著者

梅原 拓也 梯 正之 田中 亮 恒松 美輪子 村中 くるみ 井上 純子 村上 恒二

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.1-10, 2016 (Released:2017-02-20)

参考文献数

32

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【目的】本研究は,脳卒中患者のADL 回復の対策として,PT,OT およびST の介入量の増加が有効であるかどうかを検討することである。【方法】入院時FIM 運動項目により患者を低群,中群,高群に分類した。各群のFIM 利得に影響する因子の検討のために,ロジスティック回帰分析を行い,抽出された因子ごとにカットオフ値や診断性能を算出した。【結果】対象者と抽出因子数は,低群297 名・5 因子,中群190 名・2 因子,高群170 名・3 因子であった。3 群に共通の因子は,PT とOT の総単位数であった。各群におけるこのカットオフ値・陽性尤度比・陰性尤度比・事後確率は,低群で747 単位以上・2.26・0.63・71.0% であり,中群で495 単位以上・1.5・0.67・62.0% であり,高群で277 単位以上・1.86・0.45・65.0% であった。【結論】重症の者ほど回復は予測しやすいが,より多くの因子でなければ精度の高い予測は難しい。

著者

本島 直之 関屋 昇 山本 澄子

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11570, (Released:2019-09-28)

参考文献数

34

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【目的】立位での大腿拳上運動は日常生活動作と密接な関わりがある。そこで,立位大腿拳上運動を三次元的に解析し,大腿挙上,骨盤傾斜および体幹運動の関係と,それらへの加齢の影響を明らかにすることを目的とした。【方法】対象は健常成人20 名(若年者,高齢者各10 名)とし,運動課題は静止立位と立位からの片脚大腿拳上運動とした。三次元標点計測により体幹傾斜,体幹屈曲,骨盤傾斜,大腿傾斜角度および骨盤と体幹の位置を,床反力計測により足圧中心位置を求め,それらの関係を検討した。【結果】立位姿勢は両群に差は認められなかった。骨盤後傾,骨盤側方傾斜および体幹前屈運動は若年者,高齢者ともに大腿挙上角度に対して一定の割合で直線的に増大し,その割合は高齢者において小さかった。【結論】立位での大腿挙上運動における体幹・骨盤・大腿リズムの存在と加齢の影響が明らかとなり,大腿挙上運動を評価する際に体幹も含めて行う必要性が示唆された。

著者

辻村 康彦 高田 直也

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.33, no.5, pp.303-306, 2006-08-20 (Released:2018-08-25)

参考文献数

6

被引用文献数

2

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超高齢者大腿骨頸部骨折の治療目標である,歩行自立能力の獲得や自宅退院は,身体・精神機能や社会的要因などの諸問題により困難を極めているのが現状である。そこで,当院にて治療を行った90歳以上の29例を対象に,退院時歩行能力,自宅退院率,自宅退院患者のADL能力の経時的推移につき調査し,その問題点を検討した。退院時歩行自立能力の獲得には,認知症の有無が大きな影響を与えていたが,合併症数は,ほぼ全例が複数の合併症を有していたことからそれによる影響はなかった。また,認知症に関しては,単に計画的な術後リハビリテーションの遂行が困難であることのみではなく,徘徊の危険性から患者家族の多くが,患者の積極的な歩行を望んでいないという特徴があった。また,自宅退院を困難とする原因は,歩行自立の可否よりも,超高齢者世帯における介護者自体が高齢者であることや,介護可能者数不足などの受け入れ体制の不備であった。一方,ADL自立レベルにて自宅退院した症例に対しては,家庭環境整備や外来通院での経過管理がその能力維持に有効であった。

著者

福尾 実人 村木 里志

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11759, (Released:2020-08-12)

参考文献数

55

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【目的】本研究の目的は,要介護高齢者の身体機能と身体各部位筋量の特徴を検討することである。【方法】対象は65 歳以上の地域在住男性高齢者53 名とし,健常高齢者(以下,健常群)と要介護高齢者(以下,要介護群)に分類した。身体機能の評価には,基本チェックリスト下位項目のNo.6 ~10 の質問を用いた。超音波B モード法を用いて身体8 部位の筋厚の測定に加え,身長,体重,BMI を測定した。【結果】要介護群は健常群よりも身体機能の総得点およびそれぞれの項目の得点が高かった。下腿前部および後部の筋厚のみ健常群よりも要介護群が有意に小さかった。【結論】要介護男性高齢者の場合,特に下腿前部と後部の筋量は低下することが示唆された。

