著者

林 典雄 立木 敏和

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.23, no.8, pp.522-527, 1996-11-30 (Released:2018-09-25)

参考文献数

5

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解剖実習用遺体7体(男性4体,女性3体)7肩(右側5肩,左側2肩)を対象とし,後方腱板(棘下筋,小円筋)と後方関節包との結合様式について肉眼的に観察した。棘下筋と後方関節包との間には,筋線維による直接的な連絡は認められず,関節包を裏打ちするがごとく疎性結合組織によって密着していた。小円筋と後方関節包との間には,小円筋の関節包側の筋線維が腋窩陥凹部後方から関節包後下方にかけて直接付着する所見が認められた。棘下筋の機能として,後方関節包の後方からの支持機能および,自身の収縮力を効率よく大結節へと伝達する支点形成機能が考えられた。小円筋の機能として,大結節へと停止する線維群による支点形成機能の他に,関節包側の筋線維群による肩関節外旋運動時の挟み込みの防止および肩関節挙上時における静的支持機構の補助機能が考えられた。

著者

植松 光俊 新垣 盛宏 梶原 史恵 酒井 美園 大森 圭貢 森岡 周

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.32, no.4, pp.201-206, 2005-06-20 (Released:2018-08-25)

参考文献数

12

被引用文献数

3

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障害を持った人の運動, 動作分析や評価のプロフェッショナルである理学療法士(PT)にとって, 日常生活動作のあらゆる動作について自立度判定を的確にできる能力を有していることは必要最低限の資質というべきである。自立度判定というと「ある動作について自立, 監視, 介助レベルの動作方法を特定し, 各段階での介助度, 条件および適応環境条件(使用する介助支持用具や福祉機器等の提示)を評価する」とある。しかし, 今回のワークショップでは, 「歩行自立」に限定して明らかにするための判定要因, 基準および手順を明確にすることに拘ることにした。歩行自立度序説 1. 歩行自立度判定の必要性 1)なぜ自立判定が必要か? 自立している動作, 自立可能な方法, 自立できる生活範囲をできるだけ正確に早期に把握し, その情報を生活に密着したリハビリチームスタッフである看護, 介護職に提供し, 実際に「自立生活」を日常的に取り入れることができると, 患者さんが理学療法(以下, PT)場面だけで得られる動作量よりはるかにその動作機会は多くなり, そのことによる全身調整能力, 他の体力指標の改善効果は大きいといえる。

著者

田舎中 真由美

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.212-215, 2008-06-20 (Released:2018-08-25)

参考文献数

20

被引用文献数

2

著者

荒川 高光

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.37, no.4, pp.263-265, 2010-06-20 (Released:2018-09-12)

参考文献数

11

著者

長谷川 聡 市橋 則明 松村 葵 宮坂 淳介 伊藤 太祐 吉岡 佑二 新井 隆三 柿木 良介

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.86-87, 2014-04-20 (Released:2017-06-28)

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本研究では健常者と肩関節拘縮症例における上肢拳上時の肩甲帯の運動パターンとリハビリテーションによる変化を検証した。健常肩においては,多少のばらつきはみられるものの,肩甲骨の運動パターン,肩甲骨周囲筋の筋活動パターンは一定の傾向が得られた。上肢拳上30°〜120°の区間では,肩甲骨の上方回旋運動はほぼ直線的な角度増大を示すことがわかった。そのスムーズな角度変化を導くためには,僧帽筋上部,僧帽筋下部,前鋸筋の筋活動量のバランスが必要で,上肢拳上初期から約110°付近までは3筋がパラレルに活動量を増加させ,拳上終盤においては僧帽筋上部の活動量増加が止まり,僧帽筋下部と前鋸筋の活動量を増加させる必要があることが明らかとなった。肩関節拘縮症例では,上肢拳上による肩甲骨の運動パターンは多様であり,一定の傾向はみられなかったため,代表的な症例の経過を示した。

著者

沖田 実 中居 和代 片岡 英樹 豊田 紀香 中野 治郎 折口 智樹 吉村 俊朗

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.63-69, 2004-02-20 (Released:2018-09-25)

