著者
鹿又 伸夫
出版者
北海道大學文學部
雑誌
北海道大学文学部紀要 (ISSN:04376668)
巻号頁・発行日
vol.47, no.2, pp.125-150, 1998-10
著者
澤口 秀樹 三田 誠一 ウルフ ジャック
出版者
一般社団法人 映像情報メディア学会
雑誌
映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)
巻号頁・発行日
vol.23, pp.35-41, 1999
参考文献数
10

連接符号化方式を用いたPRML記録再生系チャネルに対し、ターボ復号ライクな繰り返し手法を適用した新規なデータ復調方式が提案された。この簡易な繰り返し復号方式は、従来、独立に構成されるPRMLチャネルと誤り訂正符号化(リード・ソロモンECC)との間に効果的な連接・協調機能をもたらすことを狙いとする。本方式では、インターリーブされたリード・ソロモンECC復号から部分的な訂正情報を帰還し、この高信頼度な符号情報を利用しながら、"state pinning"の手法を用いたPRML最尤復号を繰り返し行う。これにより、最尤復号での伝播バーストエラーの発生を排除し、符号冗長度の増加を要することなく、リード・ソロモンECCの訂正能力を高めることができる。CRCC(cyclic-redundancy-check ECC)連接符号化を併用しながら、本方式は、レート16/17擬似MTR符号化Modified E^2PRML(ME^2PRML)チャネル上、有意なシステムエラーレートの改善を達成できることがシミュレーションにより確認された。
著者
椿 広計
出版者
日本行動計量学会
雑誌
行動計量学 (ISSN:03855481)
巻号頁・発行日
vol.44, no.1, pp.37-39, 2017 (Released:2017-12-01)
参考文献数
3

The author generally agrees with the comments by Professor Shigemasu from statistical viewpoints, however, he also wants concrete bridging approaches between statistics and soft computing by using ordered categorical statistical models, subjective transformation of multi-variate probability measures for decision with multi-stakeholders, statistical decision methods with robustness against the deviation from the current probability distribution in future and so on.
著者
アニンディティヨ パトモノアジ ムハンマド ナシル ムハンマド アジス マハルディカ 雲 佘 末包 哲也
出版者
一般社団法人 資源・素材学会
雑誌
Journal of MMIJ (ISSN:18816118)
巻号頁・発行日
vol.137, no.9, pp.91-97, 2021-09-30 (Released:2021-09-30)
参考文献数
23
被引用文献数
2

多孔質内にトラップされているガスの流動している水相への溶解は二酸化炭素地下貯留(GCS)などの様々な水理学的分野において重要な過程である。GCS では,CO2 の溶解により,貯留層圧力変化や浮力によるリークリスクの低減につながるため溶解速度は安全性評価において重要な観点になる。本研究ではCO2, O2, N2, と Ar の4種のガスの多孔質中での溶解プロセスの違いを比較検討した。CO2 は他のガスに比べて極めて特徴的な溶解挙動を示すことを見出した。CO2 は他のガスに比べて溶解度が一桁程度大きいため,初期の溶解が非常に速く,トラップされたCO2 気 泡の周りに飽和水の膜が形成される。この飽和膜の存在がCO2 の物質輸送係数を低下させていると考えられる。
著者
早川 和樹 野口 律奈 前原 大輝 松田 桃香 庭池 知里 本柳 圭亮 山口 圭太 小山 徹 伊村 智 大西 伽枝
出版者
日本調理科学会
雑誌
日本調理科学会大会研究発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.32, 2021

<p>【背景】南極での食事は以下のような特殊性を持つ。①南極到着後食糧の補給はなく、一度持ち込んだ食糧のみで食生活を維持する。②保存性・貯蔵性に乏しい食品(野菜・果物など)は、食せない時期(越冬後半)がある。③メニューは調理隊員が決定し、個人による選択の余地はない。④ゴミ減量化、排水制限等の制約がある。⑤南極生活での数少ない楽しみの1つであり、隊員同士の紐帯の源である。こうした特殊性は、災害時の食事と共通点が多い。南極調理隊員による食糧の選択と配分、食べられない食品の代替メニュー等は、災害用備蓄や災害時の食事に活用できると思われる。さらに、隔離・閉鎖された空間である南極での食事が、隊員にとってどのような存在か、調理隊員は何を心がけているのかを知ることは、災害時の食事を単なる栄養補給ではなく、被災者に寄り添う食として捉える上で重要であると考える。</p><p>【目的】本研究の目的は、南極越冬隊の食事の特徴を明らかにし、災害食への応用を検討することである。本発表では、南極での献立の特徴について報告する。</p><p>【方法】第1次隊(1956-58年)から第60次隊(2018-20年)までの日本南極地域観測隊報告書を対象とし、献立に関する記載を記述的に分析した。</p><p>【結果】朝食はバイキング、昼食は短時間で食べられる麺類か丼もの、夕食は定食スタイルであった。お菓子は、持参した分が最後までなくならないよう、調理隊員が管理して配分していた。BARが定期的に開かれ、お酒が自由に飲めるようになっていた。さらに、曜日感覚を維持するために毎週金曜日はカレーとする、季節感感覚を維持するために日本の季節に合わせた特別食を実施する(7月に流しそうめん等)などの工夫がされていた。</p>
著者
田村 昌一 松村 隆
出版者
公益社団法人 精密工学会
雑誌
精密工学会学術講演会講演論文集 2015年度精密工学会春季大会
巻号頁・発行日
pp.247-248, 2015-03-01 (Released:2015-09-01)

