著者

牧田 英二

出版者

早稲田大学語学教育研究所

雑誌

講座日本語教育

巻号頁・発行日

no.10, pp.162-169, 1971-07-01

著者

黒河内 晋

出版者

早稲田大学大学院社会科学研究科

雑誌

ソシオサイエンス (ISSN:13458116)

巻号頁・発行日

no.6, pp.263-276, 2000

---

研究ノート

著者

西尾 健一郎 向井 登志広

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会環境系論文集 (ISSN:13480685)

巻号頁・発行日

vol.81, no.729, pp.1025-1034, 2016 (Released:2016-11-30)

参考文献数

22

被引用文献数

1

---

Time-of-use (TOU) rates are one of the electricity rates designed to encourage consumers to shift their electricity usage from peak hours when the grid electricity demand increases to off-peak hours. Compared with other demand response rates such as critical peak pricing, TOU rates are considered to be more modest and acceptable. To evaluate the impact of TOU rates in Japan, the Japanese government conducted a pilot study that analyzed the amount of electricity saved during peak hours in the summer by using metering data; however, little is known about the impact of TOU rates on the awareness and behaviors of electricity consumers. In order to analyze actual behavior changes, we conducted a web-based questionnaire survey of 4,000 households, including those who use and do not use TOU-type tariffs. In practice, there is a non-negligible difference in characteristics such as building and household attributes between TOU users and non-TOU users because of the nature of TOU, for example, TOU users live in relatively larger and newer houses, and the number of households is more than that of non-TOU users. Therefore, we use a statistical method, called propensity score inverse probability weighting (IPW) estimation. This method is categorized as a type of quasi-experiment, which is used when it is difficult to conduct randomized controlled trials. An IPW estimation creates a quasi-homogeneity of covariates, namely, types and ownerships of houses, construction years, floor spaces, satisfaction of insulation property, availability of space-heating by air-conditioners, number of households, and regions. The result shows that more than 60% of the households using TOU are aware of some kind of changes triggered by the differences in the electricity unit price between daytime and nighttime. Typical changes are shift of usage hours from daytime to nighttime, and end use with high awareness rate as a whole with regard to air-conditioners, dishwashers, rice cookers, washing machines, etc. In particular, almost half of the households with dishwashers and washing machines with drying functions are conscious of shift in usage hours. Moreover, a comparison of bihourly weekday usage rates reveals the statistically significant differences in the usage patterns of air-conditioners, clothes dryers, dishwashers, rice cookers, and home bakery machines. These changes are positively accepted by TOU users, as compared with the impressions gained from non-TOU users. Meanwhile, there are appliances whose usage is less likely to be shifted, such as TV. The possibility of behavior changes varies depending on characteristics of the way of use and the functionality, such as timer control. Moreover, the benefits and limitations of the method are discussed. Although it is difficult to elaborate the amount of electricity saved from the data used in this study, a properly managed statistical tool could provide alternative opportunities to understand the mechanism of behavioral changes by using data obtained from the real world.

著者

秋山 大樹

出版者

京都大学大学院人間・環境学研究科 社会システム研究刊行会

雑誌

社会システム研究 (ISSN:13434497)

巻号頁・発行日

no.20, pp.51-69, 2017-03

著者

南川 高志

出版者

京都大学大学院文学研究科

雑誌

西洋古代史研究 = Acta academiae antiquitatis kiotoensis = The Kyoto journal of ancient history (ISSN:13468405)

巻号頁・発行日

no.17, pp.105-108, 2017

著者

亀山 隆彦

出版者

龍谷大学グローバル教育推進センター

雑誌

龍谷大学グローバル教育推進センター研究年報 = Ryukoku University Center for the Promotion of Global Education research bulletin (ISSN:24241067)

巻号頁・発行日

no.25, pp.17-26, 2016-03

著者

高原 章央 渡邊 亮

出版者

公益社団法人 自動車技術会

雑誌

自動車技術会論文集 (ISSN:02878321)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.48-53, 2018 (Released:2018-01-25)

参考文献数

11

---

本稿では,EVへの買換えとVehicle to Home(V2H)の導入を経済性の観点から評価する.V2HはEVから家庭に電気を供給するシステムである.経済性の評価にはEV搭載LiBの動的モデルを用いる.また,検証の効率性を考慮し,LiBモデルを用いてEV運用に関するデータベースを構築し,任意の運用条件に対して必要なデータを選択する手法を提案する.

著者

有波 裕貴 赤林 伸一 坂口 淳

出版者

公益社団法人 空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集 (ISSN:18803806)

巻号頁・発行日

vol.2018, pp.81-84, 2018

---

<p>本報では沖縄電力を除く一般電気事業者9社を対象として発電設備構成と電気料金プランを調査する。それぞれの一般電気事業者の発電構成と供給電力量から時刻別一次エネルギー消費原単位の算出を行う。原発稼働時及び停止時の一次エネルギー消費原単位と電気料金の分析を行い、昼間・夜間電力の利用による一次エネルギー削減効果及び金銭的インセンティブの妥当性の検討を行う。</p>

著者

坂本 裕紀 菅原 俊治

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告 = IEICE technical report : 信学技報 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.114, no.89, pp.19-24, 2014-06-19

---

本研究では、一部の家庭に太陽光発電設備および家庭用蓄電池設備が導入されたことを想定し,地域内の近隣家庭同士の電力売買市場を想定した,家庭用蓄電池の充放電計画手法を提案する.導入促進には,家庭にとって設備導入が有益であることを示す必要があり,そのため自律的に動作する設備による電力が経済的に利用可能な機能が必要である.本機能は家庭に設置される制御端末「スマートメーター」に実装され,スマートメーターは家庭の電力消費量,ソーラー発電量,電力価格の推移を記録することで価格差を考慮した充放電計画を作成する.市場を通じた電力取引価格について,売買価格差を導入した場合を想定し,また電力需要量の状況に応じて蓄電池の利用量を制限することで,電力需要量の乱高下を抑制するために"ノルム"を導入する.本手法をシミュレーションによる実験で評価した.その結果,提案手法によって電力需要の平坦化が可能となり,その達成度は環境により異なることがわかった.また環境に依存せず,家庭の利得の向上が可能であることがわかった.

