著者

牧野 広 斎藤 健夫 服部 邦彦 安藤 晃 犬竹 正明

出版者

社団法人プラズマ・核融合学会

雑誌

プラズマ・核融合学会年会予稿集

巻号頁・発行日

no.19, 2002-11-20

著者

福光 寛

出版者

成城大学

雑誌

成城大學經濟研究 (ISSN:03874753)

巻号頁・発行日

vol.158, pp.285-323, 2002-11

著者

赤石 壽美

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稲田法学 (ISSN:03890546)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.301-344, 1982-07-31

著者

福光 寛

出版者

成城大学

雑誌

成城大學經濟研究 (ISSN:03874753)

巻号頁・発行日

vol.161, pp.113-146, 2003-06-20

著者

福光 寛

出版者

成城大学

雑誌

成城大學經濟研究 (ISSN:03874753)

巻号頁・発行日

vol.165, pp.89-129, 2004-06-20

著者

福光 寛

出版者

成城大学

雑誌

成城大學經濟研究 (ISSN:03874753)

巻号頁・発行日

vol.166, pp.95-132, 2004-11-20

著者

大澤 幸生 谷内田 正彦

出版者

社団法人人工知能学会

雑誌

人工知能学会誌 (ISSN:09128085)

巻号頁・発行日

vol.15, no.4, pp.665-672, 2000-07-01

被引用文献数

6

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KeyGraph, an automatic document indexing method for extracting keywords expressing the assertions of a document, i. e. assertions supported by the outlines based on the basic concepts of the document, is applied to detecting risky active faults from earthquake history data. Here a history data is regarded as a document to be indexed, and active faults stressed strongly i. e. with near-future earthquake risks are obtained as keywords asserted in the document. This paper presents this method and its seismologic semantics. The semantics shows that KeyGraph is a model of earthquake occurrences, which considers less details of local land crust activities than in seismology, but more of global interactions among active faults. Experimentally, faults with near-future earthquake risks were obtained with high accuracies, and the shifts of risky areas after big earthquakes datected by KeyGraph corresponded with realistic tectonics.

著者

百瀬 宏

出版者

津田塾大学

雑誌

国際関係学研究 (ISSN:0389052X)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.13-32, 1995

著者

百瀬 宏

出版者

北海道大学

雑誌

スラヴ研究 (ISSN:05626579)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.103-121, 1967

出版者

[リクルート]

巻号頁・発行日

1995

著者

米司 健一 田中 正行 奥富 正敏

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 D (ISSN:18804535)

巻号頁・発行日

vol.J90-D, no.10, pp.2830-2839, 2007-10-01

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画像撮影時の手ぶれや,ピンぼけなどによって画像にぶれやぼけが生じる.これらの劣化はPSF(Point Spread Function)と原画像との畳込み積分によって表現される.PSFが既知の場合,劣化画像とPSFから復元用のフィルタを作成し,そのフィルタを用いて原画像を復元する手法はこれまでに多くの研究例がある.しかし,ほとんどの復元手法では,何らかのパラメータを設定する必要があり,この調節が難しい.そこで,本研究では,パラメータの調節が容易な復元フィルタを提案する.まず,復元フィルタのパラメータが容易に調節できるための具体的条件を明確にした後,復元フィルタを設計するための新しい考え方を提案する.この考え方に従って実際に復元フィルタの設計を行う.また,実験を通して,提案手法の効果を確認した.

著者

張 星源

出版者

神戸大学

雑誌

神戸大學經濟學研究年報 (ISSN:02863340)

巻号頁・発行日

vol.45, pp.93-130, 1999-03-10

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In this paper, we estimate the effects of a country's R&D capital stock and the R&D capital stocks of its trade partners on the country's growth of total factor productivity (TFP). Our results show that both domestic R&D and Foreign R&D have significant effects on the domestic growth of TFP. Compared with foreign R&D, however, domestic R&D has been shown to take some time lag to affect the growth of TFP. We also consider an alternative approach to the traditional index number techniques to estimate the growth of TFP. This method, called the stochastic frontier approach, allows us to distinguish the contribution of technological progress and efficiency changes to TFP growth in OECD countries.

著者

吉村 健 大矢 智之

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. NS, ネットワークシステム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.103, no.122, pp.17-20, 2003-06-13

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本稿では,コンテンツ配信ネットワーク(CDN)から配信されるコンテンツを受信し,無線リンクにおいて同報配信する放送型メディア配信ゲートウェイを提案する.本ゲートウェイは,3GPP準拠のストリーミング配信プロトコル規格から移動通信向け放送用配信プロトコルに変換する機能を有し,バックボーンネットワーク上のCDNと,無線リンク上の同報配信によって大規模かつ効率的なメディア配信が実現できるとともに,特定の地域に限定したスポット的な放送型メディア配信も可能となる.また本ゲートウェイの実装についても報告する.

