著者

三波 千穂美

出版者

日本図書館情報学会

雑誌

日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.128-138, 2001-03-31 (Released:2017-05-04)

被引用文献数

2

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歴史学分野の学協会誌における投稿規定の整備状況を,記載された項目に着目し,調査を行った。まず雑誌を発行している学協会を抽出し,その雑誌に掲載されている投稿規定を収集した。次にそこに記載されている項目を列挙し,分類および考察を行い,さらに科学技術分野における調査との比較を行った。その結果,以下の点が明らかとなった: (1)項目の内容には,科学技術分野における調査結果との大きな違いは見られない; (2) 項目の記載率は多様である; (3) いくつかの項目の記載率が,科学技術分野における調査結果とは非常に異なっていた。

著者

池内 有為 逸村 裕

出版者

日本図書館情報学会

雑誌

日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.20-37, 2016-03

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学術雑誌によるデータ共有ポリシーの分野別状況を明らかにするため,22 分野各10 誌の投稿規定を調査した。リポジトリにデータを公開して論文に識別子を記すポリシーと補足資料のポリシーを,それぞれの要求の強度に従って4 段階に分類した。生物・医学の10 分野はリポジトリによるデータ共有ポリシーの掲載率や強度が高い傾向にあり,共通のリポジトリを例示していたが,農学,薬理学・毒物学,精神医学・心理学の掲載誌はそれぞれ7,6,2 誌であり領域内で差がみられた。地球科学,宇宙科学,社会科学はデータ共有が盛んであるが,リポジトリによるポリシーの掲載誌は7,6,4 誌であった。また,工学など6 分野は0~2 誌であった。全220 誌の掲載率はリポジトリが59.5%,補足資料が89.5%であった。研究倫理やCOI(利益相反)に関する記述がある雑誌や商業出版社の雑誌は掲載率や強度が高い傾向にあることから,データ共有ポリシーは研究不正と関連があることが示唆された。

著者

小林 昌樹

出版者

日本図書館情報学会

雑誌

日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.45-46, 2022 (Released:2022-03-01)

参考文献数

11

著者

福島 幸宏

出版者

日本図書館情報学会

雑誌

日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.118-119, 2021 (Released:2021-06-30)

著者

安形 麻理 小島 浩之 上田 修一 佐野 千絵 矢野 正隆

出版者

日本図書館情報学会

雑誌

2013年日本図書館情報学会春季研究集会発表論文集

巻号頁・発行日

pp.13-16, 2013-05

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2013年日本図書館情報学会春季研究集会, 2013年5月25日, 筑波大学

著者

宮田 洋輔 上田 修一 若宮 俊 石田 栄美 倉田 敬子

出版者

日本図書館情報学会

雑誌

日本図書館情報学会誌

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.109-118, 2017

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<p>現代における学会発表の位置づけを考察することを目的として,ウェブサイトに対する事例調査とメールによる質問紙調査を実施した。54 学会を対象とした事例調査からは,研究集会の定期開催,開催事務局への依存と前例を踏襲する傾向が分かった。質問紙調査では世界中の285 学会からの回答を分析した。その結果,1)自然科学・医学系ではポスター発表も採用,2)ほとんどで査読を実施,3)人文学・社会科学系では配布資料・口頭のみでの発表も認められていること,4)発表資料の電子形式での記録,提供はあまりなされていないこと,などが明らかになった。以上から,研究者のインフォーマルな交流の場としての研究集会という認識は大きく変化していないこと,学会発表は研究集会の一部と見なされていること,発表を研究成果として独立して蓄積し,広くアクセスできるようにする意識が弱いことが示唆された。</p>

著者

薬袋 秀樹

出版者

日本図書館情報学会

雑誌

日本図書館情報学会春季研究集会発表論文集

巻号頁・発行日

vol.2017年度, pp.5-8, 2017-06

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1997年以後、作家・出版関係者から公共図書館におけるエンターテイメント系小説について、複本削減、貸出猶予、公貸権による補償の要望が行われ、図書館関係者との間で議論が行われてきた。この問題を「図書館における貸与問題」と呼ぶ。本研究の目的は、日本図書館協会のこの問題に対する取り組みと考え方の特徴を明らかにすることである。関連文献を収集・分析した結果、審議会の終了後、報告記事が減少しており、報告記事の増加が必要であることなど5点の特徴が明らかになった。

