著者
石井 裕明 外川 拓 井上 一郎
出版者
日本マーケティング学会
雑誌
マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)
巻号頁・発行日
vol.38, no.2, pp.107-118, 2018-09-30 (Released:2018-12-14)
参考文献数
17
被引用文献数
1

マーケティングが様々な対象に応用できることは古くから指摘されてきた。その中でも,公共団体への応用は,ソーシャル・マーケティングなどとして,しばしば取り上げられるテーマの一つである。その一方,我が国に目を向けてみると,本格的にマーケティングに取り組んでいると考えられる市町村単位の地方自治体はそれほど多くない。そこで本稿では,マーケティング課を設置し,様々なマーケティング活動を展開している流山市に注目した。インタビュー調査の結果からは,同市の人口増加の背景にマーケティング的発想に基づく様々な取り組みが存在することが確認された。また,自治体組織特有のマーケティングを応用する難しさ,トップマネジメントである市長によるマーケティングの強調による効果,自治体組織にマーケティングを根付かせるための方策が示唆されている。
著者
Vivian Bee Chin LEE Noor Faizah MOHD-NAIM Eiichi TAMIYA Minhaz Uddin AHMED
出版者
The Japan Society for Analytical Chemistry
雑誌
Analytical Sciences (ISSN:09106340)
巻号頁・発行日
vol.34, no.1, pp.7-18, 2018-01-10 (Released:2018-01-10)
参考文献数
85
被引用文献数
1 76

Electrochemical bio-sensing using paper-based detection systems is the main focus of this review. The different existing designs of 2-dimensional and 3-dimensional sensors, and fabrication techniques are discussed. This review highlights the effect of adopting different sensor designs, distinct fabrication techniques, as well as different modification methods, in order to produce reliable and reproducible reading. The use of various nanomaterials have been demonstrated in order to modify the surface of electrodes during fabrication to further enhance the signal for subsequent analysis. The reviewed sensors were classified into categories based on their applications, such as diagnostics, environmental and food testing. One of the major advantages of using paper-based electrochemical sensors is the potential for miniaturization, which only requires relatively small amount of samples, and the low cost for the purpose of mass production. Additionally, most of the devices reviewed were made to be portable, making them well-suited for on-site detection. Finally, paper-based detection is an ideal platform to fabricate cost-effective, user-friendly and sensitive electrochemical biosensors, with large capacity for customization depending on functional needs.
著者
M. Lutfi FIRDAUS Ikka FITRIANI Santhy WYANTUTI Yeni W. HARTATI Renat KHAYDAROV Jason A. MCALISTER Hajime OBATA Toshitaka GAMO
出版者
The Japan Society for Analytical Chemistry
雑誌
Analytical Sciences (ISSN:09106340)
巻号頁・発行日
vol.33, no.7, pp.831-837, 2017-07-10 (Released:2017-07-10)
参考文献数
60
被引用文献数
2 100

Novel green-chemistry synthesis of silver nanoparticles (AgNPs) is introduced as a low-cost, rapid and easy-to-use analytical method for mercury ion detection. Aqueous fruit extract of water apple (Syzygium aqueum) was used for the first time as bioreductant to synthesize stable AgNPs. The prepared AgNPs have a yellowish-brown color with a surface plasmon resonance peak at 420 nm. The addition of Hg(II) ions then changes the AgNPs color to colorless. The color change was in proportion to the concentration of Hg(II) ions. The presence of other metal ions in the system was also evaluated. The proposed method shows good selectivity and sensitivity towards Hg(II) ions. Using UV-visible spectrophotometry, the detection limit of the developed method was 8.5 × 10−7 M. The proposed method has been successfully applied for determination of Hg(II) ions in tap and lake water samples with precision better than 5%.
著者
長澤 和也 上野 大輔
出版者
広島大学総合博物館
雑誌
広島大学総合博物館研究報告 (ISSN:18844243)
巻号頁・発行日
no.11, pp.97-107, 2019-12-25

