著者

管原 亮平 清水 伸泰 石丸 幹二 徳田 誠 田中 良明

出版者

弘前大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2021-04-01

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トノサマバッタおよびサバクトビバッタ等のトビバッタフン抽出液中には、バッタの産卵を抑制する活性とバッタの卵を殺す活性が存在する。本研究では、その原因となる成分の化学構造を特定し、作用機構についても解明を試みる。まず、食草の種類が本活性に与える影響を検証することにより、植物における当該成分もしくはその前駆体の含有量について知見を得る。次に、殺卵活性は他の昆虫に対しても有効であるか否かを検証する。さらに、産卵忌避反応が野外でも起こるか検証する。最後に、フン抽出液から該当成分を分画し、化学構造の同定を行う。本研究は、新規農薬シーズとして合成農薬研究、および、害虫防除研究に資することが期待される。

著者

中村 理果

出版者

弘前大学

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2008

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研究目的:男性不妊のスクリーニング検査として精液検査は必要不可欠だが、それには「におい」に関する項目はない。しかし精液のにおいには個人差があり、精液検査所見の悪い場合に特ににおいが強く感じられる。このことから精液のにおい物質を特定し、男性不妊の代表である乏精子症・無力精子症と精液のにおいとの関連について検討する。研究方法:1. 精液を-30℃で保存した後、島津製作所GCMS-Q2010を用いてガスマトグラフ質量分析法で測定を試みた。測定条件を決めるために、においが強く感じられる検体で測定したが何のピークも検出されなかった。2. ヒトの鼻は分析機器よりも感度が上であるため、鼻でにおいを感じても測定濃度以下のこともある。このためGC-MSで微量成分分析を行う際は抽出や濃縮などの前処理が必要なこともあることから、マイクロスケールパージ&トラップーガスクロマトグラフ質量分析法で測定をした。研究成果:マイクロスケールパージ&トラソプーガスクロマトグラフ質量分析法により、におい成分としてアセトアルデヒド、メタノール、イソブタナール、ブタナール、イソオキサゾール、2-ベンタノン、ペンタナール、トリエチルアミン、ピロール、ヘキサナール、2-ヘプタノンが検出された。しかしこれはライブラリー検索の結果得られた推定成分であり、成分の同定には別途標準品を用いた試験が必要である。また今回は定性試験のみであり、時間と予算の都合上定量試験は行っていない。今回は1検体のみの測定であったので今後検体数を増やし、鼻で感じるにおい成分の特定および精液所見との関連にっいて調べていきたい。

著者

山田 正俊 田副 博文

出版者

弘前大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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環境試料中の238Pu/239+240Pu比を調べることにより,放出されたプルトニウムの起源を同定することができる。土壌中の238Pu/239+240Pu比を測定し,福島第一原発事故由来のプルトニウムの寄与率を推定した。福島県内の表層土壌中の238Pu/239+240Pu比は0.03~1.27であり,福島第一原発事故由来のプルトニウムの存在を確認した。その寄与率は,最大で42%であった。

著者

山田 正俊 田副 博文 楊 国勝

出版者

弘前大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2016-04-01

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福島第一原子力発電所事故後の環境試料中の236U濃度と236U/238U同位体比をモニタリングするために、誘導結合プラズマ質量分析装置による環境試料中の236U分析法の開発を行った。開発した分析法の信頼性は認証標準物質を用いて評価した。福島原発事故により汚染された46土壌試料中の236U濃度及び236U/238U同位体比を測定した。その結果、236U濃度は(0.469-24.4)×10-5 Bq kg-1、236U/238U同位体比は(0.099-1.35)×10-7であった。これをPu同位体の結果とともに解析して、福島原発事故により極微量ではあるが236Uが放出されたことを明らかにした。

著者

佐藤 弘道

出版者

弘前大学

巻号頁・発行日

2015

著者

中村 和彦 杉山 登志郎

出版者

弘前大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2013-04-01

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虐待関連性発達障害(自閉症様症状およびADHD様症状)を呈する成人患者に対してPET研究を行った。脳内ドパミンD1受容体の増減で、虐待関連性発達障害の病態がわかり、鑑別ができる可能性がある。虐待関連性発達障害のトラウマ処理の技法として、短時間で行うチャンスEMDRを開発しトラウマ処理への効果を見出した。少量薬物療法について、神田橋條冶による漢方処方のトラウマへの効果、少量抗精神病薬の併存症への効果を見出した。

著者

麓 信義

出版者

弘前大学

雑誌

弘前大学教育学部紀要 (ISSN:04391713)

巻号頁・発行日

vol.90, pp.111-130, 2003-10

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本誌本号に掲載された筆者の論文を学会誌に投稿したときの審議経過を検討し,レフェリー付きの学会誌に不可欠な,「審査-異議申し立て-回答」という論理的な討論経過を経ていないことを確認した。この実態を,これまでの報告と比較検討し,日本における学会での論文審査の問題点を指摘した。