著者

谷口 祥一

出版者

日本図書館情報学会

雑誌

日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.124-140, 2011-12-31

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総合目録ネットワーク「ゆにかねっと」のレコード群を対象に,機械的な書誌同定と著作同定を試みた。どの程度機械的同定が可能であるのか,どのような選択肢が有効であるのかを検証した。DC-NDL形式の書誌レコードから指定したフィールドの値を抽出し,正規化処理を加えて同定キーを生成し,同定用に保持したデータベースと照合する方式とした。タイトルや著者の採用する範囲,同定キーの組み合わせ方,その他の選択肢について,それぞれ機械的同定処理を実行し,人手により形成した正解集合との照合に基づき評価を行った。その結果,機械的な書誌同定と著作同定はともに十分に機能することが示された。併せて,1)採用した正規化処理の有効性,2)シリーズタイトル以外のタイトルとそのよみの包括的な採用,タイトルの分解・組み立ての採用の有効性が,また3)著者とそのよみの包括的な採用,出版者による著者の代用の有効性がそれぞれ示された。

著者

佐藤 翔 逸村 裕

出版者

日本図書館情報学会

雑誌

第58回日本図書館情報学会研究大会発表要綱

巻号頁・発行日

pp.133-136, 2010-10

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本研究では、学術論文データベースCiNiiと機関リポジトリ(IR)の連携の有効性を検証することを目的に、北海道大学、京都大学のIRの2008-2009年のアクセスログを分析した。分析の結果、Google からIRを利用する者は論文本文までアクセスする割合が25%前後であるのに対し、CiNii からの利用者は75%以上が本文までアクセスしていた。CiNiiからの利用者は他のアクセス方法に比べ大学等の所属者の割合も多く、学術論文の探索者に対しCiNii-IR 連携が本文への誘導路を提供していることが確認された。

著者

下野 幹弥

出版者

日本図書館情報学会

雑誌

日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)

巻号頁・発行日

vol.67, no.3-4, pp.123-137, 2021 (Released:2021-09-30)

参考文献数

34

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本研究では,書籍の需要の価格弾力性を推定することを目的とし,電子書籍の価格変動に伴う電子書籍及び紙書籍の需要量の変化について分析を試みた。オンライン書店「Amazon.co.jp」の販売する電子書籍400 タイトルを分析対象とし,各カテゴリの書籍群について,順位・価格データを用いた需要の価格弾力性の推定を行った。また,紙書籍についても分析を行い,電子書籍と紙書籍の関係性を表す,需要の交差価格弾力性の推定を行った。分析の結果,カテゴリ間で需要の価格弾力性の値に差があり,「資格・検定・就職」,「暮らし・健康・子育て」等の書籍群で弾力性が低い傾向が見られた。順位上位群は下位の書籍群に比べ,需要の価格弾力性が高い傾向が見られた。電子書籍と紙書籍の分析では,電子書籍価格に対する紙書籍需要の交差価格弾力性がゼロに近い値となった。

著者

吉田 右子

出版者

日本図書館情報学会

雑誌

日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, pp.103-111, 2004-10-10

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本研究では1960年代から1970年代の子ども文床運動を分析する。子ども文庫活動は子どもの読書環境の向上を願う母親の要求を出発点とし,そこから派生した公共図書館設置にかかわる住民運動として1つのムーブメントとなった。文庫活動は日本独自のユニークな文化運動として発展を続け,全国に3,000以上ある文庫はわが国の児童図書サービスの重要な拠点となっている。本研究では初期子ども文庫活動に3つの時代区分を与えた上で,文庫と公共図書館の関係を整理する。そして先行研究が図書館サービスの存在に拠って文庫をとらえてきたこと,さらにそれが文庫研究の範囲を限定してきたことを指摘する。さらにコミユニテイの読書環境を視野に入れた研究を進めていくために必要な要素を先行研究から抽出した。(1)既存の読書運動との連続/断絶, (2)石井桃子『子どもの図書館』の影響, (3)文庫を担う母親のとらえかたの3論点が,今後の文庫研究における議論の手ががりとして引き出された。