参考文献数

26

被引用文献数

7

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本研究の目的は,温熱負荷ならびに温熱負荷と持続的筋伸張運動を併用した場合の廃用性筋萎縮の進行抑制効果を明らかにすることである。実験動物は,7週齢のWistar系雄ラットで,1週間の後肢懸垂によってヒラメ筋に廃用性筋萎縮を惹起させるとともに,その過程で約42℃の温熱ならびに持続的筋伸張運動,両者を併用した方法を負荷し,筋湿重量とタイプI・II線維の筋線維直径の変化,Heat shock protein 70(Hsp70)の発現状況を検索した。温熱負荷によってHsp70の発現が増加し,タイプI・II線維とも廃用性筋萎縮の進行抑制効果を認めた。そして,これはHsp70の作用によってタンパク質の合成低下と分解亢進が抑制されたことが影響していると考えられた。一方,持続的筋伸張運動でも廃用性筋萎縮の進行抑制効果を認めたが,温熱負荷と併用した方法がより効果的であり,これはHsp70の作用と機械的伸張刺激の作用の相乗効果によるものと推察された。

著者

新田 收

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.41, no.4, pp.213-216, 2014-06-20 (Released:2017-06-27)

著者

三好 正堂

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.15, no.6, pp.493-499, 1988-11-10 (Released:2018-10-25)

著者

対馬 栄輝 尾田 敦

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.23, no.4, pp.218-225, 1996-05-31 (Released:2018-09-25)

参考文献数

9

被引用文献数

5

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変形性股関節症患者にみられる跛行の原因の一つとして歩行時股関節外転筋の反応が遅延,すなわち立脚期踵接地時における下肢筋の活動開始時期が遅延していると考えた。本稿の目的は変形性股関節症患者における歩行時下肢筋の活動開始時期を計測して,健常者と比較検討することである。変形性股関節症患者10名と健常者10名を対象として,自由歩行時の中殿筋と大腿直筋のEMG,並びにフットスイッチから信号を記録し,踵接地に対して股関節外転筋と膝伸展筋の活動が開始する時期を測定した。その結果,患者群は各筋における活動開始時期の間に有意な相関関係は認められず,各筋の活動開始時期に変調が起こっていると考えられた。また健常群と比較して各筋活動開始時期は有意に遅延しており,動作の予測制御(pre-activity)の遅延が生じていると考えられた。この結果から運動の協調性の改善を目的とした閉鎖運動連鎖での訓練を頻繁に取り入れていく必要性が予想された。

著者

渡邉 真 阿部 浩明

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11687, (Released:2020-03-30)

参考文献数

20

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【目的】随意運動機能と歩行能力に乖離がみられた前頭葉内側面損傷例に対し,本現象の背景に運動開始困難例があると推察し外的刺激を用いたアプローチを試み,症状の改善を認め屋内歩行自立を獲得したため報告する。【対象】右前大脳動脈閉塞により左下肢の随意運動が著しく困難となったものの,移乗動作や歩行時には明らかな支持性の低下がみられなかった70 歳代の女性である。【方法】視覚情報や聴覚情報を活用した外的刺激を用いた理学療法を実施した。【結果】外的刺激の提供によって運動開始困難には改善がみられ,各種起居動作時の随意運動障害は改善し,歩行時の運動開始困難の改善が図れ,退院時には屋内歩行自立までに至った。【結論】前頭葉内側面損傷後に随意運動機能と歩行能力に乖離が生じた症例に対して,外的刺激を用いた理学療法を実践することは,運動機能を改善させるうえで有効な一治療手段となる可能性があるものと思われた。

著者

葉 清規 対馬 栄輝 村瀬 正昭 大石 陽介

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11713, (Released:2020-02-20)

参考文献数

34

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【目的】本研究目的は,頸椎変性疾患患者に対する,McKenzie 法(以下,MDT)と頸部深層筋エクササイズ(以下,DCME),物理療法の効果を分析することである。【方法】MDT 群51 例(MDT,物理療法),DCME 群43 例(MDT,DCME,物理療法),物理療法群18 例に対し,5 ヵ月後まで定期的にCROM,NDI,JOACMEQ,VAS(頸部症状),SF-8 を測定し,治療経過の差を解析した。【結果】CROM,NDI,JOACMEQ,VAS,SF-8 で交互作用がみられ,MDT 群,DCME 群で,1 ヵ月後以降に改善がみられた。物理療法群では,2 ヵ月後にVAS の改善がみられた。複数の評価項目の効果量で,MDT 群,DCME 群,物理療法群の順に高値であった。【結論】頸椎変性疾患患者に対し,MDT,頸部深層筋エクササイズを実施することで,物理療法のみと比較して,多面的な改善を得られる可能性がある。

