著者

三宅 裕志 山本 啓之 北田 貢 植田 育男 大越 健嗣 喜多村 稔 松山 和世 土田 真二 Hiroshi Miyake Hiroyuki Yamamoto Mitsugu Kitada Ikuo Ueda Kenji Okoshi Minoru Kitamura Kazuyo Matsuyama Shinji Tsuchida 新江ノ島水族館:海洋研究開発機構(JAMSTEC) 新江ノ島水族館 新江ノ島水族館 新江ノ島水族館 石巻専修大学 海洋研究開発機構(JAMSTEC) 海洋研究開発機構(JAMSTEC) 海洋研究開発機構(JAMSTEC) Enoshima Aquarium:Japan Agency for Marine-Earth Science and Technology Center (JAMSTEC) Enoshima Aquarium Enoshima Aquarium Enoshima Aquarium Ishinomaki Senshu University Japan Agency for Marine-Earth Science and Technology Center (JAMSTEC) Japan Agency for Marine-Earth Science and Technology Center (JAMSTEC) Japan Agency for Marine-Earth Science and Technology Center (JAMSTEC)

出版者

日本海洋学会

雑誌

海の研究 (ISSN:09168362)

巻号頁・発行日

vol.14, no.6, pp.645-651, 2005-11-05

参考文献数

9

被引用文献数

1 4

---

シロウリガイ類は深海から採集すると通常2, 3日しか生存せず, 飼育を試みた報告は皆無であった。本研究では, シロウリガイ類の飼育の試みとして, 良好な健康状態で採集し, かつシロウリガイ類の共生細菌のエネルギー源(泥中の硫化水素)を確保するために, 圧力以外の現場環境をできる限り維持した状態で採集する装置のMTコアを開発した。また, シロウリガイ類は高酸素濃度に弱いため, 溶存酸素濃度制御装置により低酸素濃度環境を維持する飼育システムを製作した。シロウリガイとエンセイシロウリガイをそれぞれ相模湾初島沖水深1,150m~1,160mの地点, 石垣島沖の黒島海丘の643mの地点で採集した。採集したシロウリガイは約1週間で死亡したが, 黒島海丘のエンセイシロウリガイは17日間生存した。また, エンセイシロウリガイでは2回放卵が確認された。以上のことから, エンセイシロウリガイは飼育が容易な種と考えられた。

著者

亀井 秀雄

出版者

北海道大学

雑誌

北大百二十五年史

巻号頁・発行日

vol.論文・資料編, pp.54-110, 2003-02-21

著者

志賀重昂著

出版者

丸善商社書店

巻号頁・発行日

1891

著者

志賀重昂著

出版者

丸善商社

巻号頁・発行日

1887

著者

志賀重昂著

出版者

丸善商社書店

巻号頁・発行日

1889

著者

志賀重昂著

出版者

丸善商社(發兌)

巻号頁・発行日

1887

著者

岡田俊裕編・解説

出版者

クレス出版

巻号頁・発行日

2007

著者

新保 史生

出版者

情報メディア学会

雑誌

情報メディア研究 (ISSN:13485857)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.55-76, 2005 (Released:2006-03-27)

参考文献数

23

---

人の身体的・行動的特徴を用いて特定の個人を認証する仕組みであるバイオメトリクスは,社会の様々な局面において情報セキュリティの確保等の目的で利用される場面が増えつつある.しかし,バイオメトリクスは,鍵やパスワードなどを用いることなく身体そのものが「鍵」になるという利便性がある一方で,生体情報は変更することができない情報であり,それが不正に利用されると鍵の紛失やパスワードの不正利用とは異なる問題が生ずる可能性がある.とりわけ,生体情報は,個人に「唯一」備わっている特徴(情報)であり,本人が生存している限り「不変」かつ「永続的」に存在する情報であることから,その取扱いは極めて慎重に行うことが求められている.そこで,本稿では,バイオメトリクスの適正な利用にあたって必要な生体情報の保護の問題について,個人情報保護法に基づく個人情報の適正な取扱いを中心に考察する.

著者

新保 史生

出版者

情報メディア学会

雑誌

情報メディア研究 (ISSN:13485857)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.29-43, 2003 (Released:2004-04-27)

参考文献数

14

---

ネットワークにおいて個人情報を取得して利用する機会が増えるにつれ,情報システムの脆弱性を原因とする個人情報漏えい事件や不正利用が頻繁に発生している.また,我が国においても個人情報保護法が制定されたことから,個人情報の適正な取扱いと保護への関心と社会的要求が高まっている.その要請に応ずるための具体的な「指針」や「方針」を示したものとして「プライバシーポリシー」と呼ばれるものがあり,民間の事業者の多くは,これを掲載するところが増えてきている.行政機関においても日常的に行政事務やそれ以外の場面における個人情報の取扱量が増加している現状からすると,民間の事業者における取組同様に,行政機関におけるプライバシーポリシー掲載の必要性は高まっているといえる.そこで,主に米国の連邦政府機関の取組を中心に,プライバシーポリシーの掲載意義と現状を概観する.