著者

栗山 正光

出版者

日本図書館情報学会

雑誌

日本図書館情報学会研究大会発表論文集 (ISSN:21879990)

巻号頁・発行日

vol.64, pp.7-10, 2016

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Sci-Hubという学術論文違法共有サイトが議論を呼んでいるが、その利用者は世界中に広がっており、日本からも多くのアクセスがあることが明らかになっている。本研究では公開されているSci-Hubのログ・データの中から、日本からのアクセス・データを抽出し、分析した。その結果、地理的には東京からのアクセスが6割を占め、一極集中の様相を呈していること、また、アクセスが集中する特定の日が見られること、ダウンロードが多い出版社などは世界的な傾向と一致することなどが判明した。

著者

薬袋 秀樹 Hideki MINAI

出版者

日本図書館情報学会

雑誌

日本図書館情報学会研究大会発表要綱

巻号頁・発行日

vol.46回, pp.31-34, 1998-11

著者

酒井 由紀子 國本 千裕 倉田 敬子

出版者

日本図書館情報学会

雑誌

日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.82-95, 2015-06-30 (Released:2017-04-30)

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目的:本研究の目的は,日本における健康医学情報の探索行動の実態を明らかにすることにある。方法:2013年11〜12月に戸別訪問質問紙留置調査を実施し,全国の15〜79歳の男女1,200人から回答を得た。2008年調査との比較も含め結果を分析した。結果:有効回答1,197人の内48.0%が過去2年間に実際に健康医学情報を探していた。探索主題として5割を超えたのは,病気(77.2%)と医師や病院(56.3%)である。情報源は,インターネット(58.7%)が医師(53.4%)を上回った。得られた情報の影響は「安心感を得た」(46.2%)が最も多い。「医学論文を読みたい」という回答はやや減少したが,英語と日本語,有料と無料を合わせ49.2%であった。結論:インターネットの利用の割合は増えたが,健康医学情報を探索する人の割合は変わらなかった。医学論文が一般の人々の情報源となる可能性も,引き続き示唆された。

著者

李 常慶

出版者

日本図書館情報学会

雑誌

日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.1-15, 2006

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中国では,1990年代から2000年代の始めにかけて,『四庫全書』続修の一環として,四庫全書関連大型叢書,すなわち,『続修四庫全書』,『四庫全書存目叢書』,『四庫禁毀書叢刊』が刊行された。本稿は,まずそれらの刊行要因およびその経緯について詳しく検証した。ついで,それをもとにして,広い文化的視野から四庫全書関連叢書の刊行事業を分析した。これらの考察を通じて,古典籍の整理と刊行は,古典籍を保護し伝承するのに必要なものであること,および,これらの叢書が単に出版物として読者に益をもたらすのみならず,その出版自体が大きな文化史的意味を持つものであることを明らかにした。

著者

歳森 敦 北原 夕里歌 植松 貞夫

出版者

日本図書館情報学会

雑誌

日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.33-45, 2000-03-30

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市区立図書館中央館を対象とした標本調査により, ブックディテクションシステム(BDS)導入の動向と, 設置館・非設置館の蔵書紛失率を明らかにするとともに, それらの結果をもとにBDSの設置効果を試算した。BDSの設置状況として, 1割弱の館にBDSが設置されていること, 最近数年間の新築時BDS設置率は4割強であること, 一部のコーナーに限定する形で導入する部分設置館が2/3以上であることを明らかにした。年間蔵書紛失率の平均は1.33%となった。BDSを全館を対象に設置した場合には蔵書紛失率が有意に低く, 不正持ち出しの防止に一定の効果があると判断できる。最後に, BDSを設置した場合に必要な費用とBDSを設置しない場合に必要な費用の差としてBDSの設置効果を定義し, 一定の条件を与えて設置効果の試算をおこない, 設置効果を得られる館は一部であること, 部分設置の効果が限定的なことを示した。

