著者
庄 鋭 力宗 幸男
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. OIS, オフィスインフォメーションシステム (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.108, no.285, pp.7-14, 2008-11-06

本稿では,Google Gdata Protocolを利用したRIA情報共有システムを構築する足がかりとして,スケジュール情報共有システムへの適用を行った.この試みの成果として具体的に,次の2点が挙げられる.1番目は,情報を共有するメンバのスケジュールをRss・Atomの拡張であるGoogle Gdata Protocolを利用し,一元的に検索・表示することにより,メンバの動静や共通の空き時間を把握しやすくすることができた.2番目は,オープンソースのAjaxライブラリ「Ext Js」を利用して実装することにより,RIAとしての操作性を確保することができた.この「スケジュール情報共有システム」を使うことにより,ひとりの人が一度スケジュールを入力することで,組織や学校など複数のグループメンバ間でスケジュールを共有することができ,効率的な活動ができるのを,期待している.
著者
石塚 丈晴 堀田 龍也 山田 智之 畠田 浩史 青木 栄太 笹田 森 伊藤 博康 田中 優
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.32, pp.121-124, 2008

教員の情報収集を効率化するため,2006年度に開発・実証実験を行った,教員に有用なWeb情報の所在を配信するシステム"Teacher's Desktop"に,「リコメンド」「検索精度の向上」「ランキング」「マイブックマーク」の4機能を追加し,実証実験によりシステムの評価を行った.その結果,「リコメンド」「検索精度の向上」「ランキング」機能については,使用感・利便性ともに肯定的な評価を得て,教員の教育情報の効率的な検索への効果が認められた.一方,「マイブックマーク」機能に関しては,ほとんど利用されず,実装方法が今後の課題として残った.
著者
竹岡 貞巳 太田 光保 梶原 誠司 村上 敦 ポメランツ イリス レディー スダーカ・M.
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. FTS, フォールトトレラントシステム (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.100, no.620, pp.25-32, 2001-02-02

製造上の欠陥に起因してフリップフロップ間に生じるタイミング的な故障にはセットアップエラーを生じる故障とホールドエラーを生じる故障の2通りがある。本論文では、ホールドエラーを生じる故障であるショートパスディレイ故障という概念について述べる。またその故障モデル、ロバストおよびノンロバストテストにおけるパス活性化条件を提案し、ノンロバストテストにおけるテスト生成手法の実験結果を示す。
著者
梶原 誠司 樹下 行三 ポメランツ イリス レディ スダーカ M.
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告. 設計自動化研究会報告
巻号頁・発行日
vol.97, no.17, pp.1-8, 1997-02-14

製造した回路のタイミング検証の重要性が高まっている一方で,ロバスト依存パスや機能的活性化不能パスのようなパス遅延故障のテストにおいてテスト不要であるパスを多く含む回路が存在することがわかってきた.テスト不要なパスをテスト生成の前に指摘し,テスト生成の対象としないことは,パス遅延故障のテスト生成の効率化に役立つ.本論文は,高速にロバスト依存バスと機能的活性化不能パスを識別する手法を提案する.提案手法は回路の局所的な解析に基づくため,従来多大な処理時間を要していたパス数の多い回路も高速に処理可能である.実験では,本手法は従来手法と比較して短時間で計算でき,テスト不要なパスの判定能力はほぼ同等であることを示す.また,従来手法ではパス数が10^<20>以上あるc6288を現実的には扱うことができなかったが,本手法により99%以上のパスはテスト不要であることを示す.
著者
ポダルコ ピョートル
出版者
日本スラヴ・東欧学会
雑誌
Japanese Slavic and East European studies (ISSN:03891186)
巻号頁・発行日
vol.21, pp.21-42, 2001-03-31