1936–2019年に出版された文献に基づき,日本産魚類から記録された7属16種のエラジラミ科カイアシ類の情報を寄生虫– 宿主リストと宿主– 寄生虫リストとして示した。それらはエラジラミ属(新称)Bomolochus(2種),ウオノハナヤドリ属(新称)Naricolax(1種),ツルギエラジラミ属(新称)Nothobomolochus(5種),ザゼンジラミ属(新称)Orbitacolax(3種),メダマジラミ属(新称)Pumiliopes(1種),ウオノハナヅマリ属(新称)Tegobomolochus(1種),ウオノハナジラミ属(新称)Unicolax(3種)に属する。寄生虫– 宿主リストでは,各種の標準和名,最新の学名,過去にわが国で使用された学名,寄生部位,地理的分布等の知見を整理して示した。宿主– 寄生虫リストでは,宿主別にエラジラミ科カイアシ類の和名と学名を示した。
著者
Tomoyuki YASUKAWA Asa MORISHIMA Masato SUZUKI Junya YOSHIOKA Keitaro YOSHIMOTO Fumio MIZUTANI
出版者
The Japan Society for Analytical Chemistry
雑誌
Analytical Sciences (ISSN:09106340)
巻号頁・発行日
vol.35, no.8, pp.895-901, 2019-08-10 (Released:2019-08-10)
参考文献数
39
被引用文献数
2 7

We applied a fabrication method for the formation of island organization of cells based on a three-dimensional (3D) device for negative dielectrophoresis (n-DEP) to produce cell aggregates with uniform numbers of cells rapidly and simply. The intersections formed by rotating the interdigitated array (IDA) with two combs of band electrodes on the upper substrate by 90° relative to the IDA with two combs on the lower substrate were prepared in the device. The AC voltage was applied to a comb on the upper substrate and a comb on the lower substrate, while AC voltage with opposite phase was applied to another comb on the upper substrate and another comb on the lower substrate. Cells dispersed randomly were directed toward the intersections with relatively lower electric fields due to n-DEP, which formed by AC voltage applied bands with the identical phase, resulting in the formation of island patterns of cells. The cells accumulated at intersections were promoted to form the cell aggregates due to the close contact together. The production of cell aggregations adhered together was easily found by the dispersion behavior after switching the applied frequency to convert the cellular pattern. When cells were accumulated at the intersections by n-DEP for 45 min, almost accumulations of cells were adhered together, and hence a formations of cell aggregations. By using the present method, we can rapidly and simply fabricate cell aggregations with a uniform number of cells.
著者
角田 亘
出版者
日本神経学会
雑誌
臨床神経学 (ISSN:0009918X)
巻号頁・発行日
vol.60, no.3, pp.181-186, 2020
被引用文献数
10

<p>脳卒中リハビリテーション(以下,リハ)については,様々な新しいコンセプトや治療的介入が考案されている.その安全性と有用性が確認されている急性期リハは,さらなる普及が待たれる.脳の可塑性を高める非侵襲的脳刺激,脳内神経伝達物質に作用する薬剤,迷走神経刺激は,リハ訓練と併用されるべきである.ロボット・リハの導入により,リハ訓練の効率向上が期待される.脳卒中後片麻痺に対するニューロフィードバックは,運動イメージに対する治療的介入である.再生医療の効果を高めるためには,それに引き続いてリハ訓練も導入されることが望ましい.これらを積極的に導入することで脳卒中患者の機能予後が全般的に改善されるであろう.</p>
著者
デビス 著
出版者
福音社
巻号頁・発行日
1893

1 0 0 0 山岳

出版者
日本山岳会
巻号頁・発行日
vol.16, no.3, 1923-05
著者
橋本 憲尚
出版者
佛教大学総合研究所
雑誌
仏教大学総合研究所紀要 (ISSN:13405942)
巻号頁・発行日
no.16, pp.1-18, 2009-03

本稿の目的は,高度職能教育としての教員養成プログラム策定にあたり,その基盤となる理論的視点の提供にある。まず,教室における学習のしくみの前提となっている知能観( 能力を個人内部に帰属させ,常に考えて見通しを立ててから行為するよう求める) に批判を加えた。次に,研究データ収集場面と教室学習の場面での人間関係の類似性に着目し,各々の場面において被験者・子どもに要請される行為のルールの了解が課題解決の制約条件となっていることを指摘した。最後に,教室学習を"状況に埋め込まれた"ものとみなす観点から,"分散された知"という新しい枠組を紹介し,その主要な概念的事項として道具・プラン・コンテクストについて解説を施した。
著者
小菅 拓也 菅 哲朗
出版者
一般社団法人 電気学会
雑誌
電気学会論文誌E(センサ・マイクロマシン部門誌) (ISSN:13418939)
巻号頁・発行日
vol.140, no.7, pp.170-176, 2020-07-01 (Released:2020-07-01)
参考文献数
22

