著者

中川 憲之 萩原 博嗣 久我 尚之 寺本 全男 田中 智顕 花田 麻須大 河村 好香

出版者

西日本整形・災害外科学会

雑誌

整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.82-84, 2009-03-25 (Released:2009-06-02)

参考文献数

7

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日本では,猟,クレー射撃などでの散弾銃の所持が許可されているため,事件,事故により散弾銃創を治療する可能性はある.今回我々は2007年12月に佐世保市のスポーツジムで発生した散弾銃乱射事件の被害者の治療を経験した.当院に搬送された被弾者は4例で,1例は死亡,3例は待機的に散弾摘出を行った.1例はすべて摘出できたが,2例は全摘困難であり一部残存した.散弾銃創における治療,合併症について報告する.

著者

玉澤 基良 稲山 正弘 青木 謙治 落合 陽 河原 大 稲田 勲保

出版者

一般社団法人 日本建築学会

雑誌

日本建築学会技術報告集 (ISSN:13419463)

巻号頁・発行日

vol.26, no.63, pp.525-530, 2020-06-20 (Released:2020-06-20)

参考文献数

10

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Wood bracing shear walls are usually installed in not only residential houses but also medium or large-scale wooden buildings. It is no problem to provide bracings in residentials. But, in case of providing bracings in medium or large-scale wooden buildings, it will be difficult that the bracings exert its strength of shear walls which is prescribed in Japanese Building Code. The purpose of this study is to clarify the specification for exerting its strength in medium or large-scale wooden buildings throughout the racking test of full-size shear wall. And the purpose was achieved by this experiment.

著者

三重県上野町 編

出版者

三重県上野町

巻号頁・発行日

1938

著者

勝木 太一 Taichi Katsuki

雑誌

Review of economics and information studies = Review of economics and information studies (ISSN:13453998)

巻号頁・発行日

vol.9, no.3.・4, pp.19-32, 2009-03-27

著者

近 勝彦

出版者

アジア日本言語文化研究会

雑誌

日本言語文化研究 (ISSN:24346780)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.07, 2019 (Released:2021-08-18)

著者

榎園 正人

出版者

The Japan Society of Applied Electromagnetics and Mechanics

雑誌

日本AEM学会誌 (ISSN:09194452)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.58-65, 2013 (Released:2013-10-16)

著者

金 鉉玉 藤谷 涼佑

出版者

日本ファイナンス学会 MPTフォーラム

雑誌

現代ファイナンス (ISSN:24334464)

巻号頁・発行日

vol.45, pp.59-87, 2022-05-31 (Released:2022-05-31)

参考文献数

44

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本稿では,長期負債の返済のタイミングにおける雇用水準の変化を分析することで,企業が資金調達を目的として雇用水準を変化させるのかを検証する.2000年度から2018年度までの45,630企業/年を用いた分析の結果,長期負債の返済と雇用水準の変化は負の関係にあることがわかった.具体的には,次期に長期負債の返済を迎える企業はそうでない企業と比較して,当期の雇用水準が減少しているもしくはその増加が抑制されていることが確認された.このような傾向は,財務情報の質が高いほど,また銀行企業間関係が強いほど弱くなることも確認された.さらに,長期負債の返済と雇用水準との間の負の関係に財務情報の質が与える影響は,銀行企業間関係が弱い企業で強くなることも明らかになった.これらの発見は,代替的な資金調達のコストが高い企業ほど,雇用水準を変化させることで資金調達を行う傾向にあるという仮説と整合する.そして,この資金調達を目的とした雇用水準の変化に与える影響という点において,財務情報の質と銀行企業間関係とが代替的な関係にあることを示唆している.

著者

北斗星 著

出版者

千代田書院

巻号頁・発行日

1935

著者

大泉 郷子

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能 (ISSN:21882266)

巻号頁・発行日

vol.20, no.4, pp.394-400, 2005-07-01 (Released:2020-09-29)

著者

柴田 昌三

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.28, no.3, pp.406-411, 2003 (Released:2004-08-27)

参考文献数

5

被引用文献数

22 22

著者

小野 哲雄

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能 (ISSN:21882266)

巻号頁・発行日

vol.20, no.4, pp.401-406, 2005-07-01 (Released:2020-09-29)

著者

武藤 浩子

出版者

早稲田大学大学院教育学研究科

雑誌

早稲田大学大学院教育学研究科紀要 : 別冊 (ISSN:13402218)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.71-82, 2020-09-30

著者

美濃 順亮

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能 (ISSN:21882266)

巻号頁・発行日

vol.5, no.3, pp.367, 1990-05-01 (Released:2020-09-29)

著者

Kiyoshi Urakawa Motohiro Kasuya Kiyoshi Kanie Hiroyuki Shibata Takenobu Sato Takashi Ebata Shigeru Suzuki

出版者

The Japan Society of Vacuum and Surface Science

雑誌

e-Journal of Surface Science and Nanotechnology (ISSN:13480391)

巻号頁・発行日

pp.2022-026, (Released:2022-06-11)

