著者

髙橋 稔

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.197-199, 2016-05-31 (Released:2019-04-27)

参考文献数

10

著者

在原 理沙 古澤 裕美 堂谷 知香子 田所 健児 尾形 明子 竹内 博行 鈴木 伸一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.177-188, 2009-05-31 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

6

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本研究の目的は、小学生児童を対象とした学級における集団社会的スキル訓練の効果を検討することであった。対象者は小学生児童42名(男子18名、女子24名:9〜10歳)であった。児童は先行群と待機群に分けられ、両群の児童は4週間、学級を対象とした集団社会的スキル訓練(以下集団SST)に参加した。訓練効果は、自己評価による社会的スキル得点、対人的自己効力感得点、学校生活満足度得点によって評定された。結果、集団SSTは、児童の社会的スキル、対人的自己効力感、および被侵害感を改善させることが示唆された。次に、訓練前の社会的スキルの自己評価得点の高さによって3群に分けられた(低群・中群・高群)。各得点において群の違いを分析した結果、集団SSTは、社会的スキルの自己評価が中程度の児童の社会的スキルの改善において、特に効果的であったことが示唆された。

著者

藤原 慎太郎

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.309-311, 2016-09-30 (Released:2019-04-27)

参考文献数

5

著者

木下 奈緒子 大月 友 酒井 美枝 武藤 崇

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.237-246, 2012-09-30 (Released:2019-04-06)

参考文献数

23

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本研究の目的は、脱フュージョンの介入技法の1つであるword repeatingに焦点を当て、脱フュージョンの行動的アセスメントとして、Implicit Relational Assessment Procedure 2010(以下、IRAP)を応用することが可能か検討することであった。実験参加者31名を脱フュージョン群(n=15)と統制群(n=16)に群分けし、介入前後でIRAPを実施した。その結果、脱フュージョン群では、統制群と比較して、介入後に、一致試行および不一致試行の反応潜時が短くなることが明らかとなった。特に、不一致試行においては、介入の有無によって、反応潜時における差が顕著に示される可能性が示唆された。これらの結果から、IRAPの脱フュージョンの効果指標としての応用可能性が考察された。

著者

増田 智美 金築 優 関口 由香 根建 金男

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.31-44, 2005-03-31 (Released:2019-04-06)

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本研究では、怒り喚起を伴う対人場面における自己陳述を測定できる怒りの自己陳述尺度を作成し、標準化することを目的とした。青年期の学生596名のデータを対象として因子分析を行った結果、第1因子「他者からの不当な扱い」、第2因子「敵意に満ちた考え」、第3因子「報復の正当化」、第4因子「自己への叱責」、第5因子「他者への非難」が抽出された。尺度全体および各下位尺度ともに安定的な内的整合性が示されたことから、尺度の信頼性が認められた。また、他尺度との関連性により併存的妥当性が確認された。加えて、イメージによる怒り喚起状態に伴って、尺度得点が増加したことから、怒り喚起状態における自己陳述を測定する尺度としての構成概念妥当性が裏づけられた。今後、怒りの認知的側面を標的とした認知行動療法を施す際のアセスメント・ツールとして、本研究で標準化された怒りの自己陳述尺度を活用することが望まれる。

著者

岡島 義 金井 嘉宏 笹川 智子 金澤 潤一郎 秋田 久美 陳 峻要 坂野 雄二

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.297-309, 2008-09-30 (Released:2019-04-06)

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本研究の目的は、社会不安を測定するSocialPhobiaandAnxietyInventory(SPAI)の翻訳版を開発することであった。大学生431名を対象に自己記入式の調査を行い、探索的因子分析を行った。その結果、SPAI日本語版は原版と同様の2因子45項目で構成され、各因子を「社会恐怖」「広場恐怖」と命名した。各因子の内的整合性(α=.88〜.96)、および再検査法による信頼性(r=.67〜.72)は高かった。既存の社会不安測定尺度と相関は中程度であったため、高い併存的妥当性が認められた。また、「社会恐怖」下位尺度において、確認的因子分析を行ったところ、原版と同様の5因子構造であることが確認された。以上の結果から、SPAI日本語版は高い信頼性と妥当性を有することが明らかにされた。