革命直前、帝政ロシア在日公館は、東京の大使館をはじめ、日本本土(内地)や朝鮮半島、遠東半島に10館の総領事館・領事館があり、その外交官数は約30人だった。1917年10月の社会主義革命直後、新しいボリシエビキ政府の外務大臣に当たる「外務人民委員」トロツキーの、1917年11月26日付(新暦の12月9日)の命令により、ソビエト政権を認めなかった元帝政ロシアの外交官たちは、全員退職させられた。一方、海外諸国で勤めていた外交官たちは、トロツキーの命令に反対し、フランスのパリで集会を行い、元駐ローマロシア大使ミハイル・ギルスを議長とする「大使会議」を設立した。それ以降この大使会議は、海外諸国に在住した元帝政ロシア外交官にとり、彼らの活動の一致をはかるコーディネータ機関になった。駐東京ロシア大使館のスタッフも大使会議との定期的連絡を維持していた。ひきつづき7年間(1918-1924)にわたって、駐日ロシア大使館(「旧大使館」)は、在日ロシア人の代表的な機関であった。例えば、最初から、来日したロシア人亡命者に対して最も面倒をみたのは、本国において正式にロシアを代表するロシア外交官であった。特に、駐日ロシア大使館の経済的・政治的な状況は、他国における帝政ロシアの外交機関と異なっていた。大使館の財政は、第一次世界大戦中に行った軍需発注金をはじめ、義和団乱後の賠償金等からなっていた。また、駐日ロシア大使館のスタッフは、自分たちも亡命生活を送りながらソビエト政権に反対する立場に立っており、極東の各地に居留するロシア人への財政支援の執行をした。外交官は、日本の当局からもロシアの公式の代表的機関として以前通り認められていたので、このような状態にしたがって自分の使命を果たし続けていた。その「政府無しの7年間」にわたって、彼らはシベリアで続いていた反ソビエト闘争を支持したり、シベリア・極東の各地に作られた政府に対する援助を行ったりしたが、日ソ国交樹立の結果、ついに自分たちの活動に終止符を打たざるをえなかった。その直前まで代理大使は、在日ロシア人の地位(「無国籍」)等について、日本政府との話合いを行っていた。1924年末、各領事、副領事、その他の職員は皆3 ヶ月分の給料をもらい、退職させられた。1925年8月4日、日ソ両政府は、大使館や領事館を両国に開設することを決定した。ところが元の外交官は、「新政権」(ソビエト政権)に就職することを希望せず、民間人としての生活を選んだという。
著者
山下 博之
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理 (ISSN:04478053)
巻号頁・発行日
vol.49, no.10, pp.1192-1203, 2008-10-15

科学研究費補助金や科学技術振興調整費等の競争的研究資金におけるプログラムオフィサー制度とは,研究経歴のある多人数のプログラムオフィサー(PO;各競争的研究資金の個々のプログラムや研究課題の選定,評価,フォローアップ等の実務を行う研究経歴のある責任者)やプログラムディレクター(PD;競争的研究資金とその運用について統括する研究経歴のある高い地位の責任者)を擁し,プログラムの計画から最後の評価の段階まで一貫してマネジメントする体制をいう.日本におけるPO制度は,競争的研究資金制度改革の一環として,総合科学技術会議の決定した方針に基づき,平成15(2003)年より本格的に導入された.POには,研究課題の選定や実施評価時における評価者の選任,進捗状況の把握と助言,プログラム全体の運営見直しの提案等が基本的役割として期待されている.本解説では,内外におけるPO制度の状況を概観した後,筆者の科学技術振興調整費POとしての4年7か月間の経験に基づき,その実務の内容を詳細に述べる.制度の本格導入から5年が経過した現在,日本におけるPO制度の認知度は未だ高くない,制度が充分に機能しているとは言えない等といった調査結果も報告されている.今後,競争的研究資金における優れた成果の創出・活用に向けた評価システム等の確立に向け,制度の検証と関係者による議論がより一層望まれている.
著者
梶原 誠司 ポメランツ イリス レディ スダーカ M
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告. 設計自動化研究会報告
巻号頁・発行日
vol.99, no.12, pp.67-72, 1999-02-04

本論文では, 組合せ回路のトランジション故障を対象としたテスト生成におけるテストパターン圧縮手法を提案する. トランジション故障の検出には2つのテストパターンが必要であるが, 提案する手法は, 典型的なテスト圧縮手法の動的圧縮と静的圧縮を2パターンテストに拡張したものである. 動的圧縮については, 無駄な信号値の割当をできるだけ少なくする手法である。また, 静的圧縮については, 不要なテストベクトルが与えられたテスト系列に完全に含まれないようにする新しい手法である。ISCASのベンチマーク回路に対する実験では, 動的圧縮と静的圧縮のどちらにおいても提案手法が有効であることを示す。
著者
谷口 謙二郎 宮瀬 紘平 梶原 誠司 ポメランツ イリス レディー スダカー M.
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. CPSY, コンピュータシステム (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.102, no.478, pp.85-90, 2002-11-21