炭素繊維強化プラスチックの穴あけ加工に対して,ドリル先端側の先端角が大きく,外周側の先端角が小さいダブルアングルドリルを適用し,その切削特性について議論する.一般的なドリルによる穴あけ試験も実施し,層間剥離に対する工具形状の効果について調べた.またエネルギ解析法による切削シミュレーションを用い,ダブルアングルドリルによる切削特性について解析し,ダブルアングルドリルの有効性について示す.
著者
鵜飼 美穂 井藤 一江 石田 真奈美 藤田 有子 松浦 誠子 川野 広巳 山内 和夫
出版者
Japanese Cleft Palate Association
雑誌
日本口蓋裂学会雑誌 (ISSN:03865185)
巻号頁・発行日
vol.17, no.2, pp.155-163, 1992
被引用文献数
1

広島大学歯・学部附属病院矯正科における治療段階と咬合状態を把握するために,1968年4.月から1989年3月までの21年間に診断用資料を採得した口唇口蓋裂患者532名(男子288名,女子244名)を対象に統計的調査を行い,以下の結果を得た.<BR>1.治療段階は,1991年3月の時点で,治療前・治療中が34.0%,保定中・保定後が37・8%,転出・中止が26.8%であった.<BR>2.保定中・保定後の患者186名の動的治療終了時の咬合状態は,前歯部・臼酋部ともに良好なもの(GOOD)が55.9%,前歯部または臼歯部に2歯以上連続してcross biteまたはopen biteがあるもの(POOR)が12.4%,それらの中間のもの(MEDIOCRE)が31.7%,であった・MEDIOCREのうち,顎裂部の骨欠損のために多少の不正はあるものの,現時点での治療の限界であると考えられる症例をGOODに含めると,71.0%は良好な結果が得られていた.<BR>(1)口唇裂,唇顎裂ではPOORはなかったが,片側性唇顎口蓋i裂の18.1%,両側性唇顎口蓋裂の12・5%,口蓋裂の7.7%はPOORであった.<BR>(2)1981年度以降に限ると,GOODと判定された症例の割合は59.9%に増加した.<BR>3.保定法を確認できた200名の上顎の保定装置は,レジン床122名,bonded lingual retainer38名,レジン床または舌側弧線装置とbonded lingual retainerの併用23名,その他の保定装置12名,保定装置なし5名であった.<BR>4.保定中にPOORに変化したのは,動的治療終了時がGOODの19.3%,MEDIOCREの29・2%であった.<BR>5.上顎の補綴法が確認できた61名の補綴装置は,ブリッジ24名,メタルプレート16名,ブリッジとメタルプレートの併用7名,その他14名であった.また,補綴処置を行わず終了した患者が19名あった.<BR>6.補綴後咬合が悪化したのは,補綴物(接着ブリッジ)が脱落した1名と,下顎の成長により前歯部と臼歯部の関係が悪化した2名であった.
著者
安井 義和
出版者
大阪教育大学
雑誌
大阪教育大学紀要 第4部門 教育科学 (ISSN:03893472)
巻号頁・発行日
vol.56, no.2, pp.217-232, 2008-02

2001年6月8日に,大阪教育大学附属池田小学校で未曾有の殺害事件が起こり,8人の幼い命が奪われた。この事件を境に学校が安全であるとの神話が崩れた。同時に,普段の児童生徒が学校管理下のみならず,日常生活で如何に危険に晒されているかが各方面で取り上げられ,特に不審者対策が叫ばれ,児童生徒の安全に取り組まれてきている [1]。しかしながら,学校関係者・警察関係者等以外が今児童生徒が如何なる状況・危険の下で通学・生活をしているのかは必ずしも知られていない。そこで,大阪市教育委員会及び奈良県教育委員会が2006年の1年間に配信した不審者情報をもとに,児童生徒がどのような場所でどのような内容の危険に晒されているかを報告・分析し,更に大都市(大阪市)と地方(奈良県)での不審者情況の違いを比較・検討・分析することにより,児童生徒の安全対策の一助になることをこの論文の目的とする。On June 8, 2001, eight children were killed in Ikeda elementary school attached to Osaka Kyoiku University. This unprecedented homicide has collapsed a belief that schools were safe. A variety of sources have reported how students are jeopardized in everyday life not only under schools' observation, and roused measures to dubious characters for childrenユs security. In this paper, for the purpose of the safety measures for the children safety, the situations to which children are exposed are analyzed in detail based on the official information. Actually, it is not always known for people other than those in police or schools what kind of situations children live under, or what kind of dangers children could be exposed to. The dubious character information delivered by the Osaka City Board of Education or Nara Prefecture Board of Education in 2006 is reported and analyzed in detail such as where, when and what dangers children are exposed to.
著者
須賀 千絵
出版者
日本図書館情報学会
雑誌
日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)
巻号頁・発行日
vol.58, no.2, pp.83-96, 2012