著者

石川 信一 坂野 雄二

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.145-157, 2003-09-30 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

2

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本研究の目的は、認知の誤りと不安の関連を検討することであった。本研究では、児童の認知の誤りを測定するChildren's Cognitive Error Scale(CCES)を作成し、 CCESと特性不安との関連を検討した。まず、217名の児童を対象に、自由記述にて児童が不安や心配を感じる不安場面を収集した。その結果、12の不安場面が抽出された。次いで、5人の臨床心理学を専攻する大学院生が不安場面における認知の誤りの項目について検討を行った。その結果、認知の誤りの項目として23項目が抽出された。さらに、それらの項目について、819名(男子408名、女子411名)を対象にした主成分分析の結果、20項目が抽出された。CCESは再テスト法と、Cronbachのα係数によって、十分な信頼性があることが示された。CCESの妥当性については、小学校教諭2名を対象としたインタビューを用いた内容的妥当性の観点から確認された。また、CCESの合計点について性差、学年差について検討するために2要因の分散分析を行ったところ、女子のほうが男子よりも認知の誤り得点が高いことが示され、学年差はないことが示された。最後に、認知の誤りと特性不安の関連を検討するため、CCESの合計点を高群、中群、低群の3群に分類した。群を要因とした分散分析の結果、認知の誤り得点高群は、中群、低群より特性不安が高いことが明らかになった。以上のことから、認知の誤りを示す児童は不安が高いことが明らかになり、本研究の結果から、児童の不安障害に対して適切な治療をするためには、認知の誤りに対する介入の必要性が示唆された。

著者

金 外淑 村上 正人 松野 俊夫

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.143-156, 2006-09-30 (Released:2019-04-06)

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外来通院中の全般性不安障害患者に対して、認知行動的諸技法を用い、治療効果が得られた症例を取り上げ、認知行動的介入による心理技法の導入とその臨床経過について報告する。面接による治療は52セッションであった。介入の初期段階は患者特有の心配・不安に対する仕方に注目し、論理情動行動療法による認知再構成法を用い、心配や不安時に生じる認知の仕方について理解させた。中期段階は、イメージを用いた「心配へのエクスポージャー」と「言葉による反応妨害法」を組み合わせた介入を行った。後期段階では、おもに問題解決訓練を導入し、出来事に対する問題解決の能力を向上させ、自信を高める介入を行った。その結果、過剰な心配・不安症状を訴える頻度も減り、次第に日常生活上のストレスも以前より柔軟に対処できるようになった。

著者

伊藤 義徳 根建 金男

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.33-46, 2001-03-31 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

1

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本研究では、ネガティブ感情の喚起がセルフモニタリング能力に及ぼす影響について検討を行った。38名の情緒安定性の高い、あるいは低い大学生を対象として、手話の指文字を観察し、再生する課題を行わせた。情緒安定性の高い者と低い者を、それぞれネガティブ感情喚起群と中性的刺激群の4群に振り分けた。プリテストとポストテストの間に感情を操作する刺激をVTRにより呈示した。再生の程度に対する客観的評定の得点から主観的評定の得点を減じた値をセルフモニタリング得点とした。その結果、ネガティブ感情を喚起させる群では、セルフモニタリングの得点が刺激を呈示する前から後にかけて上昇し、再生に要する時間が長くなることが示された。このことは、ネガティブ感情の喚起が、セルフモニタリング能力を低下させることを示唆している。本研究の結果をもとに、認知心理学の知見をセルフコントロール研究に応用することの意義について考察した。

著者

尾形 明子 宮谷 真人 中尾 敬 島津 明人 鈴木 伸一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.33-42, 2008-09-30 (Released:2019-04-06)