著者

春田 和男

出版者

日本図書館情報学会

雑誌

日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)

巻号頁・発行日

vol.53, no.4, pp.216-235, 2007-12-25

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日本図書館協会では,1980年の定款と役員選挙規程の改正により,個人会員と施設会員がともに役員の選挙権と被選挙権,会議の議決権を持ち,個人会員選出と施設会員選出の役員数の比率を3:2に設定している。本稿の目的は,この両者の権利の関係をめぐる議論がどう集約され,その結果が定款や役員選挙規程の改正に反映されているかを明らかにすることである。協会に関する資料やデータ,公益法人と職能団体に関する文献を基に,議論の経過を明らかにしたのち,議論の分類を行い,各主張の内容とその理由の妥当性を検討し,議論の問題点と課題を指摘した。その結果,(1)個人会員中心運営論に対して,個人会員・施設会員共存運営論が実現したこと,(2)その理由としては,施設会員にとって会費と全国図書館大会等の開催の負担が大きいこと,(3)役員数の比率と個人会員中心の職能団体の可能性については,会員による広範な議論が行われていないことが明らかになった。

著者

匂坂 佳代子 SAGISAKA Kayoko

出版者

日本図書館情報学会

雑誌

日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, 2011-12

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ビッグ・ディール契約の課題を明らかにするために、日本の中小理工医学系国立大学における電子ジャーナルの需要と提供の実態として利用と契約状況の双方を調査し、それらの関連性を探った。協力の得られた9大学を対象とし、研究者に対するウェブを用いた質問紙調査及び、図書館に対する契約状況調査を行った。更に、2大学の図書館員にインタビュー調査を行った。研究者からは、250人(回答率7.7%)の回答を得た。研究者の電子ジャーナルの需要は高かった。一方、図書館は、ビッグ・ディール契約におけるパッケージを維持するために、研究者の需要があるいくつかの学会誌等が契約できない状況が確認された。研究者の需要と図書館からの提供にはずれが生じていたが、現状では図書館は、ビッグ・ディール特有の価格設定のために修正は難しいことも明らかになった。この要因により、研究者の私費購読や他大学の知人への依頼という利用実態があると考えられた。

著者

佐藤 翔 逸村 裕 山村 高淑 岡本 健

出版者

日本図書館情報学会

雑誌

第57回日本図書館情報学会研究大会発表 要綱

巻号頁・発行日

pp.49-52, 2009-10

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本研究では機関リポジトリでよく利用されるコンテンツの特徴を明らかにすることを目的に、北海道大学の「メディアコンテンツとツーリズム研究」関連文献を中心に北海道大学、京都大学、筑波大学の高頻度利用文献のアクセスログを分析した。結果から、高頻度利用文献はサーチエンジンから恒常的にアクセスを集めるものとマスメディアに取り上げられ一時的に多くのアクセスを得るものに大別できた。また、それら以外にブログやweb掲示板が大きく影響する場合もあることを示した。

著者

安里 のり子 ウエルトハイマー アンドリュー 根本 彰

出版者

日本図書館情報学会

雑誌

日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.19-32, 2011-03-30 (Released:2017-05-04)

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2006年に出版されベストセラーになった有川浩の『図書館戦争』シリーズを題材にこの小説が日本図書館協会の「図書館の自由に関する宣言」に触発されて書かれたことからそこで表現されている暴力的イメージの源泉を分析した。「宣言」は,1953年に埼玉県図書館協会が「図書館憲章案」として提案したものが元になり,1954年の図書館大会および日本図書館協会総会で激論の後に採択された。本稿ではこれらの案文をその社会的背景に照らし分析した結果,有川が「宣言」から読み取ったものは,その文言に込められた当時の図書館員の潜在的なメンタリティーである「権力に抵抗する図書館」という職務理念であると指摘した。また,当時の議論では最初使われた「抵抗」という表現が,検討過程で外的な要因に配慮し,図書館自らの主体性を強調することから他の言葉に置き換えられたことを明らかにした。