著者

中西 智也 中川 剣人 小林 裕央 中澤 公孝

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11790, (Released:2020-09-10)

参考文献数

26

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【目的】スポーツ歴のある脊髄完全損傷者を対象として,一次運動野の上肢筋脳機能地図をfunctional magnetic resonance imaging(以下,fMRI)法により作成し,機能地図の拡張,および経過年数,運動年数との関係を明らかにすること。【方法】脊髄完全損傷者7 名,健常者6 名を対象としてfMRI 撮像中に上肢筋収縮課題を行い,脳賦活量の定量化および経過年数・運動年数と相関のある脳領域を算出した。【結果】脊髄損傷群において,手指筋収縮時の脳賦活量が健常者群よりも大きかった。また,上腕周囲筋収縮時の脳賦活量は脊髄損傷者群内でも差が見られたが,運動年数との正の相関が見られた。【結論】脊髄損傷後の一次運動野では,障害由来的に手指筋脳機能地図が拡張し,使用頻度依存的に上腕周囲筋脳機能地図が拡張しうる。本結果は,脊髄損傷受傷後に高強度の身体活動が神経学的にも推奨される根拠となりうる。

著者

原田 和宏 佐藤 ゆかり 齋藤 圭介 小林 正人 香川 幸次郎

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.33, no.5, pp.263-271, 2006-08-20 (Released:2018-08-25)

参考文献数

36

被引用文献数

4

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本研究は,在宅で生活を続ける自立高齢者における機能低下の実態を地域ベースで把握することをねらいに,ADL(歩行,入浴,トイレ動作,食事,着替え)および活動能力(老研式活動能力指標)の自立者を1年半後に追跡し,ADLまたは活動能力障害の新規出現に対する転倒既往と閉じこもりの関与を縦断的に検討することを目的とした。調査は中国地方の某町の在宅高齢者全員を対象に2002年12月と2004年6月に行い,ADL障害の出現では1,085名,活動能力障害の出現では525名のデータを分析した。その結果,在宅で生活を続ける自立高齢者のうち1年半でADL障害は4.7%に生じ,手段的自立の障害は9.0%,知的能動性は13.3%,社会的役割は15.4%,後者3指標いずれかの活動能力障害は25.9%に生じた。また,障害の新規出現は高年齢と併せて転倒既往や閉じこもりによってその割合が高まることが認められた。自立高齢者から機能低下のハイリスク者を選定するにあたり,転倒経験や外出しようとしない閉じこもり状況を考慮することは意義があると推察される。

著者

寺田 勝彦 武田 芳夫 福田 寛二 田中 清介

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.25, no.6, pp.362-367, 1998-09-30 (Released:2018-09-25)

参考文献数

19

被引用文献数

4

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人工股関節置換術後のトレンデレンブルグ徴候の出現の有無を,股関節外転筋・内転筋の筋機能から明らかにすることを目的とした。対象は当院で変形性股関節症の診断のもとに,人工股関節置換術を施行した35例39関節(トレンデレンブルグ徴候陽性18例20関節,陰性17例19関節)であった。術後8週時の股関節の筋機能を,等速運動機器で測定した。得られた筋トルク曲線より,筋力的要因として股関節内外転0°の外転筋・内転筋トルク値,また筋収縮的要因として外転筋・内転筋のピークトルク値までの立ち上がり時間の4指標を求めた。トレンデレンブルグ徴候陽性群および陰性群間には,外転筋・内転筋トルク値に差は認めなかった。しかし,トレンデレンブルグ徴候陽性群では外転筋の立ち上がり時間が有意に延長し,内転筋の立ち上がり時間が有意に短縮していた。また筋機能から,トレンデレンブルグ徴候陰陽性の判別の可能性を検討するために判別分析を行った。外転筋トルク値と立ち上がり時間の2指標だけでは,トレンデレンブルグ徴候陰陽性の判別は明確ではなかった。しかし,内転筋トルク値と立ち上がり時間を加えた4指標においてはトレンデレンブルグ徴候陰陽性の判別が明確で,39関節中36関節(92%)で判別可能であった。したがって,人工股関節置換術後のトレンデレンブルグ徴候の出現の有無は外転筋力の低下だけで判断できず,個々の外転筋・内転筋の筋機能として,両筋の力と立ち上がり時間の不均衡,すなわち瞬発力の不均衡によって引き起こされることが示唆された。

著者

青木 一治 平野 孝行 寺西 智子

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.107-111, 1990-03-10 (Released:2018-10-25)