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本研究は、不安と自己関連処理との関連について検討することを目的とした。60人の実験参加者は不安条件、ノイズ条件、負荷なし条件に割り当てられ、呈示された中性語に対して、自己関連づけ課題、他者関連づけ課題、意味課題の3つの方向づけ課題を行い、その後自由再生課題を行った。実験中、不安条件では不安を喚起させ、ノイズ条件では80dBのホワイトノイズを呈示した。その結果、不安条件では他の条件に比べて自己関連づけ課題の再生率が低くなっており、不安は自己関連づけ課題の再生成績にのみ影響を及ぼしている可能性が示された。

著者

伊藤 理紗 兼子 唯 巣山 晴菜 佐藤 秀樹 横山 仁史 国里 愛彦 鈴木 伸一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.237-246, 2016-05-31 (Released:2019-04-27)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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本研究では、エクスポージャー中の恐怖のピーク前後の安全確保行動(以下、SB)が治療効果に及ぼす影響性の差異について検討した。ゴキブリ恐怖の大学生(N=30)を対象に、対象者を三つの介入条件のいずれか一つに割り当てた:(a)SBなし群、(b)恐怖ピーク前SB群、(c)恐怖ピーク後SB群。群と時期(エクスポージャー前・エクスポージャー直後・フォローアップ時)を独立変数、ゴキブリ恐怖に関する変数を従属変数とした分散分析の結果、すべてのゴキブリ恐怖の変数において時期の主効果が有意であった。単純主効果の検定の結果、すべての群においてエクスポージャー直後とフォローアップ時のゴキブリ恐怖は、エクスポージャー前と比較して、有意に低かった。最後に、各群のエクスポージャー中の恐怖の推移もふまえて、エクスポージャー中の恐怖のピーク前後の安全確保行動が治療効果に及ぼす影響について、考察した。

著者

岡島 純子 佐藤 容子 鈴木 伸一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.1-11, 2011-01-31 (Released:2019-04-06)

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本研究の目的は、幼児を持つ母親の自動思考を測定する育児自動思考尺度(ATQ-CR)を開発し、ストレス反応との関連について検討することであった。予備調査1にて、育児ストレス場面を抽出し、予備調査2にて、四つの育児ストレス場面、78の自動思考項目を抽出した。本調査では、探索的因子分析、高次因子分析を行い、ネガティブ思考29項目、ポジティブ思考14項目が抽出された。ATQ-CRの内的整合性は高く(ネガティブ思考因子α=.90、ポジティブ思考因子α=.76)、妥当性は、内容妥当性と基準関連妥当性の観点から確認された。SOMモデルに基づき、自動思考のバランスとストレス反応の関連性について検討した結果、ネガティブ寄り群、中立群のほうがポジティブ寄り群よりもストレス反応が有意に高かった。本研究の結果から、育児中の母親に対して自動思考に焦点を当てたストレスマネジメント介入の必要性が示唆された。

著者

小林 奈穂美 五十嵐 透子

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.111-120, 2013-05-31 (Released:2019-04-06)

参考文献数

18

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本事例では、治療に抵抗を示す思春期強迫性障害の17歳の女子高校生に対して、マーチ&ミュール(2008)の児童・思春期のCLに対する治療法を参考に、行動療法の曝露反応妨害法を用い、CL、母親、およびセラピストによる自宅訪問を含んだ"チーム"による治療を行い、4カ月半で症状が改善した。"チーム"治療の際の、治療導入時の働きかけ、治療過程における"チーム"の役割と家族を"チーム"に含めることの重要性およびCLの主要な生活の場である自宅での治療について考察し、思春期強迫性障害CLに対する"チーム"による治療の必要性を検討した。

著者

谷 晋二

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.193-195, 2016-05-31 (Released:2019-04-27)

参考文献数

5

著者

小林 重雄

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.40, no.3, pp.139-140, 2014-09-30 (Released:2019-04-06)

著者

藤坂 龍司 井上 雅彦

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.57-70, 2012-01-31 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