This paper reports an actuation method of MEMS chiral metamaterial that transforms a two-dimensional MEMS spiral with diameter 150 µm to a three-dimensional spiral by individually pulling the center of spirals. The spiral dimension was designed to work in THz electromagnetic frequency. MEMS spirals were manufactured by bonding the central part of spirals and a Si wafer with Parylene bonding, and were deformed by lifting the Si wafer. It was confirmed that spirals were stably pulled by amplitude of 60 µm at the maximum by relatively separating the spiral and the Si wafer.
著者
平 和也 河原 めぐみ 小沢 彩歌 清水 奈穂美 山川 正信 伊藤 美樹子
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.67, no.6, pp.413-420, 2020-06-15 (Released:2020-07-02)
参考文献数
13

目的 日本では,平均寿命の延伸に伴い,一般の人々が自身や家族の医療や介護ニーズの意思決定に直面する機会が増えており,Advanced Care Planning(以下,ACP)が推進されている。本研究では,ACPの動機付けと知識獲得を支援するツールとしてゲーミフィケーションを活用した試行プログラム(以下,試行プログラム)を開発し,その短期評価を目的とする。方法 2~4人でプレイするすごろく形式で,止まったマスで高齢期のリスクを提示する問題発生カードをめくり,手札(解決策カード)で解決していくゲーム形式の試行プログラムを開発し,評価のために市民公開講座を開催した。一般の参加者4人1組に研究者1人が同席し,無記名自記式質問紙調査,プレイ中の会話の録音と動画撮影を行った。質問紙の主な調査項目は,年齢,性別といった基本情報と試行プログラムの『ゲームの総合評価』,『ゲームの面白さの持続性』『ゲームの難易度』の3つの観点からの評価(5点満点)や学びになった高齢者のリスクとした。高齢者のリスクは,問題発生カードの内容を選択肢とした設問で回答を得た。また,録音データはトランスクリプト化し,ACPに関する発話の誘発や知識獲得の評価,動画データはゲームの仕様に関する評価に用いた。なお,本調査は滋賀医科大学長の許可を得て実施した。活動内容 参加者は9人であり,50歳代が3人,60歳代が5人,70歳代が1人で全員女性であった。試行プログラム評価(各5点満点で得点が高い方が高評価,高持続性,高難度)は,総合評価は平均4.1±0.6点,ゲームの面白さの持続性は平均4.0±0.8点,難易度は2.2±1.2点であり,高評価で難易度も適正であった。 ゲーム中の発話では,【高齢者のリスクについて】家族の延命治療や在宅看取り希望の療養者の救急連絡などACPにかかわる発話が誘発され,『専門職(ケアマネ)』『地域包括支援センター』などの用語の知識獲得もできていた。また,学びになった高齢者のリスクとしてもACPに関する内容が含まれていた。ただし,解決策カードの解説内容までは理解が及んでいないため,今後,副読書の作成や家庭内で実施した場合の効果検証が必要である。結論 ゲーミフィケーションを活用した試作プログラムが高齢期のリスクに関する知識の獲得および会話を誘発することが示唆された。
著者
山縣 恵美 渡邊 裕也 木村 みさか 桝本 妙子 杉原 百合子 小松 光代 岡山 寧子
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.67, no.6, pp.369-379, 2020-06-15 (Released:2020-07-02)
参考文献数
33