被引用文献数

1

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神経根症状のない腰痛患者132名(男子89名,女子43名)につき,等速性筋力計(Cybex II)を用いて,腹筋および背筋筋力を測定した。各年代は男女とも20代,30代,40代に分け,第1報で報告した正常値と比較した。その結果,腹筋筋力は各年代の男女において有意な低下は認められなかった。背筋筋力は,男子では20代,30代,40代ともに有意に低下していた。女子では30代,40代では有意な低下がみられたが,20代は差はみられなかった。背筋筋力に対する腹筋筋力の割合は,腰痛患者のほうが全ての年代の男女で,若干高い値を示したが,有意な差ではなかった。

著者

坂本 年将

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.21, no.4, pp.251-255, 1994-07-31 (Released:2018-09-25)

被引用文献数

1

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トレンデレンブルグ徴候が陰性となるために必要な等尺性股外転筋力値を変形性股関節症患者87例139股において求めた。Sharp角が50度以上でCE角が0度以下のような臼蓋による大腿骨頭の被覆不良例を除き,等尺性股外転筋トルクが,体重の0.82倍と大腿骨頭中心から恥骨結合中心を通る垂線までの距離との積の100%以上,または体重1kg当り0.8Nm以上あれば,ほとんどの症例においてトレンデレンブルグ徴候は陰性になると考えられた。

著者

久保 宏紀 金居 督之 北村 友花 古市 あさみ 山本 実穂 小林 実希 野添 匡史 間瀬 教史 島田 真一

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11130, (Released:2016-03-29)

参考文献数

37

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【目的】脳内出血患者における急性期病院退院時の機能予後およびその要因を検討すること。【方法】2013年4月~2015年3月に入院となった脳内出血患者88例(男性76%,平均年齢65.2 ± 11.2 歳)を対象に,退院時modified Rankin Scale を用い予後良好群と予後不良群に群分けし,機能予後に影響を及ぼす因子およびそのカットオフ値を検討した。【結果】Cox 比例ハザード分析の結果,退院時機能予後に影響を与える因子として年齢(p = 0.008),入院時NIH Stroke Scale(p = 0.001)および離床開始日(p < 0.001)が抽出され,各カットオフ値はそれぞれ66 歳(感度:0.758,特異度:0.582),7 点(感度:0.970,特異度:0.818),2病日(感度:0.788,特異度:0.836)であった。【結論】脳内出血患者の急性期病院退院時の機能予後は年齢,重症度,離床開始日が関連している。

著者

高橋 由依 隈元 庸夫 世古 俊明 三浦 紗世 工藤 夢子 松田 由衣 永井 孝尚 橘田 岳也 大内 みふか 篠原 信雄

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11682, (Released:2020-05-20)

参考文献数

36

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【目的】本研究の目的は,腹圧上昇肢位が骨盤底筋と体幹・下肢筋群の共同収縮に及ぼす影響を検討することである。【方法】若年未経産婦15 名(平均年齢25.5 ± 2.5 歳)を対象とし,肢位要因(背臥位,立位,中腰位,中腰位で重量物を挙上した肢位(重錘挙上位))と課題要因(安静時,骨盤底筋収縮時)の2 要因での腟圧値と筋活動量(腹直筋,外・内腹斜筋,多裂筋,大殿筋,股内転筋)の比較と,各肢位間で骨盤底筋収縮時における被験筋筋活動増加率について比較検討した。【結果】課題要因では骨盤底筋収縮時に腟圧値と各筋活動量が有意に高値を示し,肢位要因では中腰位と重錘挙上位で腟圧値と各筋活動量が有意に高値を示した。筋活動増加率は内腹斜筋が背臥位,立位,中腰位で他筋よりも有意に高値を示した。【結論】内腹斜筋は他筋と比較して,中腰位,背臥位,立位において骨盤底筋との共同収縮筋としての活動が増加することが示唆された。

著者

小川 真人 北垣 和史 小野 くみ子

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.37, no.5, pp.349-355, 2010-08-20 (Released:2018-08-25)