英国の自治体Wirralの公共図書館閉館問題に対し,2009年に,1964年公共図書館・博物館法に基づく中央政府の審問が実施された。本研究では,審問の過程を検証し,審問の制度の意義と課題について考察した。その結果,Wirralにおいては,審問によって図書館閉館の決定を撤回させることができ,緊急事態への対応という点で,一定の効果があったことが明らかとなった。同時に,課題として,第一に,審問は政治を超えた安定的制度ではないこと,第二に,問題を大臣に通報するにはロビー活動によるしかないことから,通報にあたっての市民の時間,労力,金銭的負担が大きいこと,第三に,適正な審問が実施できるかどうかは審問官個人の力量に左右される可能性があること,第四に,定期的なモニタリング等によって継続的に中央政府が介入しない限り,問題点を是正するという効果を持続させることはできないことを指摘した。
著者
亀田 健治 村上 正基 森 秀樹
出版者
愛媛大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2017-04-01

皮膚再生医療を推進するため、三次元培養皮膚の作製法を改良することを我々の研究目的の主とする。我々はこれまでに羊膜を併用して三次元培養皮膚を作製することにより、簡便に三次元培養皮膚を作製できる方法を確立していること報告している。培養皮膚の作製法はここ数年である程度の確立を認め、熱傷などに対する保険適応治療とし て、ベンチャー企業などからも患者角化細胞を用いた培養表皮が供給されるようになり、これによる自家移植が可能となった。しかしながら未だ三次元培養皮膚 内での付属器の再生には至っておらず、今後マウスモデルに代わる実験モデルを目指す上で、表皮及び真皮内に付属器(汗腺、毛包、脂腺)を再現することは非常に重要な課題である。我々は三次元培養皮膚内にエクリン汗腺の構築(表皮内汗管、真皮内汗管、真皮内汗腺分泌部)を最終目的とする。これまで、臨床検体からの真皮内導管細胞・腺房細胞の分離培養し、エクリン汗腺由来細胞の性質の検討をした。真皮内汗管細胞に対して増殖促進、抑制する 因子の条件を検討し、エクリン汗腺由来細胞の増殖能、また、エクリン汗腺由来の他分化能について、現在検討中である。我々はこれまで角化細胞の無血清培養法の開発、培養表皮シート自己移植の有効性の検討および保存液開発に伴うセンター化の確立を達成している。これら培 養表皮シート移植法の開発と並行して、三次元培養皮膚作製法の確立、臨床応用における有用性の検討の結果、三次元培養皮膚は培養表皮シートと比較して生着 性に優れていることを見いだしている。今回我々が提案するこの研究の最大の目的は、既存の培養法を使用して三次元培養皮膚を作製するのみならず、将来の基 礎研究及び臨床応用に十分に貢献できる品質の三次元培養皮膚モデルの作製を目指すものである。
著者
赤羽 淳
出版者
特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター
雑誌
赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)
巻号頁・発行日
vol.15, no.10, pp.489-508, 2016-10-01 (Released:2017-02-25)
参考文献数
30
被引用文献数
1

本稿では、日本の耐久消費財10 製品をとりあげて、製品ライフサイクルと価格競争の関係を検証した。10 製品の事例分析の結果、ライフサイクルと価格競争の関係については五つのパターンが導出された。そしてそれぞれのパターンの背景として、製品ライフサイクルに加えて、製品特性や産業構造の違いが価格競争に影響を与えている可能性が推察された。
著者
林 徳之 中村 聡一 吉川 弘正 安部 恒之 小林 博
出版者
The Ichthyological Society of Japan
雑誌
魚類学雑誌 (ISSN:00215090)
巻号頁・発行日
vol.41, no.1, pp.7-13, 1994-05-20 (Released:2010-06-28)
参考文献数
27
被引用文献数
1

We examined the role of olfaction involved in schooling of Japanese sea catfish Plotosus lineatus, and attempted to elucidate the relationship between the sensitivity to an aggregating pheromone and bodylength in reference to a reduction of the school size with growth in Japanese sea catfish. Behavioral test of preferenCe for sea water which had held their own school were carried out on 97 fish (42 to 235mm in total length), using filtrated sea water or sea water which had held another school as a control. The catfish discriminated and selected the sea water holding their own school. However, anosmic fish no longer discriminated their holding sea water, suggesting that this preference leading to a school was established by olfaction but not other sense organs including taste. No distinct change in the preference with fish growth was recognized. However, larger fish especially maturing females tended to show a lowered preference. This suggests that reduction in the constituent members of the school with growth in Japanese sea catfish was dependent upon breakaway from menace of predators or upon dispersal of maturing females from their school to avoid incest breeding.
著者
木村 宣美
出版者
弘前大学人文学部
雑誌
人文社会論叢. 人文科学篇 (ISSN:13450255)
巻号頁・発行日
no.13, pp.41-53, 2005-02-28