著者

山本真生子

出版者

国立国会図書館

雑誌

外国の立法 : 立法情報・翻訳・解説 (ISSN:13492071)

巻号頁・発行日

no.238, 2008-12

著者

鈴木栄助著

出版者

岩波書店

巻号頁・発行日

1978

著者

大里 晃弘

出版者

[21世紀連合シンポジウム]

雑誌

21世紀連合シンポジウム-科学技術と人間-論文集 (ISSN:13479717)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.11-14, 2006-11-11

著者

楊 應吟

出版者

社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.191-195, 2006-05-01

被引用文献数

1

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過去、台湾の鍼灸術は「師徒伝承」の個別伝授法だったが、1955年に台北市鍼灸学会が政府機関の認可を獲得した後, 研修会を介した体系的な習得法にかわった。20年のうちに鍼灸学を学習する者も増えて、一般民衆にも鍼灸に対する効果を認められ、徐々に鍼灸治療を受ける患者さんも増えてきた。<BR>1975年やっと鍼灸療法が受け入れられるようになってきた矢先に、「新医師法」が実施され、今までの鍼灸師は無資格となり、数多くの鍼灸師は台湾から国外へ流出してしまった。<BR>国外では資格試験の制度があるが、台湾には鍼灸に関する資格制度が無く「中医師」の試験に合格した者は、 "漢方薬の処方も、鍼灸師の資格と開業を許される" と言う摩詞不思議な制度が出来てしまったのである。<BR>中医師の試験に鍼灸の科目が加わったのは1989年になってからで、筆記試験だけで実技試験はない。だからこの間、中医病院の鍼灸治療はバリ専門の実技研修を受けたベテラン達が担当していて中医師ではない。<BR>この様にこの道に精通しない者が指導的な役割を担っていることは、鍼灸界の発展はおろか阻害となり、台湾における鍼灸に対する研究の遅れは、この不当な制度の為である。<BR>過去30年間も、「鍼針灸の合法化」の抗議運動を起こしてきたが、衛生署と中医師公会の反対に逢い、いまだに混沌たる時代にいる。<BR>日本に於いては、電子顕微鏡、コンピュータ等のハイテクを駆使して針灸に取り組んでいるのである。政府はいち早くこの事に目覚めて、早急に針灸の発展に切り替える政策こそが衛生署主管の急務だと思う。<BR>いまや鍼灸術は国際的になり、WFASは毎年国を変えて学術大会を行っている。<BR>もし先進国の日本に、世界各国から鍼灸の勉強が出来る環境をもつ国際的な鍼灸大学が出来れば、鍼灸を通して国際交流が出来, 若き未来の医師たちに切れ掛かった親日の絆を挽回してもらえると思う。

著者

山本 八千代 竹元 仁美 泉澤 真紀

出版者

子どもと女性の虐待看護学研究会

雑誌

子どもと女性の虐待看護学研究 = The Japanese journal of child and woman abuse nursing (ISSN:21884714)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.40-46, 2015

出版者

早稲田大学図書館

雑誌

早稲田大学図書館年報

巻号頁・発行日

no.2020, pp.12, 2021-07-01

著者

中田 つかを Tsukao NAKATA

出版者

鈴鹿国際大学短期大学部図書委員会

雑誌

鈴鹿国際大学短期大学部紀要 (ISSN:13450085)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.19-56, 2003

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近年授業崩壊・学級崩壊が発生し,不登校園児児童生徒が急増しています。2001年度の不登校児童生徒は,過去最高で13万9000人となった。実効があがっていないのである。(文部科学省の学校基本調査)子供は,学校は来たい所だけれど怖いし不安があり緊張するという。周囲から子供に愛情が十分に注がれていないことや社会の中の重要な子供もと言う責任ある指導と訓練,子供の人間になる体験が足りないためで,孤立しており社会的な存在としての精神的な力が衰退しているからだ。世界が多情報の中で個性化,選択性を求めており,大人は国際性,社会性,貢献性が求められているのにもかかわらず,教育と子育てが不適切なままである。世界における児童の国語の読みと計算,理科についての学力比較調査の結果が公表された。日本では,子供の学力が低下したと言われている。超不適切教育環境が,不登校児童生徒を増やしている。きめのこまやかな配慮が,特に都市部とその周辺で希薄になっている。子供のモデルとなる大人が第一に希薄なのです。社会の鏡であり,コピー人間が子供なのです。対症療法的な後手後手の手当ては,目に見える成果を出せないでいる。

著者

太田 晋

出版者

成城大学法学会

雑誌

教養論集 = Kyoyo ronsyu : liberal arts review (ISSN:03898075)

巻号頁・発行日

no.29, pp.47-92, 2020-03-18

著者

遠山 裕

出版者

公益社団法人 日本口腔インプラント学会

雑誌

日本口腔インプラント学会誌 (ISSN:09146695)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.47-52, 1989-03-31 (Released:2021-06-20)

参考文献数

6

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It has been twenty years since blade vent implants were developed. This type of implants have been widely employed, and the number of clinical data on such implants exceeds that of any other kind of implants. Conducting a survey on the situation concerning implants is meaningful because it provides us with much information which are useful in seeking ways for the betterment of implants. In May 1988 my colleagues and I sent out a questionair to the members of our study group to obtain data concerning endosseous implants which had existed in the bones of the patients for three years or more. The questionair was returned to us along with panorama X-rays taken before, during and after the insertion of the implants concerned.We were able to get data on 200 cases, involving 363 implants, and we examined these data, focusing especially on the mode that implants are used and both patients and dentists opinions on implants. This essey introduces some interesting points found through the study.