著者

中村 剛之

出版者

弘前大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011-04-28

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水生ガガンボ類の幼虫と蛹は河川や湿地など水辺環境の調査で頻繁に確認されるものの、種の同定ができないために調査研究が進んでいなかった。本研究では、野外で採集した幼虫を飼育し、成虫を得ることによって種の同定を行い、日本産ガガンボ類の代表的な種の幼生期の形態的特徴と生息環境を調査した。その結果、42種のガガンボ類の幼虫と蛹の形態を明らかにすることができた。中には、これまで海外での研究結果から推測されていた姿とは大きく異なる特徴を持つ種もあることが判明した。このように、代表的な種の幼生期形態が明らかになることで、今後の生態学データの蓄積がなされることが期待される。

著者

山口 徹

出版者

弘前大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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本研究では、森鴎外による翻訳作品とその原典との比較分析を行い、次にそれが鴎外の創作作品にどのような反映が生じたかという点について検証した。これにより、近代日本とヨーロッパとの文化情報伝達の事例の中でももっとも高度な一面について明らかにすることができた。広範な領域に亘って多くの訳語を日本語に定着させた鴎外の文業は、近代社会の形成をソフト面から支援した点でも重要であり、その意義を幅広く問う必要がある。本研究の成果は、近代日本の形成期における国際文化情報の伝播と影響についての実態解明に繋がるものである。

著者

上野 善道

出版者

弘前大学

雑誌

文経論叢. 文学篇 (ISSN:03854191)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.1-13, 1977

著者

吉田 光明 三浦 富智 葛西 宏介 中田 章史

出版者

弘前大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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未成熟染色体凝縮(PCC)とPNA-FISH 及びcentromere-FISHを併用して染色体異常を解析し、低線量から高線量まで広範囲に適用できる線量評価法の確立を目的として、健常者より採取した血液をγ線0~25Gyまで17ポイントの線量で照射し、PCC-ring法、PCC-FISH法、DCA-FISF法、ギムザ法の4種類の染色法により解析を行った。その結果、PCC-FISH法、DCA-FISF法において最も効率よく染色体異常を検出することができた。また、低線量から高線量域まで染色体異常頻度に線量依存性が確認されたことから、1つの検量線を作成することが可能であることが明らかとなった。

著者

遠藤 巖

出版者

弘前大学

雑誌

弘前大学國史研究 (ISSN:02874318)

巻号頁・発行日

vol.107, pp.38-53, 1999-10

著者

古川 智範 上野 伸哉 下山 修司 二階堂 義和

出版者

弘前大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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本研究では、慢性的なベンゾジアゼピン系薬剤の使用によって認知機能が低下するメカニズムを探るため、ジアゼパム(DZP)長期投与マウスを用いて研究を行った。行動評価解析結果から、想起能力の低下がDZP長期投与した老齢マウスにおいて認められた。また、DZPを長期投与した老齢マウスでは、想起能力の低下や、CA1およびCA3領域におけるスパインの密度の減少が認められた。一方、海馬CA1領域におけるLTPやアポトーシス、細胞新生に対するDZP長期投与の影響は認められなかった。老齢マウスでは、DZP長期投与によりCA3領域のスパインが減少することで想起能力が低下する可能性が示唆された。

著者

秋田 四郎

出版者

弘前大学

雑誌

弘前大学國史研究 (ISSN:02874318)

巻号頁・発行日

vol.99, pp.12-35, 1995-10

著者

加来 和子

出版者

弘前大学

雑誌

弘前大学教育学部紀要 (ISSN:04391713)

巻号頁・発行日

vol.63, pp.33-49, 1990-03

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本研究では,青森県内の全小・中・高校,計783校(回収率89%,分析対象校699校)を対象に質問紙郵送調査法を用いて禁煙教育の実施状況を調べ(1985年~1988年),今後の禁煙教育のあり方を検討することを目的とした。禁煙教育を「全校で継続的・計画的に行っている」学校は,小学校1校(0.2%),中学校11校(6.1%),高校12校(18.2%),何らかの形で授業を行っているのは小学校32%, 中学校57%, 高校74%であった。禁煙教育はまだ十分学校教育の中に位置づけられていない。その推進の問題点として,教師側,質料・補助教材,家庭,地域・一般社会の4つの問題が考えられるが,学校で鍵となる問題は喫煙する教師の問題である。

著者

彌永 信美

出版者

弘前大学

雑誌

弘前大学國史研究 (ISSN:02874318)

巻号頁・発行日

vol.104, pp.44-68, 1998-03

著者

羽渕 一代 井戸 聡 永田 夏来 岩田 考 阿部 真大 木村 絵里子 轡田 竜蔵 白石 壮一郎 寺地 幹人

出版者

弘前大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2018-04-01

著者

佐藤 良宣

出版者

弘前大学

雑誌

弘前大学國史研究 (ISSN:02874318)

巻号頁・発行日

vol.114, pp.74-76, 2003-03

著者

長谷川 成一

出版者

弘前大学

雑誌

文経論叢. 人文学科篇 (ISSN:03854191)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.73-96, 1983

著者

彌永 信美

出版者

弘前大学

雑誌

弘前大学國史研究 (ISSN:02874318)

巻号頁・発行日

vol.105, pp.23-39, 1998-10-30