著者
高橋 参吉 松永 公廣
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)
巻号頁・発行日
vol.23, no.3, pp.155-165, 1999-12-20
被引用文献数
12
著者
加藤 尚吾 古屋 雅康 赤堀 侃司
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.28, no.1, pp.1-14, 2004
参考文献数
25
被引用文献数
8

不登校児童生徒11名を対象に,電子メールカウンセリングを実施し,実施前と後で不登校状態を比較したところ,ほぼすべての児童生徒に改善がみられた.そこで,電子メールカウンセリングが不登校状態の改善に果たした役割を検討した.児童生徒が送信した電子メール文の内容分析の結果,改善の大きかった児童生徒の電子メール文中の「学校・学習関連」,「友達関連」語が,改善の小さかった児童生徒よりも多かった.また,それらは前半に送信した電子メールに比べ,後半に送信した電子メール文中により多かった.保護者へのアンケート及びカウンセラーヘのインタビューから,電子メールカウンセリングのための家庭へのパソコンの導入が家族の共通の話題を生み,家庭内のコミュニケーションが増加したことが分かった.また,インターネットを使って興味の対象を深く調べたり,パソコンを使って自己表現をしたりと,児童生徒の活動方法が広かったことが分かった.
著者
深見 俊崇
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.33, pp.201-204, 2009
参考文献数
6

授業を受ける側であった教員志望学生が,カリキュラムについていかなるイメージを抱いており,教職科目「教育課程論」の講義を通してそれらがどのように変容するかについて,彼らのカリキュラムに関するメタファーから検討した.第1回と第14回での受講者の作成したカリキュラムに関するメタファーを3つのカテゴリー(「義務・固定性」「編成・柔軟性」)「マクロ・複雑性」)に分類したところ,第1回では,「義務・固定性」の回答者が大半を占めていた.講義後においては,「編成・柔軟性」「マクロ・複雑性」の回答者が増加することが確認された.
著者
松村 敦 岡本 穂高 宇陀 則彦
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.34, pp.93-96, 2010
被引用文献数
2

本研究では,子どもの視点を考慮した絵本推薦システム構築のための基礎的準備として,子どもの好みと絵本の主題との関係性を捉える方法を検討した.実際に,34組の親子による絵本の読み聞かせ場面をビデオで撮影し,子どもの反応を記録した.次に,ビデオを分析し,反応の強弱によって子どもに好まれる絵本のページを特定した.最後に,各ページの主題を抽出し,子どもの好みと主題との関係性を分析した.その結果,21.4%のページには反応がなく子どもの好みとは無関係であることを示した.また,ページ毎に子どもの好みと主題とを結びつけて分析することで,より詳細な関係性を捉えられる可能性を示した.
著者
近藤 智嗣
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)
巻号頁・発行日
vol.25, no.2, pp.73-84, 2001-09-20
被引用文献数
2

仮想空間を用いることで,大規模空間の表現における従来の映像メディアの問題点を改善することが可能となってきた.本研究で使用した仮想空間は,パノラマ画像を円筒形状に表示する手法であり,実写画像を素材に使用できることや制作が容易なこと等から教育応用においてもその実用性と効果が期待できる.本研究の目的は,この仮想空間を効果的に教育へ応用するために,1)利用者の空間定位から学習環境としての適切性を検討する,2)そのナビゲーション過程を分析することで利用者の特徴や問題点を抽出する,3)迷子の発生しやすい空間構造を分析する,ことであった.本研究では,ある公園の仮想空間を作成し,小学生を被験者として,指定されたルートをたどる移動課題と,公園内のベンチを探す探索課題の実験を行った.実験結果からは,抽出した問題点の改善方法を提案した.
著者
伊藤 崇達 神藤 貴昭 高嶋 重行 竹内 温子 菅井 勝雄 前迫 孝憲
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)
巻号頁・発行日
vol.27, no.4, pp.377-385, 2004-03-20
被引用文献数
4