著者

宇佐美 公生

出版者

岩手大学教育学部社会科教育科

雑誌

岩手大学文化論叢 = The report of social studies, the Faculty of Education, Iwate University (ISSN:09123571)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.27-41, 2021

著者

荒木 俊之

出版者

経済地理学会 ; 1955-

雑誌

経済地理学年報 = Annals of the Japan Association of Economic Geographers (ISSN:00045683)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.109-117, 2021

著者

藤 健一

出版者

THE JAPANESE SOCIETY FOR ANIMAL PSYCHOLOGY

雑誌

動物心理学研究 (ISSN:09168419)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.51-65, 1996-03-25 (Released:2010-11-18)

参考文献数

37

被引用文献数

2 1

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行動実験の実験動物として多用される脊椎動物のハトやラット, サルなどにおいて見いだされた強化スケジュールの機能について, 系統発生的に遠い共通の祖先を持つ現生の魚類の真骨類骨鰾目のキンギョを対象に選び, 反復実験を行った。その結果, 正の強化スケジュールの行動統制機能は, キンギョにおいても確認された。しかしながら, 魚類を対象とした強化スケジュール研究には多くの強化スケジュールが未着手のまま残されており, こういったスケジュールが, 既にその行動統制力が確認された動物種におけるのと同様の統制力を有しているという保証は無い。また, 魚類は陸生動物と異なり, 環境に直接はたらきかける身体器官が限定されており, このことがオペラント行動にもたらす制約についても研究される必要がある。さらに, 脊椎動物とは異なった進化の道筋をたどって現在に至った他の動物種, たとえば節足動物や軟体動物における強化スケジュールの行動統制力の体系的分析は, 現在のところ非常に少ない (Abramson, 1986) 。行動分析学の進むべき一つの方向としての行動分析学的比較行動学ないしは行動進化学 (佐藤, 1993) は, 体系的実験の行われることの少なかった脊椎動物や無脊椎動物についての強化スケジュール研究をも要請していると考えられる。

著者

武蔵 勝宏

出版者

同志社大学

雑誌

同志社政策科学研究 (ISSN:18808336)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.1-13, 2013-09

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論説(Article)2007年7月の参議院選挙の結果、当時の政府与党は参議院での多数を失い、ねじれ国会のもとで、野党が強く反対するテロ特措法の延長問題に直面していた。米国を中心とする国際社会が「テロとの闘い」への日本の協力継続を強く求める中で、政府与党は、支援対象を海上補給活動に限定し、有効期限を1年間とする補給支援特措法案を提出するに至った。その背景には、テロ特措法のもとで海上自衛隊が実施していた給油がイラク戦争に転用されたとの疑惑が争点化し、集団的自衛権の行使による憲法違反との野党各党からの批判をかわす狙いがあった。また、参議院での派遣承認が得られるめどが立たないことから、法案からは国会承認規定も削除された。これに対し、野党各党は、参議院での逆転を利用して、衆議院段階から国政調査権の発動による給油疑惑の解明を強く求め、政府側からは補給活動の内容についての具体的な情報開示が小出しながらも相当程度に行われた。その結果、国会での法案修正には至らなかったものの、政府側の答弁を通じて間接給油先の使用目的の確認の徹底など、法執行段階で合法性を担保する運用を政府に確約させることにつながった。ねじれ国会という政治状況は、本来、与野党が合意形成を図る契機となるものである。政権交代を経て、与野党が安全保障政策に関する政権担当の経験を経た現在、日米同盟や国際平和協力などの安全保障政策をめぐって与野党が国益実現の観点から合意点を探しだす努力をすべきである。そのうえで、制服組の行き過ぎや大臣・内局による文民統制の不備があった場合には、党派を超えて国会が監視機能を発揮することが民主的統制の観点から求められているといえよう。

著者

荒井 亮一

出版者

埼玉大学大学院理工学研究科

雑誌

埼玉大学大学院理工学研究科博士学位論文 : 論文内容の要旨及び論文審査の結果の要旨

巻号頁・発行日

vol.38, pp.33-36, 2010

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博士の専攻分野の名称 : 博士(理学)学位授与年月日 : 平成22年3月24日

著者

下村海南 著

出版者

第一書房

巻号頁・発行日

1941

著者

大阪朝日新聞社整理部 編

出版者

世界社

巻号頁・発行日

1928

著者

宮田秋堂 著

出版者

文友堂

巻号頁・発行日

vol.第2編, 1910

出版者

浅野学園

巻号頁・発行日

1980

著者

浅野泰治郎 著

出版者

浅野文庫

巻号頁・発行日

1928

著者

アーサー、ウォルシュ(イギリス皇室式部官)

巻号頁・発行日

vol.アーサー、ウォルシュ(イギリス皇室式部官)書簡 長崎省吾宛, 1907-11-17