著者

山本 真也

出版者

日本霊長類学会

雑誌

霊長類研究 (ISSN:09124047)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.19-26, 2005 (Released:2005-08-30)

参考文献数

25

被引用文献数

2 3

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The present study investigated vigilance in Japanese macaques (Macaca fuscata) in reference to some social factors. Previous studies have suggested that social factors among conspecifics should be important for vigilance in primates. This study explored the relationship between individual's social rank and vigilance in estrous and non-estrous periods in female Japanese macaques. With a video camera, I recorded vigilance of 23 females among approximately 170 individuals of Arashiyama E-troop. The results were as follows. High degree of vigilance was observed in three conditions, 1)females in estrous period regardless of the rank, 2)low-ranking females in nonestrous period, and 3)females in estrous period consorting with low-ranking males. These results indicate that social relationship is an important factor which affects the degree of vigilance in female Japanese macaques.

著者

林 泰成

出版者

上越教育大学

雑誌

上越教育大学研究紀要 (ISSN:09158162)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.271-284, 2005-09-30

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本稿の目的は,道徳教育のさまざまな立場で前提されている他律から自律への発達図式を検討することである。まず,ピアジェの発生的認識論を取り上げ,ついで,それを精緻化したものととらえられるコールバーグの道徳性発達論を取り上げる。つぎに,それに対する批判として,ギリガンやノディングズのケア倫理あるいはケアリング倫理の考え方を検討する。こうした流れの中では,社会関係との関わりが十分に取り上げられないので,社会律を発達の一段階としたブルの考えを吟味し,さらに,ピアジェに対して社会関係の視点が抜け落ちている点を批判したワロンに言及する。最後に,心理学的な研究ではないが,自律から他律へと発達の図式を逆転させて考え,その後に,目的律あるいは神律を想定するフェニックスやティリッヒの考え方を取り上げる。結論として,他律から自律への発達図式には,それのみを妥当なものとして認める論拠はないということを示す。しかし,こう述べることはその図式を全面否定するということではない。さまざまな図式が同等の権利で主張可能であることを明らかにすることになる。

著者

中野 啓明

出版者

新潟青陵大学・新潟青陵大学短期大学部

雑誌

新潟青陵女子短期大学研究報告 (ISSN:03865630)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.71-80, 1999-04

著者

一木 重夫 海津 ゆりえ

出版者

首都大学東京

雑誌

小笠原研究年報 (ISSN:03879844)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.37-51, 2006-03-31

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本研究は、地域全体で取り組むエコツアーが持続的に運営されるために求められる条件を明らかにすることを目的に、東京都が実施した小笠原諸島におけるエコツアーへの参加者(以下、エコツーリストと呼ぶ)をモニターにしたアンケート結果に基づき、エコツアーの満足度を評価したものである。その結果、ガイドのコミュニケーション・エンターテイメント能力(以下、CE能力と呼ぶ)がエコツーリストの満足度に最も影響を及ぼすことが示唆された。一方で、エコツーリストは、ガイドのCE能力を高く評価しているにも関わらずさらなる改善を求めていること、及びガイドにさらなる知識力を強く求めていることが示唆された。また、ガイドのプログラムの企画力をより向上させることは、緊急性の高い課題であることが示唆された。満足度は、エコツアーを実施する地域の間で格差があり、男性よりも女性の方が、若干満足度が高くなることが示唆された。また、年代が上がるに連れて満足度が減少することが示唆された。

著者

市川 正和

出版者

Waseda University

巻号頁・発行日

2005-02-02

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e-learning とは情報技術によるコミュニケーション・ネットワーク等を使った主体的な学習であり、web を利用したWBT(Web Based Training)、テレビ電話を利用したものなどが実現され実用化されている。WBTでは多くのコンテンツがhtml,PDF,PowerPoint,Flash,JAVA Appletなどで作成されているが、これらの大部分は非双方向性のコンテンツであり、学習をしている際に質問をする等のコミュニケーションが困難である。本論の目的はこのような非双方向性の教材を利用して簡単に双方向性のコンテンツを作成する研究である。本研究ではコンテンツコントローラーを構築する事でイベントを共有し、同期を取る方法で非双方向性のコンテンツを双方向性のコンテンツに変換することを実現した。本システムを実現するにあたり、解決すべき問題を提起し、その解決策について述べる。そして、既存のシステムとの比較を行い、本システムの有効性を示す。

著者

大塚 浩

出版者

神戸大学

雑誌

六甲台論集. 法学政治学篇 (ISSN:13414941)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.52-74, 1995-10

著者

佐藤信淵 著

出版者

報効義会

巻号頁・発行日

1920