参考文献数

16

被引用文献数

2

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The aluminum oxide thin films formed on the surfaces of FeCo-V alloys doped with a small amount of aluminum were characterized by ellipsometry and electrical resistivity measurements. Aluminum oxide films on alloy surfaces were selectively formed by annealing under a low partial pressure of oxygen. The thickness of the oxide films increased with increasing aluminum content and temperature. However, the electrical resistivity of the oxide thin films did not correlate with the thickness of the oxide films. To clarify the anomaly of the resistivity, micro-beam X-ray photoelectron spectroscopy (XPS) was used to characterize the two-dimensional distribution of elements on the alloy surface. The XPS results show that the oxide films were partially exfoliated in the alloys with a high aluminum content. In particular, the oxide films were likely to be exfoliated or separated in relatively thick oxide films because of their dissimilar properties at vicinities close to the interface between the substrate and aluminum oxide thin films. Therefore, the thickness of the oxide film, and the amount of aluminum, are crucial for controlling the formation of aluminum oxide thin films with high resistivity in FeCo-V alloys.

著者

豊里友行著

出版者

榕樹書林 (発売)

巻号頁・発行日

2018

著者

吉田 憲司 赤塚 純一 石塚 只夫 伊藤 健 岩堀 豊 上野 篤史 郭 東潤 小島 孝之 進藤 重美 高戸谷 健 田口 秀之 多田 章 徳川 直子 富田 博史 中 右介 仲田 靖 永吉 力 野口 正芳 平野 義鎭 二村 尚夫 堀之内 茂 本田 雅久 牧野 好和 水野 拓哉 水野 洋 村上 哲 村上 義隆 山本 一臣 渡辺 安 大貫 武 鈴木 広一 二宮 哲次郎 静粛超音速研究機開発チーム Yoshida Kenji Akatsuka Junichi Ishizuka Tadao Ito Takeshi Iwahori Yutaka Ueno Atsushi Kwak Dong-Youn Kojima Takayuki Shindo Shigemi Takatoya Takeshi Taguchi Hideyuki Tada Akira Tokugawa Naoko Tomita Hiroshi Naka Yusuke Nakata Yasushi Nagayoshi Tsutomu Noguchi Masayoshi Hirano Yoshiyasu Futamura Hisao Horinouchi Shigeru Honda Masahiro Makino Yoshikazu Mizuno Takuya Mizuno Hiroshi Murakami Akira Murakami Yoshitaka Yamamoto Kazuomi Watanabe Yasushi Onuki Takeshi Suzuki Hirokazu Ninomiya Tetsujiro S3TD Design Team

出版者

宇宙航空研究開発機構

雑誌

宇宙航空研究開発機構研究開発資料 = JAXA Research and Development Memorandum (ISSN:13491121)

巻号頁・発行日

vol.JAXA-RM-10-007, 2010-07-10

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宇宙航空研究開発機構では,将来のブレイクスルーとしての超音速旅客機実現を目指し2005年10月に飛行実験に成功した小型超音速実験機(NEXST-1)に引き続き,新たな飛行実験プロジェクトとして,2006年度より「静粛超音速研究機」(S3TD:Silent SuperSonic Technology Demonstrator)の予備設計に着手し,2008年~2009年度に基本設計を実施した.S3TDは,完全自律離着陸及び超音速飛行可能な無人機で,ソニックブーム低減技術を飛行実証することを目的としたものである.本報告書では,超音速飛行実験計画及び飛行実験システム(研究機システム及び実験場システム)の設計検討について,JAXAが独自に検討した成果及びJAXAとプライムメーカの契約に基づき実施された成果をまとめる.

出版者

竹柏会

巻号頁・発行日

no.1040, 1985-06

出版者

竹柏会

巻号頁・発行日

no.1037, 1985-03

著者

佐藤 洋一 相澤 純 田島 克巳 伊藤 智範

出版者

岩手医学会

雑誌

岩手医学雑誌 (ISSN:00213284)

巻号頁・発行日

vol.71, no.3, pp.75-87, 2019 (Released:2019-07-31)

参考文献数

28

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科学における不正(偽造・捏造,改ざん,盗用)が繰り返し起きている.とりわけ,科学者の就職や昇進時において研究業績が求められるようになってから,不正の事例が表立って報告されるようになってきた.多くの事例を調べてみると,研究不正の動機として,1)知的満足感を得るため,2)周囲から注目されたいため,あるいはいたずら心,3)結論ありきで,ストーリーに沿ったデータを求める上司,あるいは本人,4)営利企業に有利な結果を出すことによる資金獲得という誘惑,があげられる.また,背景として若い時に受けた研究不正に関する不適切な指導と,実験研究の細部まで目を配ることができなくなった研究体制があげられる.査読や同僚評価,あるいは煩雑な不正防止規程は抑止策として十分とは言えない.研究不正は科学の進歩に計り知れない損害を与えるだけに,教育課程の中でしっかりした研究を実体験させる必要がある.