目的 高齢者の閉じこもり予防および改善の支援に向けて,地域在住自立高齢者を対象とした体力測定会に参加した者の2年間の閉じこもりに関する状態の変化とその関連要因を明らかにすることを目的とした。方法 亀岡市10地区の高齢者6,696人に対し2011年7月に日常生活圏域ニーズ調査(以下,ベースライン調査)を実施し,その回答者に2012年3~4月に体力測定会を開催し1,379人が参加した。この1,379人に対し2013年9月に再度体力測定会の案内を郵送し,参加を希望した638人に質問紙調査(以下,追跡調査)を実施した。本研究の対象者は,両調査で閉じこもり関連項目に回答した522人とした。分析には,ベースライン調査より基本属性,日常生活状況,健康状態,基本チェックリスト,生活機能に関する項目を,追跡調査より閉じこもりに関する項目を用いた。閉じこもりは,基本チェックリストの2項目のうち,1項目以上該当したか否かで評価した。両調査から,1) 非閉じこもりであった者が,そのまま非閉じこもり(非閉じこもり維持群)であったか,閉じこもり項目に該当(閉じこもり移行群)したか,2) 閉じこもり項目該当者が,それを改善(閉じこもり改善群)したか,そのまま(閉じこもり継続群)であったかで対象者を分類した。各群の特性を比較後,ロジスティック回帰分析を行い,閉じこもりに関する状態の変化に関連する要因を明らかにした。結果 ベースライン調査で非閉じこもりであった375人中,非閉じこもり維持群が326人(86.9%),閉じこもり移行群が49人(13.1%)であった。また,閉じこもり項目に該当した147人中,閉じこもり改善群が85人(57.8%),閉じこもり継続群が62人(42.2%)であった。2年後に新たに閉じこもり項目に該当する要因として,社会的役割が低いこと(OR=1.481,CI=1.003-2.185)が,閉じこもり改善の要因として,治療疾患がないこと(OR=14.340,CI=1.345-152.944),知的能動性が高いこと(OR=2.643,CI=1.378-5.069)が選択された。結論 2年間の縦断研究より,非閉じこもりであっても社会的役割の乏しい高齢者への支援の必要性が,また,閉じこもり項目該当者に対しては,治療疾患,知的能動性を考慮した支援の必要性が示唆された。
著者
清野 諭 北村 明彦 遠峰 結衣 田中 泉澄 西 真理子 野藤 悠 横山 友里 野中 久美子 倉岡 正高 天野 秀紀 藤原 佳典 新開 省二
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.67, no.6, pp.399-412, 2020-06-15 (Released:2020-07-02)
参考文献数
39

目的 本研究の目的は,大都市在住高齢者を対象としてフレイルの認知度とその関連要因を明らかにすることである。方法 東京都大田区で実施したフレイル予防のための地域介入研究のベースラインと2年後調査データを用いた。2016年7月に,郵送法によって65-84歳の男女15,500人の健康度や生活実態を調査した。2018年 7 月に同一集団のフレイル認知度を調査し,この有効回答者10,228人をフレイル認知度の解析対象とした。さらに,これに2016年の調査データを結合できた9,069人を対象として,フレイル認知度の関連要因を検討した。フレイルについて「意味を知っている」または「聞いたことはあるが意味は知らない」と回答した者の割合を認知度とした。これを目的変数とし,年齢,婚姻状況,家族構成,教育歴,等価所得,BMI,既往歴の数,食品摂取多様性得点,腰痛,膝痛,飲酒,喫煙,抑うつ,運動習慣,社会活動,社会的孤立,フレイルの有無を説明変数とした決定木分析とマルチレベルポアソン回帰分析を適用した。結果 フレイルの認知度は20.1%(男性15.5%,女性24.3%)と推定された。決定木分析による認知度の最も高い集団は,社会活動と運動の習慣があり,かつ食品摂取多様性得点が 4 点以上の女性であった(認知度36.3%)。フレイル認知の独立した有意な関連要因は,年齢(1 歳ごと:多変量調整済み prevalence ratio[PR]=1.03,[95%信頼区間=1.02-1.04]),性(女性:1.35[1.21-1.51]),教育歴(高等学校:1.27[1.11-1.45],短大・専門学校以上:1.47[1.28-1.70]),等価所得(250万円以上/年:1.12[1.01-1.25]),運動習慣(あり:1.26[1.11-1.43]),食品摂取多様性得点(6 点以上:1.37[1.21-1.55]),社会活動(あり:1.33[1.20-1.49]),社会的孤立(あり:0.75[0.67-0.85]),フレイル(あり:0.72[0.62-0.84])であった。結論 フレイルの認知度は低水準であった。高年齢で社会経済状態や社会活動・運動・食習慣が良好な女性ではフレイルという用語が比較的よく認知されていた。一方,フレイル対策が必要な者ではフレイル認知度が低いという実態が明示された。ハイリスク者のフレイル予防・改善を促す具体策の検討が急務である。