著者

薮内 康宏

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.45, pp.375-376, 1992-09-28

---

株式投資において、ボートフォリオの構築に個別銘柄がどの業態のグループに所属しているかという情報が非常に重要視されている。それは次のような観点に基づくものである。まず第1に、リスク分散投資という視点に立った場合、同じ様な株価変動を示す銘柄に投資するよりも異なった株価変動を示す銘柄に投資する方がリスク分散効果が高くなる。それゆえ、株価変動に基づく業態のグループを構成することにより、リスク分散効果を狙った銘柄選択が容易になる。株価変動の類似性に基づいた業種分類の例には、クラスター分析を用いた業種分類[1]が挙げられる。第2に、企業の業態についての情報は個別銘柄を選別する上で重要な判断材料を提供してくれる。この業態に基づいた業種分類としては東証28業種分類が利用されている。しかしながら、この分類では業種が28と固定されているため、様々な投資家の要求に対して柔軟な対応ができないという問題点がある。本稿では、第2の視点に立ち、投資家の幅広い要求に対応できるような、企業業態に基づいた業種分類システムを、知識ベースを利用することによって実現する。

著者

池内 淳 野末 道子 安形 輝 久野 高志 石田 栄美 上田 修一

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告データベースシステム(DBS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2003, no.51, pp.159-166, 2003-05-22

被引用文献数

1

---

Webの拡大に伴い、情報検索における、Webページの有用性の識別は重要な問題となっている。本研究では、まず、150万のページ集合から抽出した1 000ページについて、被験者によって、7ポイント・スケールで有用性判定行うとともに、その有用性判定の規準について分析をおこなった。さらに、ページの被リンク数、及び、特徴語を用いたWebページの有用性判定システムを構築し、各々の結果の比較を行った。In information retrieval, the problem of identifying web page usefulness increases its importance with expansion of the Web. In this study, firstly, web page test set(1,000 pages) was extracted from 150 million Japanese pages. Three respondents judged web page usefulness by 7-point scale, and we examined their judging criteria. We developed two type of web page usefulness judging systems by using linked frequency and key-term frequency, and compared each result.

著者

by Deborah Marjorie James

出版者

University Microfilms

巻号頁・発行日

1973

著者

山崎 松男 井出 明 高木 一郎

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告グループウェアとネットワークサービス(GN) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2003, no.33, pp.73-78, 2003-03-19

---

政府のe-JAPAN重点計画では、2003年度中に電子政府の基盤を構築するとの予定が示されている。しかしながら電子政府・電子自治体から取り残されかねないデジタルディバイドの下位層に対してどのような対応をとるべきかという点について、政府は明確な方策を打ち出してはいない。本報告では、我々が熊本市で一般市民を対象として行った面接調査の結果を示すとともに、地方におけるデジタルディバイドの実態について述べる。この報告を基にすることで、単なるハードインフラの整備を越えたレベルで、デジタルディバイドの下位層に対するより効果的な政策立案が可能となると考えられる。Japanese Government has announced that they will lay the foundation of 'Electronic-Government' (e-Government) in the 2003 financial year in their report on e-JAPAN Plan. However, the report does not provide a clear strategy to address the lower layers of the digital divide. The lower layers of the digital divide encompass for example, users who may not receive any benefit from e-Government and local e-Government. In this paper, we will discuss the results of interviews conducted with the general residents in Kumamoto city. We also illustrate the current situation of the digital divide in the local area.The aim of this report is to contribute to efficient government policy making to address on the lower layers of the digital divide users that includes development of infrastructure for this plan.

著者

浅野 美帆 桑原 雅夫

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.59, no.3, pp.184-187, 2007 (Released:2007-06-29)

参考文献数

6

著者

町 泉寿郎

出版者

無窮会

雑誌

東洋文化 (ISSN:04959876)

巻号頁・発行日

no.99, pp.1-14, 2007-09

著者

上田 修一

出版者

社団法人情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.3-6, 1990-01-01

著者

池田 謙一

出版者

東京大学

雑誌

東京大学新聞研究所紀要 (ISSN:05638070)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.55-115, 1987

著者

奥村 学

出版者

社団法人人工知能学会

雑誌

人工知能学会誌 = Journal of Japanese Society for Artificial Intelligence (ISSN:09128085)

巻号頁・発行日

vol.19, no.3, 2004-05-01

著者

西本 卓也 幸 英浩 川原 毅彦 荒木 雅弘 新美 康永

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会総合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2000, no.1, pp.279-280, 2000-03-07

著者

菊池 定信

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稲田法学 (ISSN:03890546)

巻号頁・発行日

vol.61, no.3-4, pp.265-285, 1986-03-31