本論文では,多重スキャン設計に対するテストデータ量削減手法を提案する.提案手法は2段階でデータ圧縮を実現する.最初に,ATPGで生成したテスト集合を符号化し,多重スキャンに印加するスキャンインのテスト入力数を削減する.次に,符号化したテスト集合のデータ量を,統計符号化技術によりさらに削減し,それぞれのテストピンに印加するスキャンインベクトル長を削減する.統計的符号化ではハフマン符号を用いる.スキャンインベクトル長の削減により,テストロード時間とテストデータ量が削減される.ISCAS-89ベンチマーク回路に対する実験結果では,提案手法が,圧縮テスト集合のテストデータ量を平均21.5%に削減できることを示す.
著者
山崎 久道
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.52, no.4, pp.189-197, 2009 (Released:2009-07-01)
参考文献数
3
被引用文献数
1

これからの図書館員,情報専門家に求められるものを明らかにするために,まず解析可視化サービスAnVi seersによって状況把握を行った。その結果,図書館情報専門家にとっての関連テーマは,図書館情報サービス,経営管理と人材育成,情報技術に大別できた。さらに,CILIPとSLAの研修プログラムの内容を分析した。CILIPは,上記3点を満遍なく網羅し,SLAでは,企業などの組織体の情報コンテンツ活用のまとめ役こそ,図書館情報専門家の将来のポジションであると想定しているように思われた。結論として,今後の図書館情報専門家は,組織体の経営活動への支援,学際的調査研究への情報面での貢献,に活路を見出せることを述べた。
著者
坂元 〓
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)
巻号頁・発行日
vol.13, no.2, pp.95-100, 1989-09-20

イタリアでは,1985年に文部省による高校への情報学導入国家計画が始まり,情報教育の教員研修は,4つの中央研修機関による中央研修として第1段が行われ,そこで教育された指導者が,各地方の68の中核学校で地域の教員に対する指導を行うというカスケード方式となっている.第1世代の180人の高校数学・物理の教師が,指導者となるため,4週間の中央研修を受けた.第2世代は210人であった.これらの指導員は,地域で2年間一般教員の研修を行う.その間給料は1/3増し,代替教員も保証される.第1世代によって1年目一般教員2,400名,2年目4,800名.第2世代によって,1年目は6,800名が研修を受けることになる.研修内容は教科教育,既存ソフト教育,授業設計などである.そのほか,20の地方にある教育研究研修所が小学校教員研修の一部として情報教育を行い,国立教育工学研究所も情報教育の講習を教師むけに行っている.
著者
灘 浩樹
出版者
日本結晶成長学会
雑誌
日本結晶成長学会誌 (ISSN:03856275)
巻号頁・発行日
vol.35, no.3, pp.161-170, 2008
参考文献数
64

マクロ分子が関与する結晶成長の一例として,不凍タンパク質による氷の成長抑制現象を取り上げ,それに関する最近の研究ついて解説する.最近の計算機シミュレーション研究により,成長する氷界面に吸着した不凍タンパク質の挙動やその周辺における氷の成長カイネティクスが分子レベルで解析され,不凍タンパク質による氷の成長抑制機構の理解へまた一歩近づいた.しかし,まだわからないことも沢山ある.今後行われるべき不凍タンパク質の研究に加え,将来トピックスとなるであろう関連研究についても議論したい.
著者
田中 正太郎 小橋川 敬博 三浦 和紀 西宮 佳志 三浦 愛 津田 栄
出版者
一般社団法人 日本生物物理学会
雑誌
生物物理 (ISSN:05824052)
巻号頁・発行日
vol.43, no.3, pp.130-135, 2003 (Released:2003-05-23)
被引用文献数
2

In 1969, the first antifreeze protein (AFP) was discovered from the blood plasma of Antarctic Nototheniids. In the past thirty years, different types of AFP have been found in many life forms that exhibit freezing tolerance, such as bacteria, fungi, plants, insects, and vertebrates. These discoveries have evoked us many questions regarding to the antifreeze mechanism and its biological significance for preventing their tissues from freezing damage. At present, ice physicist, biologist, chemist, biochemist, molecular biologist, physiologist, and NMR and X-ray structural biologists are subjecting AFP, which greatly improves our understandings about AFP and accelerates its applicability to various cryo-industries. In the present review we will describe an updated biophysical aspects of AFP to highlight the interests of this research field.
著者
小野寺 健
出版者
特定非営利活動法人日本歯周病学会
雑誌
日本歯周病学会会誌 (ISSN:03850110)
巻号頁・発行日
vol.32, no.4, pp.971-983, 1990-12-28
被引用文献数
8