2

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自閉症早期療育に取り組む親の会に所属する11組の親子を二組に分け、不連続試行法(DTT)を中心とする行動療育の知識と技法に関する親講習会を、時期をずらして約1カ月間実施した。その結果、親の教育技法、子どもの獲得スキルともに、トレーニング後におおむね向上し、半年後、1年後のフォローアップでもそれが維持された。親の精神健康度は講習会後改善したが、1年後は一部の親で再び悪化した。家庭療育を1年未満で中断する親も少なくなかった。これらのことから、約1カ月の親講習会はDTTを中心とする行動療育の技法を親に習得させるためには効果的だが、その後1年間にわたって安定的に家庭療育を維持させるためには不十分であることが示唆された

著者

五十嵐 友里 嶋田 洋徳

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.149-161, 2008-05-31 (Released:2019-04-06)

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本研究の目的は、社会不安におけるpost-eventprocessing(PEP)と解釈の関連を検討することであった。社会不安傾向高・低群にスクリーニングされた計12名の大学生は、スピーチが課される実験に参加した。実験参加者はスピーチの後と実験3日後に、聞き手の意図的に操作された行動に対する解釈について回答した。加えて、実験3日後にPost-EventProcessingQuestionnaire(PEPQ)へ回答した。群、測定時期を独立変数、ネガティブな解釈の生起率を従属変数とし、抑うつ傾向得点を統制した共分散分析を行った結果、高群におけるネガティブな解釈の生起率は時間とともに増加していた。PEPQについて群を独立変数としたt検定を行ったところ、高群において得点が有意に高かった。したがって、PEPが3日後の解釈に影響を与えていたことが示された。

著者

大井 瞳 中島 俊 宮崎 友里 井上 真里 堀越 勝

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.119-126, 2021-05-31 (Released:2021-11-17)

参考文献数

35

被引用文献数

1

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国連サミットで掲げられた持続可能な開発目標(Sustainable Development Goals: SDGs)の保健分野においてはあらゆる年齢のすべての人々の健康的な生活を確保し、福祉を促進することが目標に掲げられている。SDGsで重視されている「誰一人取り残さない」という点においては、遠隔での認知行動療法(Cognitive Behavior Therapy: CBT)が有効な手段となりうる。遠隔CBTは、感染症の拡大、セラピストの不足といった理由で対面のCBTを受けることが困難な場合にもCBTの提供が可能となる手段である。一方で、遠隔CBTが主流となることによって、心理療法提供の適用から外れてしまう人、すなわち、取り残される人が生じるおそれがある。本稿では、遠隔CBTの適用が難しいケースとその支援について、(1)デジタルデバイド、(2)クライエントの病態や障害、(3)緊急対応、の3点から述べた。遠隔CBTの役割と限界を認識したうえで、「誰一人取り残さない」よう心理的援助を提供することの重要性が示唆された。

著者

藤田 英美 加藤 大慈

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.325-337, 2008-09-30 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

2

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近年、統合失調症患者の体重増加の問題が指摘されている。それに対してさまざまな栄養・運動管理プログラムが行われているが、その効果を長期的に検討した報告は少ない。そこで、精神科デイケアを利用中の統合失調症患者を対象に、10セッションで構成される栄養・運動管理プログラムを実施し、その(1)実施前、(2)実施後、(3)2か月後、(4)6か月後、(5)12か月後に、身体指標として体重とbodymassindex(BMI)、認知指標としてHealthyEatingSE尺度、行動指標として食事記録、日常的な食生活および運動生活の評価を用いて、効果の検討を行った。その結果、12か月後まで追跡調査を行うことができた5例全員において、プログラム終了の12か月後には体重、BMI、食生活の自己管理に対するセルフエフィカシー、食生活の改善を認めた。その一方で、運動生活の改善は持続せず、プログラムを定期的に実施して関心を促すなどの工夫が必要と考えられた。

著者

小野 遥加 金井 嘉宏 松永 美希

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

日本認知・行動療法学会大会プログラム・抄録集 第44回大会 (ISSN:24333050)

巻号頁・発行日

pp.208-209, 2018-10-26 (Released:2021-05-18)