著者

佐藤 圭祐 石倉 隆 末永 正機

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11674, (Released:2019-12-20)

参考文献数

15

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【目的】運動失調症状により運動調節が困難となった症例に対し,免荷式歩行器を使用し,能力の向上をみたので報告する。【症例】30 代男性,くも膜下出血および右延髄小脳梗塞を発症し運動失調が出現。【方法】免荷式リフト「POPO®(モリトー社製)」を使用した歩行練習を実施した。POPO の歩行速度はゆっくりとしたスピードで行った。運動失調の評価は,Scale for the Assessment and Rating of Ataxia(以下,SARA)を初回と退院時の2 回実施した。【結果】SARA は初回35 点から退院時30 点へと改善し,失調症状の軽減を認めた。Function Independence Measure(以下,FIM)は総合で初回54 点から退院時68 点へ向上した。【結論】免荷式歩行器を用いた理学療法は,オリーブ核を介する運動の誤差修正を必要としない運動が行いやすく,運動失調および運動調整の困難さを軽減させる可能性が示唆された。

著者

牧迫 飛雄馬 島田 裕之 吉田 大輔 阿南 祐也 伊藤 忠 土井 剛彦 堤本 広大 上村 一貴 Jennifer S. BRACH 鈴木 隆雄

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.87-95, 2013-04-20 (Released:2018-04-12)

参考文献数

41

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【目的】日本語版-改訂Gait Efficacy Scale(mGES)の信頼性と妥当性を検証することを目的とした。【方法】地域在住高齢者240名を対象とした。そのうちの31名については,自記式による日本語版mGESの評価を2回実施した(評価間隔14〜20日間)。日本語版mGESの妥当性を検証するために,運動機能(chair-stand test,片脚立位時間,通常歩行速度,6分間歩行距離),生活空間,転倒恐怖感との関連を調べた。【結果】日本語版mGESは高い再検査信頼性を示し(級内相関係数[2,1]=0.945,95%信頼区間0.891〜0.973),すべての運動機能および生活空間と有意な相関関係を認めた。従属変数を転倒恐怖感の有無,独立変数を性別,各運動機能,生活空間,日本語版mGES得点としたロジスティック回帰分析の結果,転倒恐怖感と有意な関連を認めた項目は,性別(女性),通常歩行速度,日本語版mGES得点であった。【結論】高齢者における歩行状態の自信の程度を把握する指標として,日本語版mGESは良好な信頼性および妥当性を有する評価であることが確認された。

著者

井垣 誠

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.43, no.6, pp.508-513, 2016 (Released:2016-12-20)

参考文献数

25

被引用文献数

2

著者

長田 悠路 本島 直之

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11199, (Released:2016-11-22)

参考文献数

21

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【目的】本研究の目的は片麻痺患者に対するローラーを用いた上肢トレーニングの効果を検討することである。【方法】三次元動作解析装置を用い,片麻痺患者7 名のローラー運動20 回後,40 回後,60 回後で上肢最大挙上時の麻痺側肩関節屈曲角度の変化を分析した。その後同様に,片麻痺患者21 名のローラー運動20 回の即時的効果,経時的効果(1日20 回を2 週間)を上肢挙上動作の違いと肩の痛みの変化の違いから分析した。【結果】20 回のローラー運動直後に即時的な肩関節屈曲角度の改善が見られた。経時的な分析では,肩関節屈曲角度の改善が得られ(p<0.05),肩関節の痛みも改善する傾向を示した。【結論】ローラー運動は即時的に麻痺側上肢挙上運動時の肩関節屈曲角度を増大させ,従来のリハビリテーションと併用することでさらに肩関節痛の軽減効果が期待できることが示唆された。

著者

平野 幸伸 加藤 倫卓 栗田 泰成 塚本 敏也

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.41, no.8, pp.639-644, 2014-12-20 (Released:2017-06-10)

著者

若有 治美 才藤 栄一 保坂 隆 神内 拡行 田中 博 寺川 ゆかり

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.91-94, 1989-03-10 (Released:2018-10-25)

