21 0 0 0 OA 野球の打撃におけるバットのローリング -そのメカニズム, 個人差および増大方法-
19 0 0 0 OA 成長期サッカー選手の成熟特徴と体格および運動能力の関係
- 著者
- 伊藤 亮輔 Itoh Ryosuke
- 出版者
- 早稲田大学
- 巻号頁・発行日
- pp.1-76, 2019
早大学位記番号:新8336
18 0 0 0 誕生肯定の視点による反出生主義哲学の批判的かつ超克的研究
17 0 0 0 OA 地方自治体の反核兵器政策の展開 -安全保障政策を巡る中央政府との対峙-
17 0 0 0 OA 不定の二人称への言表行為 -ジャン=リュック・ナンシーにおける言語の問い-
17 0 0 0 OA バックスクワット中に生じる減速局面の特徴と弾性バンドが減速局面に与える影響
16 0 0 0 OA 朝鮮人学校存廃問題の歴史過程1945-1957 : グローバル・ヒストリーの視点から
南方熊楠の「やりあて」(偶然の域を超えた発見や発明・的中)を可能たらしめている「場」の研究を中心に行った。その場とは「南方曼陀羅」における「理不思議」という領域であることを明らかにした。そして、統合失調症者に見られる様々な症状を比較対象とし、いわば「人間学的精神病理」の見地から研究を行った。自己と他者との境界・区別が曖昧になる領域を、自己と他者とをつなぐ「通路(パサージュ)」として捉え、その場に立ち、他者と交感し、さらに再び自己へと戻ることが、「やりあて」を可能にする条件の一つという結論を導き出した(『ソシオサイエンスvol.17』「南方熊楠の『大不思議』論-根源的な場に関する考察-」)。「やりあて」が可能になる場を「自他の区別が曖昧になる場」とする一方、自他を根底から支え、含み、さらに自他の内に含まれながらも、それらを超えている根源的な場を「自他融合の場」とし、それを「南方曼陀羅」における「大不思議」に見出した。そして、「大不思議」という、いわば「生命の根源的な場」を、熊楠と土宜法龍との間の往復書簡における言説から考察した。またCG.ユングの深層心理学を援用し、「南方曼陀羅」が熊楠の思想の核であると同時に、彼自身の心のカタルシス(浄化作用)としても機能していたのではないか-つまりこの曼陀羅を構築することで、彼自身の心に「統合性」が与えられていたのではないか-という新たな仮説を立て、考察を行った(『トランスパーソナル学研究vol.11』「南方曼陀羅への深層心理学的アプローチ-ユング心理学を手がかりに-」)。さらに、熊楠と彼の研究対象であった粘菌との関係から、熊楠が知り得たことを「内観」をキーワードに、研究・発表した、(「第9回日本トランスパーソナル学会大会」「南方熊楠の「内観」に関する考察-ユング心理学を援用して-」)。
15 0 0 0 OA モノマネダンスによる運動技術学習プログラムの開発
14 0 0 0 OA 冷戦期米国の対日ソフトパワー戦略の実証的研究
二〇〇四年の著書『ソフトパワー』でジョゼフ・ナイは非軍事的・非強制的手段としてソフトパワーの重要性を強調したがアメリカが対日政策においてどのようなソフトパワー戦略をとったのか具体的事例を示さなかった。本研究は冷戦期(占領期を含む)において、アメリカがどのような対日ソフトパワー戦略をとったのか、具体的事例について研究した。その結果、テレビの導入を含む占領期の日本のメディア改造によってアメリカのソフトパワーが働きやすい状況が作られ、それがアイゼン・ハワー政権による「アトムズ・フォー・ピース」の宣伝を含む日本への原子力平和利用の導入において効果をあげたことが分かった。
14 0 0 0 OA 戦後70年間における高知県の「犬神」変容に関する研究
13 0 0 0 OA 1950年代の米国による映画広報政策と日本の防衛広報の結節点についての実証的研究
本研究は、1950年代に製作・公開された何本かの日本映画が、米国(米軍)と日本(警察予備隊及びその後継組織)による二重のプロパガンダ映画であったことを、米国立公文書館所蔵の米国広報文化交流庁(USIA)文書の調査、及びそこで入手した米国側資料と照らし合わせるべき日本側資料についての調査によって明らかにした。成果物としては、USIA文書の中に含まれていた、イェール大学のProfessor マーク・T・メイ教授による『USIS日本報告書』(1959年6~7月)を全訳し、それに本研究の研究代表者・谷川建司と、研究分担者・須藤遙子による解説、論考を付した形での書籍を刊行する予定で準備を進めている。
12 0 0 0 IR 高知県における「犬神」観の変容に関する研究-戦後を中心として
12 0 0 0 OA 戦後における外貨借款の導入 : インパクト・ローンを中心として
本研究の目的は,2015年を「子どもの貧困対策元年」として,現場でのさまざまな取り組みが行われている足立区との協働の下,(1)足立区教育委員会・学力定着対策室・学力定着推進課によって,平成21~29年度に足立区の公立小・中学校に通学していた児童生徒全員を対象とした学力・体力・就学支援等に関する情報をパネルデータ化すること;(2)当該データに基づき,足立区における学力向上を目的とする多様な支援策の効果,並びに,教員の固定効果に対する実証分析を行うこと;(3)就学支援の状況から,子どもの人的資本の蓄積過程に対する,家計の経済状況の影響を定量的に詳らかにする.当該自治体において,首長や行政担当者,子どもの人的資本の蓄積の場である家庭や学校等とのネットワークを構築し,本研究が得た実証的知見の実行可能性について現場での検証を行うことであった.本研究により,足立区教育委員会が保有する子どもに関する様々な情報を統合し,異時点間での推移を観察・追跡することが可能な,2009-2018年における延べ約50万人のlongitudinal/panel dataを構築した.結果,就学援助状況と学力や肥満,及び,学力と体力や生活習慣との間には相関があること,学校や教師の学力に対する寄与度にはばらつきがあること,小学生基礎学習教室などによる早期の介入が学力向上につながること,さらには,小学校から中学校への進級に際し成績上位20%の児童の約30%強が区外の私立中学校へ進学すること,などが明らかにされた.こうした成果は,2018年9月学習院大学で開催された日本経済学会2018年度秋季大学特別セッション「東京都足立区公立小中学校全児童のパネルデータを用いた分析」をはじめとする国内外のセミナーやワークショップにおいて報告された.また,本成果は,政策に資するエビデンスとして議会等の政策決定の場でも議論された.