要因がそれぞれに及ぼす影響を明らかにすることであった。主にDVをきっかけに医療機関を受診した女性のPTSD患者41名を対象に、出来事チェックリスト(ECL)、PTSD症状(IES-R)、生活支障度(SDISS)、認知的評価(CARS)、PTSD症状に対する否定的解釈(NAP)、対処方略(TAC)を実施した。IES-RとSDISSに弱い相関が見られたため、階層的重回帰分析を行った結果、PTSD症状には、トラウマの脅威性の認知、症状に対する否定的予測と意味づけ、回避的思考の有意な正の影響性が見られた。一方、生活支障度には、トラウマの脅威性の認知、放棄・諦めの有意な正の影響がみられ、肯定的解釈、責任転嫁の有意な負の影響が見られた。これらのことから、DVに起因したPTSD患者には、生活支障度の改善に焦点を当てた介入を積極的に行う必要性が示唆された。

著者

嶋 大樹 川井 智理 柳原 茉美佳 大内 佑子 齋藤 順一 岩田 彩香 本田 暉 熊野 宏昭

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.1-13, 2017-01-31 (Released:2017-10-11)

参考文献数

25

被引用文献数

1

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本研究では、第三世代の認知・行動療法で重視される行動的プロセスである“アクセプタンス”を測定するAcceptance Process Questionnaire(APQ)を作成し、その信頼性と妥当性を検討することを目的とした。学生を対象に調査を実施し、因子分析を実行した結果、APQはアクセプタンスの中長期的結果を測定する【行動レパートリーの拡大】と【現実の感受】、行動内容を測定する【私的出来事から回避しない選択】と【リアクションの停止】の4因子パタンをもつ、13項目で構成された。APQは、十分な構造的妥当性、内的整合性を有し、全体でアクセプタンスを測定すると判断されたが、収束的妥当性、再検査信頼性に課題を残した。今後、再検査信頼性についてはサンプルサイズを増やして検討を進めるともに、日常生活下での行動傾向とAPQの尺度得点の関係性を検討し、その有効性を確認する必要がある。

著者

平生 尚之 稲葉 綾乃 井澤 信三

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.147-158, 2018-09-30 (Released:2019-04-05)

参考文献数

16

被引用文献数

1

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本研究では、自閉症スペクトラム障害特性(以下、ASD)を背景とするひきこもり状態にある人の家族を対象とし、ASDに特化したCRAFTプログラムによる介入を実施した。本プログラムは、個別セッションと集団セッションの併用型とし、対象者は本人相談につながりにくい9家族12名の親であった。本介入の結果、ひきこもり行動チェックリストの得点が改善され、本人10名中6名が相談につながり、別の1名はアルバイトを開始した。また、家族の心理的ストレス反応(SRS-18)の低減も認められた。本介入では、ひきこもり状態にある本人がASD特性のなかでも受け身型で、なおかつ対人不安の強いタイプに効果的であった。一方で、参加した親のなかでパートナーにもASD特性が疑われる場合は、精神健康度(GHQ-28)が介入後に低減したが、フォローアップ時には再上昇が認められた。

著者

上村 拓

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.177-178, 2018-09-30 (Released:2019-04-05)

著者

安部 利一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.79-90, 1987-09-30 (Released:2019-04-06)

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本研究は,学校において全く話さないだけでなく,筋緊張が極めて強くて他人の助けなくしては動くこともできない場面絨黙児についての治療報告である。患児は,10歳の女児でWISC-RIQ99であった。患児は,社会的技能が未成熟であって,それを高めるための生活指導や治療者との信頼関係の確立を図るために,児童相談所での小集団において5ヵ月間の27回の取組みを行った。さらに,それを継続しながら実際の学校場面において現実的脱感作療法と継時的接近法を併用し,それに4ヵ月半の25回を要した。実際の学校場面における治療経過は,次のとおりであった。初期には治療者の手を握って行動していたが,次第にひとりで行動できる範囲が拡がった。教師との手紙の交換をしだしてから,教師との会話ができるようになった。それにつれて,児童たちと手紙によるコミュニケーショソが急増していき,緊張なく自由に行動したり,会話することが可能となった。治療効果の主な要因としては,不安刺激の強い学校場面での治療において,(1)信頼関係の確立した治療者が同伴したこと,(2)患児に不安と拮抗する動作・行動をさせたこと,及び(3)教師や児童たちと手紙の交換をさせたことが,会話に結びついたと考えられる。