参考文献数

21

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【目的】定期的運動習慣の違いが,安静時および間欠的無酸素性運動後の回復時における心臓自律神経系活動に与える影響を明らかにすることである。【方法】対象者は定期的に運動を行っている健康大学生24名(年齢20.6 ± 1.2歳),および定期的な運動習慣を持たない健康大学生26名(年齢21.6 ± 0.9歳)の計50名であった。測定項目は,心拍数,心拍変動,運動反復回数,運動反復時間であった。運動様式は,高さ15 cm,23段の階段の全力駆け上がり,その後20秒休息を1クールとし,これを80% HR reserveに至るまで繰り返し実施した。【結果】安静時では,運動習慣を有さない群と比較して運動習慣を有する群は心拍数は有意に低く,心臓副交感神経系活動は有意に高値を示した(各々p < 0.05)。間欠的無酸素性運動後の回復期30分において,心拍数は,運動習慣を有する者の回復が有意に早く(p < 0.05),心臓副交感神経系の活動は運動直後と回復期30分を比較したとき,運動経験を有する群で有意に上昇(p < 0.01)した。しかし,心臓交感神経系活動の経時的変化に有意差はみられなかった。【結論】運動習慣を有する者の安静時心拍数の低下,運動後の心拍数の早期回復には,心臓副交感神経系の活動が大きく関与していることが示唆された。

著者

宮田 一弘 小泉 雅樹 岩井 優香 小林 正和 臼田 滋

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.118-126, 2016 (Released:2016-04-20)

参考文献数

33

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【目的】Balance Evaluation Systems Test(以下,BESTest),Mini-BESTest,Brief-BESTest およびBerg Balance Scale(以下,BBS)の得点分布の特性と転倒予測精度を比較することである。【方法】57名の入院患者(脳卒中者と骨折者)を対象とした。退院時に3 つのBESTest とBBS を測定し,退院後6 ヵ月間の転倒の有無を調査した。評価指標の得点分布と転倒予測精度を検討した。【結果】BBS のみに天井効果を認め,歪度からBBS の分布に偏りを認めた。転倒予測精度について,Area under the curve と感度でMini-BESTest が最も高く,特異度ではBBS が最も高かった。【結論】Mini-BESTest は,その得点分布が比較的均一で,中等度の転倒予測精度を有し,動作課題項目も少ないことから有用性の高い評価であることが示唆された。

著者

藤田 吾郎 大髙 愛子 浦島 崇 中村 高良 中山 恭秀 小林 一成 安保 雅博

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11724, (Released:2020-05-21)

参考文献数

36

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【目的】先天性心疾患術後遠隔期の学童期から青年期の患者と健常者の健康関連QOL(以下,HRQOL)を比較し,HRQOL と運動耐容能や身体活動状況との関係を検討する。【方法】対象は先天性心疾患患者22 例と健常者22 例。HRQOL,運動耐容能,身体活動水準,運動習慣を評価し,両群のHRQOL の比較と,各指標との関連を分析した。【結果】HRQOL 尺度のうち,先天性心疾患群の身体的幸福感(以下,PW)が有意に低かった(p <0.05)。先天性心疾患群において,PW と嫌気性代謝閾値の間に相関を認めたが(rs = 0.472,p <0.05),最高酸素摂取量にはなかった。また身体活動水準とPW の間には相関があり(rs = 0.504,p <0.05),運動習慣のある先天性心疾患患者は習慣がない患者に比べてPW が高かった(p < 0.05)。【結論】先天性心疾患患者のHRQOL は嫌気性代謝閾値レベルの運動耐容能や身体活動状況と関連がある。

著者

竹井 仁 根岸 徹 中俣 修 林 謙司 柳澤 健 齋藤 宏

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.29, no.4, pp.113-118, 2002-06-20 (Released:2018-09-25)

参考文献数

18

被引用文献数

12

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股関節の屈曲運動には,骨盤に対する大腿骨の動きと骨盤後方傾斜の両方が含まれる。本研究では,健常成人女性10名(平均年齢は20.3歳)を対象に,測定精度が高くかつ人体に侵襲のないMRI(Magnetic Resonance Imaging : 磁気共鳴画像)を用いて,背臥位・膝関節屈曲位での他動的な一側股関節屈曲運動時の骨盤大腿リズム及び仙腸関節の動きを解析した。右股関節屈曲角度に占める骨盤後方傾斜角度の割合は,屈曲角度が増すに従い,約1/28(0.52°/14.8°),1/20(1.5°/29.9°),1/19(2.4°/45.0°),1/16(3.9°/60.7°),1/11(11.4°/127.6°)と変化した。また,45°までは屈曲側と対側の骨盤も同程度の後方傾斜を生じ,60°で屈曲側の後方傾斜量が増し,最大屈曲角度ではさらにその差が拡大した。右股関節の最大屈曲位では,仙骨が右腸骨に対して相対的に前屈位になることから,仙腸関節の動きも関与することが確認できた。

著者

大西 弘高

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.42, no.8, pp.781-782, 2015 (Released:2016-01-15)

参考文献数

10

著者

石田 弘 渡邉 進 田邊 良平 江口 淳子 小原 謙一

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.74-78, 2007-06-20 (Released:2018-08-25)