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心因性歩行障害の一症例を通して,心因性運動障害に対するリハビリテーションアプローチと理学療法士の役割,その訓練法について検討した。心因性運動障害の患者は,種々の心理的問題を有す為,治療場面において問題患者として位置付けられることが多い。そこで我々は,精神科医のコンサルテーションに基づいた,リハビリチーム全体の治療方針の統一により,問題の理解を試みた。症例の示す様々な「背理現象」に対しては,バイオフィードバック療法・行動療法的アプローチ等を用いた。又,家庭復帰に際しては二次的疾病利得を考慮し,現実検討を進め,患者は生活の自立に至った。

著者

森川 明 冨岡 正雄 佐浦 隆一 尾谷 寛隆 松岡 雅一 大垣 昌之

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.46, no.4, pp.267-274, 2019 (Released:2019-08-20)

参考文献数

17

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【目的】災害時リハビリテーション支援活動を振り返り,今後の課題を考察する。【方法】東日本大震災と平成28 年熊本地震のそれぞれ異なる3 つのフェーズの支援活動に理学療法士として参加した。【結果】避難所内外での環境調整や生活不活発病の予防,日常生活動作指導,仮設住宅での新たなコミュニティ立ち上げの支援,地域リハビリテーション資源への移行など発災後のフェーズにより必要な支援が異なり,今後の課題も異なるものがあった。【結論】災害時リハビリテーションの歴史は浅く,経験者も少ないので人材育成が必要である。組織的な対応は大規模災害リハビリテーション支援関連団体協議会が担うようになったが,大規模災害になればさらなる組織的な活動が求められ,そのための準備が必要である。そして,復興期の地域リハビリテーションへの円滑な移行のために,平時からの地域リハビリテーションの充実とリハビリテーション関連専門職の災害時リハビリテーション支援への関与が大切である。

著者

吉田 亮太 原 耕介 中澤 里沙 北村 夏輝 小保方 祐貴

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.112-120, 2018 (Released:2018-04-20)

参考文献数

31

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【目的】複合性局所疼痛症候群を呈する症例に対し超音波療法を施行した結果,著明な疼痛消失を認めたため報告する。【症例紹介】外傷を契機に1年にわたる左足部痛と歩行障害を呈する50歳代の女性であった。理学療法評価結果より,疼痛は単なる侵害受容性疼痛とは考え難く,中枢神経系,末梢神経系,自律神経系における問題が複合的に生じた結果誘発されていると考えられた。【治療プログラムと経過】介入開始後3 週までは中枢,末梢,自律神経系に対する治療を施行したが,疼痛に変化はなかった。評価を再度行った結果,足部の循環障害が疼痛を誘発していると考えられた。そのため,循環障害に関与していると考えられた下腿前面筋群に対し,超音波療法を施行した。その結果,即座に歩行時の疼痛消失を認め,その後6ヵ月間,再発することはなかった。【結語】本症例を通し得られた知見はCRPS に対する循環障害の関与とそれに対する超音波療法の有用性を示唆するものである。

著者

園部 俊晴 勝木 秀治 堤 文生

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.29, no.7, pp.245-249, 2002

参考文献数

10

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今回の研究の目的は,二関節筋の多関節運動におけるメカニズムを理解することである。特に,同一筋内の部位別の筋活動比の違いに着目した。二関節筋のうち大腿直筋を用いて,健常成人10名(男性6名,女性4名)を対象とし,4つの遂行運動(大腿直筋が協同的に働く①膝関節伸展,②股関節屈曲,また協同的作用と拮抗的作用を同時に果たす複合運動として③膝関節股関節同時屈曲,(④膝関節股関節同時伸展)での大腿直筋の筋活動を調べた。大腿直筋の近位部から最遠位部までの4部位の表面筋電図を筋電計を用いて測定し,遂行運動間及び,各部位における筋活動の割合を比較した。その結果,筋断面積が最大となる中間電極位置では,遂行運動間に筋活動比の差が認められなかった。また,遂行運動①②のように大腿直筋が協同的な役割のみを果たすとき,その筋活動は同一筋内の部位による変化をほとんど認めなかった。しかし,④膝関節股関節同時伸展では股関節に近い近位電極部では筋活動は小さくなり,膝関節に近い最遠位電極部では筋活動は大きくなった。同様に,③膝関節股関節同時屈曲でもそれとは逆の現象が起こっていた。筋が,隣接する関節の協同作用と拮抗作用を同時に果たすという二関節筋の場合,その同一筋内において相反神経支配に似たメカニズムが存在することが示唆された。