本研究は,自己効力感,不安,自己調整学習方略,学習の持続性に関する因果モデルの検証を行うことを目的とした.自己効力感尺度,学習時の不安感尺度,認知的側面の自己調整学習方略尺度,自己動機づけ方略尺度,学習意欲検査(GAMI)の下位尺度である持続性の欠如が,中学生449名に対して,試験の1ヶ月前と1週間前の2回にわたり実施された.共分散構造分析によって検討を行った結果,以下のことが明らかとなった.(1)自己効力感が高いものほど,認知的側面の自己調整学習方略と内発的調整方略をよく用い,外発的調整方略は用いていなかった.(2)学習時の不安感が高いものほど,認知的側面の自己調整学習方略,内発的調整方略,外発的調整方略をよく用いていた.(3)内発的調整方略の使用は,学習の持続性の欠如と負の関連を示し,外発的調整方略の使用は,学習の持続性の欠如と正の関連を示していた.
著者
成瀬 喜則 宮地 功
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)
巻号頁・発行日
vol.27, pp.217-220, 2004-03-05
被引用文献数
10

インターネットやISDN回線を利用したテレビ会議を使った遠隔地との交流学習が可能となり,距離や時間の制約を受けない学習が可能となっている.今日,テレビ会議を利用して,大学生が卒業研究の内容について説明し,高専生がそれを聞いて質問することによって,双方の学習者がより深く学習を進める実践を行った.アンケート結果から,高専生は学習に対する意欲が向上し,進路に対する意識が高まることがわかった.一方,大学生は,発表する力,情報を整理する力,他人にわかりやすく説明する力などがついたと感じ,満足感や達成感を味わうことができた.
著者
庄 ゆかり 日野 美穂
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会研究報告集
巻号頁・発行日
vol.2011, no.1, pp.111-116, 2011-03-05
被引用文献数
1
著者
室井 みや 石井 恒生
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.29, pp.213-216, 2006

コンピュータおよびインターネット技術が発展する中で,大学生が日常的にインターネット,図書館,新聞,テレビなどをどのように活用し,情報収集を行うのか,その傾向について質問紙を用いて調査を行い,検討した.その結果,社会の出来事や,授業の課題および趣味に関して,テレビ,インターネットが主要な情報源となっているが,新聞,雑誌,図書館なども状況に応じて利用されていることが示された.このように,大学生は必要に応じ,インターネットなどの新技術を活用できているが,さらに新聞,雑誌,図書館などの従来から活用されてきた方法についても十分に活用できるように工夫する必要があることが示された.
著者
新開 純子 宮地 功
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.35, pp.129-132, 2011

アルゴリズム教育において,アルゴリズムの原理を理解することも重要であるが,その原理をプログラムとして実現することも重要である.そこで,ソートアルゴリズムを題材にして,アルゴリズムの原理を理解し,さらにプログラム化するためのアルゴリズム構築能力を育成するために,手作業による体験的なアルゴリズム教育を実践した.実践後のアンケート等の調査より,アルゴリズムを作成するカが有意に向上することがわかった.
著者
平山 るみ 楠見 孝
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.34, pp.157-160, 2010
被引用文献数
1

本研究では,知識や学習について個人がもっている認識論的信念(epistemological beliefs)を測定するために,SCHOMMER(1990)の認識論的信念尺度に基づいて,日本語版認識論的信念尺度を構成した.大学生426名の評定値に基づいて因子分析をおこない,「生得的な能力」,「じっくりした学習」,「自己努力による学習」,「単純な知識」の4因子25項目の日本語版認識論的信念尺度を構成した.さらに,認識論的信念と批判的思考態度との関連性の検討をおこなった.認識論的信念の「生得的な能力」,「じっくりした学習」,「自己努力による学習」と,批判的思考態度との間に,有意な相関がみられ,どのような認識論的信念をもつかが批判的思考態度と関連していることが明らかとなった.
著者
柴田 好章
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)
巻号頁・発行日
vol.23, no.1, pp.1-21, 1999-06-20
被引用文献数
8

本研究では, (1)量的データである発言語の出現頻度によって,授業の分節構造を特徴づける手法を開発すること, (2)手法の適用をとおして,話し合いを中心とする授業の展開過程に関与する要因を明らかにすること,を目的としている.そのために語の出現パターンによって授業の分節化・構造化をおこなうアルゴリズム,分節ごとの特徴をグラフ・表によって表現する方法,語の出現頻度にもとづいて授業の分節構造を図示する方法を開発し,小学校6年社会科の授業に適用している.