本研究では実験的歯周炎を誘発し,オキシタラン線維の動態を検索した。成犬ポメラニアン11頭を用い,実験群は,歯肉縁下グルーブを形成し縫合糸で結紮し,1,3,6ヵ月経過させた結紮群と,結紮6ヵ月後に縫合糸を除去し,1,3,6ヵ月経過させた除去群とした。その結果,1.病理組織学的に,実験群は辺縁性歯周炎の発症,進行,治癒過程を示した。形態計測学的に,1)上皮・結合組織成分比率は,歯頸部で,結紮群では増加,除去群では減少傾向を示した。2)血管の数・面積は,ポケット底部で,結紮群では増加傾向を,除去群では減少傾向を示した。3)骨成分比率は,歯頸部で,実験群では減少傾向を示した。2.オキシタラン線維は,病理組織学的に,歯肉と歯根膜で,異なる分布・走行を示し,結紮群では,対照群および除去群と比して,オキシタラン線維は長く,数も多かった。形態計測学的に,オキシタラン線維の長さの平均および総和は,結紮群では増加傾向を,除去群では減少傾向を示した。
著者
山脇 孝晴 手島 英雄 竹島 信宏 山内 一弘 荷見 勝彦
出版者
社団法人日本産科婦人科学会
雑誌
日本産科婦人科學會雜誌 (ISSN:03009165)
巻号頁・発行日
vol.48, no.5, pp.328-334, 1996-05-01
被引用文献数
6

子宮体部明細胞腺癌 (以下明癌) 症例および一部に明細胞腺癌成分を含む内膜型腺癌 (以下一部明癌) 症例の臨床病理学的検討を行い, 以下の成績を得た。1. 癌研究会附属病院婦人科にて, 1950〜1994年に初回治療を行った子宮体癌1,152例中, 明癌は16例 (1.4%), 一部明癌は21例 (1.8%) であった。2. 累積生存率の算定にKaplan-Meier法を用いると, 明癌, 一部明癌は, それぞれ, 子宮体癌全体に比し, 有意に予後不良であった (p<0.001) 。3. 明癌のsubtypeは, papillary 5例 (31%), solid 9例 (56%), tubulocystic 2例 (13%) であった。4. 明癌において, hyaline body 8例 (50%), bizzare nucleus 7例 (44%), psammoma body 5例 (31%), 壊死6例 (38%), リンパ球を主体とした細胞浸潤8例 (50%), リンパ管侵襲5例 (36%), 血管侵襲4例 (29%) および異型内膜増殖症1例 (7%) に認められた。5. 明癌において, 病理組織学所見と予後とを比較すると, 癌病巣周囲のリンパ球を主体とした細胞浸潤の有無が最も予後と関係した。すなわち, 細胞浸潤がみられなかった8症例では, 癌が粘膜に限局していた1例を除けば, 7例中6例 (86%) が1カ月から1年7カ月で癌死したのに対し, 浸潤がみられた8症例では, 6例が無病生存, 1例が坦癌生存, 1例は2年7カ月で癌死であった。6. 一部明癌の中で, 転移, 再発を来した6症例中5例 (83%) は, 原発巣では明癌成分がわずかであったにもかかわらず, 化学療法, 放射線治療前の転移, 再発巣では, 明癌成分が著明に増加していた。以上, 子宮体部明癌の予後には, リンパ球を主体とした反応性細胞浸潤が関係している可能性が示され, その欠如は危険因子の一つになりうると考えられた。また, 一部明癌では, 転移, 再発巣において, 明癌成分が優位に増殖する傾向が明らかになり, 今後, 明癌のみならず, 一部明癌症例に対しても, 新たな積極的な治療が必要と考えられた。
著者
本水 昌二
出版者
公益社団法人日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.33, no.1, pp.31-36, 1984-01-05
被引用文献数
9 8

ホークロロホルム系でのイオン会合抽出におけるイオンの抽出性の相対的尺度として,陽イオンに対しC直,陰イオンに対しA直を割り当てた.これらの値の算出の際の基準にはアルキル鎖及び水素原子を全く持たない仮想的な陽イオン[-N-]^^^<|+>___|をとった.C直,A値と抽出定数(1ogD_<ex>)の関係は,logK_<ex>=C+Aで表される.陽イオンとして14種の第四級アンモニウムイオン,テトラフェニルホスホニウム(アルンニウム)イオン,5種のアゾ系染料陽イオン,7種のトリフェニルメタン系染料陽イオン及びメチレンブルーのC直を決めた.又π値(置換基の寄与)を用いるC値の計算方法についても考察した.C値を用い,無機,有機陰イオンのA値も決定した.得られたC値及びA値を用いて約150種のイオン会合体の抽出定数を推定し,既報の実測値との比較をしたところ,±0.3log単位程度の誤差であった.又著者以外により報告されている抽出定数との一致も良好であった.