参考文献数

23

被引用文献数

1

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本研究の目的は,立位での前かがみ姿勢で引き上げ運動を行う際に体幹前傾角度の違いが体幹および股関節伸展筋の活動に及ぼす影響を明らかにすることである。対象は19歳から29歳までの健常男性10名(平均年齢 : 23.1歳)とした。導出筋は腹直筋,腹斜筋群,L3,L5レベル脊柱起立筋,広背筋,大殿筋,大腿二頭筋とした。運動課題は体幹前傾30°,45°,60゜にてピークフォースの0%,30%,60%を行うこととした。筋電図の平均積分値は最大随意収縮(Maximal voluntary contraction ; MVC)を基準に正規化した(%MVC)。その結果,すべての筋で,いずれの前傾角度でも負荷が大きいほど%MVCは有意に大きかった。同一負荷では体幹前傾角度が大きいほど脊柱起立筋の%MVCは小さく,広背筋と大腿二頭筋の%MVCは大きかった。これらの結果から,脊柱起立筋活動が減少するような前かがみ姿勢では腰部の受動的な組織の負担は増していると考えられるが,肩関節や股関節伸展筋が活動量を増やして引き上げ運動を行っていることが示唆された。

著者

石原 広大 井澤 和大 森沢 知之

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11747, (Released:2020-07-16)

参考文献数

18

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【目的】我々は,腹部大動脈瘤破裂術後に腹部コンパートメント症候群(abdominal compartment syndrome:以下,ACS)を合併し,術後経過が重症化した症例に対して,理学療法を施行した。その後,良好な転帰を得たため報告する。【症例紹介】症例は,腹部大動脈瘤破裂術後にACS を発症した60 歳代後半の患者である。術後経過において,ACS による循環不全や呼吸不全,多臓器不全が認められ,長期集中治療管理と入院加療が必要であった。我々は,ACS の病態や術後経過に応じて,呼吸理学療法や離床,運動療法を展開した。その結果,症例は人工呼吸器の離脱が可能であった。また,身体機能と運動耐容能は向上し,自宅退院が可能であった。【結論】腹部大動脈瘤破裂術後にACS を合併した症例に対しても,病態に応じた慎重な理学療法は実施可能であり,早期の運動機能と基本動作能力の獲得に貢献できる可能性がある。

著者

中田 彩 沖田 実 中居 和代 中野 治郎 田崎 洋光 大久 保篤史 友利 幸之介 吉村 俊朗

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.1-5, 2002-02-20 (Released:2018-09-25)

参考文献数

15

被引用文献数

11

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本研究では,臥床によって起こる拘縮を動物実験でシミュレーションし,その進行過程で持続的伸張運動を行い,拘縮の予防に効果的な実施時間を検討した。8週齢のIcR系雄マウス34匹を対照群7匹と実験群27匹に振り分け,実験群は後肢懸垂法に加え,両側足関節を最大底屈位で固定し,2週間飼育した。そして,実験群の内6匹は固定のみとし,21匹は週5回の頻度で足関節屈筋群に持続的伸張運動を実施した。なお,実施時間は10分(n = 8),20分(n = 7),30分(n = 6)とした。結果,持続的伸張運動による拘縮の進行抑制効果は実施時間10分では認められないものの,20分,30分では認められ,実施時間が長いほど効果的であった。しかし,30分間の持続的伸張運動でも拘縮の発生を完全に予防することはできず,今後は実施時間を延長することや他の手段の影響を検討する必要がある。

著者

小ノ澤 真一 染矢 富士子 塗谷 栄治

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11729, (Released:2020-07-22)

参考文献数

42

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【目的】長期人工呼吸器管理患者の肺コンプライアンス関連因子を検討すること。【方法】静肺コンプライアンス(以下,Cstat),動肺コンプライアンス(以下,Cdyn)を測定し,無気肺,胸水,自発呼吸の有無に分け2 標本t 検定を行い,換気状態,患者基本データ,血液生化学所見について相関分析を行った。【結果】無気肺がある患者のCstat が有意に低下し,Cstat とCdyn ともにBMI,Rapid shallow breathing index(RSBI),肺胞気動脈血酸素分圧較差,人工呼吸器管理日数に有意な相関を認めた。またCstat では年齢,CRP,肺炎発症回数においても有意な相関を認めた。【結論】Cstat,Cdyn に対する体格の影響は大きく,またCstat は無気肺,肺炎発症回数,炎症性変化に影響を受ける可能性が示唆された。またCstat,Cdyn の低下が換気効率に影響を与える可能性が示唆された。