著者

山口 佳彦 薄 良彦 引原 隆士

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. CAS, 回路とシステム

巻号頁・発行日

vol.113, no.224, pp.13-18, 2013-09-19

---

本報告では,複数家庭で構成される電力システムの出力平滑化への蓄電池制御の適用について検討する.出力平滑化とは,住宅などの小規模電力システムの商用系統への出力電力を参照値に追従させるための制御技術であり,出力が不確定な小容量分散型電源と従来の商用電源との調和を図る観点やHEMS等の電力マネジメント技術の積極的導入の観点から重要である.本報告では,出力平滑化のための蓄電池充放電指令値の制御アルゴリズムを提案し,その有効性を実際の住宅内の電力システムを用いた実験により検討する.さらに,システムの有効電力応答を記述する数理モデルを導出し,出力有効電力の平均及び分散と制御アルゴリズムのフィードバックゲインとの関係を数値的ならびに理論的に検討する.また,ナイキスト軌跡を用いて閉ループ系の安定余裕について議論することで,出力平滑化を達成するためのフィードバックゲインの設定指針を与える.

著者

坂本 裕紀 菅原 俊治

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告 = IEICE technical report : 信学技報 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.113, no.113, pp.7-11, 2013-07-04

---

本研究では、各家庭の利得向上を目的として、家庭に設置される制御端末「スマートメーター」による地域内の近隣家庭同士の電力売買市場を想定した,家庭の利得向上を目的とする家庭用蓄電池の充放電計画手法を提案する。充放電は,市場の電力需要に比例して決定される電力価格に対して安価なときに充電,高価なときに放電するよう計画される.当手法をマルチエージェントシミュレーションによる実験で評価した.その結果,地域の環境によって電力需要の平坦化をもたらす最適な学習パラメーターが存在することを示す.また,家庭用蓄電池やソーラーパネルを導入することで,各家庭の利得は導入していない家庭と比較して,向上することが分かった.

著者

安西 文雄

出版者

九州大学法政学会

雑誌

法政研究 (ISSN:03872882)

巻号頁・発行日

vol.75, no.4, pp.729-758, 2009-03

著者

長嶺 宏作

出版者

日本大学教育学会

雑誌

教育學雑誌 (ISSN:02884038)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.29-41, 2007

著者

後藤 光男

出版者

早稲田大学社会科学部学会

雑誌

早稲田社会科学研究 (ISSN:02861283)

巻号頁・発行日

no.39, pp.p119-136, 1989-10

---

論文

著者

對馬 路人

出版者

「宗教と社会」学会

雑誌

宗教と社会 (ISSN:13424726)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.88-91, 2016

著者

塚田 穂高

出版者

「宗教と社会」学会

雑誌

宗教と社会 (ISSN:13424726)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.92-93, 2016

著者

事務局

出版者

日本セキュリティ・マネジメント学会

雑誌

日本セキュリティ・マネジメント学会誌 (ISSN:13436619)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.3-11, 2019-05-31 (Released:2019-12-25)

---

我が国の情報セキュリティの黎明期に,当時としては時代の先をはるかに見越して「セキュリティ・ マネジメント」の重要性を看破し,本学会を構想・設立して初代会長を務められ,その後名誉会長とな られた鵜澤昌和先生が,2019年2月4 日朝安らかにご逝去なされたとの報に接しました. 享年百歳の大往生で,亡くなるまで自宅で車いすの生活ながら元気にされていたとのこと,2 月8 日 に日本キリスト教団鳥居坂教会にてご葬儀,5 月2 日には青山学院大学時代の「鵜澤ゼミ」の卒業生 で構成された「昌友会」主催の「お別れ会」が温かな雰囲気の中で行われたとのことです. 鵜澤先生のこれまでのご活躍に心を馳せ,本学会へのご貢献に感謝を込めて,鵜澤名誉会長の追悼特 集といたします.謹んでご冥福をお祈りいたします. 追悼文の後ろに,本学会設立当時から鵜澤先生が会長を退任された頃までの学会の様子を抜粋して掲 載しております.鵜澤会長の『学会の原点復帰』の提言は,今も新鮮に私共の心に響きます. 本学会のこれまでの歩みを誇りに,さらに発展に努めてまいりたいと思います. 日本セキュリティ・マネジメント学会 会長 大木榮二郎

著者

伊藤 鉄也 Tetsuya ITO イトウ テツヤ

出版者

総合研究大学院大学

雑誌

総研大ジャーナル = Sokendai journal

巻号頁・発行日

no.15, pp.32-33, 2009-03-27

著者

伊藤 鉄也 Tetsuya ITO イトウ テツヤ

出版者

総合研究大学院大学

雑誌

総研大ジャーナル = Sokendai journal

巻号頁・発行日

no.15, pp.32-33, 2009-03-27

著者

佐々木 千穂 吉村 惠 伊佐地 隆

出版者

熊本保健科学大学

雑誌

保健科学研究誌 = Journal of Health Sciences (ISSN:13487043)

巻号頁・発行日

no.13, pp.127-134, 2016-03-31