著者

加藤 斉史 土屋 江里 久保田 壮一 宮川 謹至

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.42-46, 2012 (Released:2012-04-01)

参考文献数

4

被引用文献数

4

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JSTが中心となって現在開発中のジャパンリンクセンター(JaLC)は,国内の各機関が保有する電子的学術コンテンツ(雑誌論文,書籍,学位論文等)の書誌・所在情報を一元的に整備・管理し,国際的なデジタルオブジェクト識別子であるDOIの付与機能も備える日本の情報機関が共同で運営するシステムである。国内外の学術コンテンツとのリンクや引用・被引用情報を提供することで,日本の情報サービスの機能向上と学術情報の発信力強化に資するものである。ジャパンリンクセンターは,日本で発行される情報コンテンツにDOIを付与するため国際DOI財団(IDF)から9番目のDOI登録機関(RA)として認定を受ける予定である。

著者

渡辺富久子

出版者

国立国会図書館

雑誌

外国の立法 : 立法情報・翻訳・解説 (ISSN:13492071)

巻号頁・発行日

no.269, 2016-09

著者

渡邊 洋子

出版者

日本教育政策学会

雑誌

日本教育政策学会年報

巻号頁・発行日

vol.3, pp.196-220, 1996

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Until recently, the studies in history of education have mainly focused on the formal education in schools. It resulted that the educational opportunities and learning styles of majority of women in countryside have almost been ignored in the academic research fields. This paper focuses on the process, backgrounds and intentions of organizing the local female youth into some supervised groups in the villages, from 1910s to 1920s in Japan. The popular name given to such groups was "SHOJOKAI", literally 'the club of virgin, or unmarried young women'. There are roughly three patterns in the organizing process of "SHOJOKAI": (a) Female of elementary school graduates or members of dress-making groups, organizing themselves by the leadership of schoolmasters or so; (b) younger members of local women's groups becoming independent from the body and setting up new groups or divisions; and (c) newly organized on the purpose of compensatory education, campaign for improving lifestyles, and women's moral education. The number of such groups nationally increased just after the Russo-Japanese War (especially in 1908), and also around the period of setting up the Central Office of "SHOJOKAI" in 1918. As the Ministry of Education was not interested in the national organization of female youth at that time, the Ministry of Domestic Affairs went ahead. However, it should be kept in mind that what we call Shojokai Policy was not clarified in the official paper until 1926. Instead, they gave chance and some responsibility to the Guest Officer, Fujio Amano to utilize his ability and energy to report on the local Shojokai situations and to set up the leading organization. Amano himself was a teacher and leader of youth groups in his home village, and at the age of 25, had been invited to work for the Ministry. He insisted that "SHOJOKAI" should be organized in each villages, in order to prevent the young women from suffering from the influence of the city culture and lead them to be 'Good Working Wives and Healty Sound Mothers of the Country'. He wrote three books and many articles on magazines to announce his ideas and the practical plans to start up "SHOJOKAI"'s activities. In his educational intention and practice, the existence of other sex youth groups itself was found to be very effective. And the slogan 'Work toughly, gently and honestly' was clear in expressing what was expected to Japanese young women after the World War I. He also put much emphasis on how the young lived and felt in their everyday s lives. "SHOJOKAI"s were later reorganized into "JOSHISEINENDAN" (Local Youth Groups for Females), which led Japanese young women to work for their community and also for the pursuit of Japanese national policy (especially the one for invasion of China).

著者

木村 秀政

出版者

宇宙航空研究開発機構

雑誌

東京帝國大學航空研究所彙報

巻号頁・発行日

vol.204, pp.307-318, 1941-08

出版者

仏国博覧会事務局

巻号頁・発行日

vol.1, 1880

著者

小谷 順子

出版者

日本法政学会

雑誌

法政論叢 (ISSN:03865266)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.145-160, 2005

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The Canadian Supreme Court has upheld hate speech regulation in several cases, whereas the U. S. Supreme Court has struck down such regulation, invalidating the idea of such regulation. This article focuses on Canadian Supreme Court cases involving hate speech regulation and analyzes the reasons behind the contrasting attitudes of the two neighboring countries with similar backgrounds. Chapter I briefly outlines the constitutional problems surrounding the regulation of hate speech in the democratic world. Chapter II describes general characteristics of Freedom of Speech in Canada, which is guaranteed by the Canadian Charter of Rights and Freedoms. Chapter III analyzes five cases ruled in the Canadian Supreme Court, four of which upheld hate speech regulation. Chapter IV makes comparative analysis of Canadian and U. S. cases by referring to differences in the texts of the Constitutions, case laws, public acceptance, and so forth.

著者

田村なつみ

出版者

国立国会図書館

雑誌

調査と情報 (ISSN:13492098)

巻号頁・発行日

no.1149, 2021-05-27

著者

松田 和樹

出版者

東京大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2017-04-26

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4-6月期は、修士課程における研究を更に発展させるとともに、フェミニズム/クィア理論によるリベラリズムに対する批判を検討した。この成果を5月31日のクィア・セミナー(東京大学駒場キャンパス)と、6月18日の日本女性学会(中京大学)にて報告し、そこで討議された内容を研究にフィードバックした(クィア・セミナーにおける研究報告は日本女性学会におけるものとほぼ同様のものであったため、業績欄には掲載していない)。7-9月期は、主にリベラリズムによるフェミニズム/クィア理論に対する批判を検討した。この期間に研究した成果と修士論文の研究内容の一部、そして博士課程での研究計画の一部を、9月初旬の東京法哲学研究会/関西法理学研究会合同研究合宿(同志社大学)にて報告した。10-12月期は、フェミニズム/クィア理論に、リベラルな正義基底性への内在的コミットメントを見出すことができるか否かを検討した。この研究成果の一部と修士論文の研究内容の一部とを、12月のジェンダー法学会(東北学院大学)にて報告した。また、交付申請書に書かれた研究実施計画よりも早くに研究を進展させることができたため、この時期に初年度新たに取り組んできた研究成果全体を一本の軸にまとめ治す作業を行い、これを通して2018年度の日本法哲学会(東京大学)にて報告するテーマと内容とを概ね決定し、分科会報告に応募した(発表確定済みであるが、次年度の研究報告書に記載する)。1-3月期は、次年度の作業を予備的に行いつつ、修士論文の研究成果と初年度の研究成果とを更に発展させた。ここでの研究成果の一部を、国家学会雑誌における論文に掲載する(掲載確定済み)。また次年度の研究計画をより詳細なものに練り上げていった。

著者

難波 美緒

出版者

早稲田大学大学院文学研究科

雑誌

早稲田大学大学院文学研究科紀要. 第4分冊, 日本史学 東洋史学 西洋史学 考古学 文化人類学 日本語日本文化 アジア地域文化学 (ISSN:13417541)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.一四五-一六一, 2014-02-26

著者

原 真志

出版者

経済地理学会

雑誌

経済地理学年報 (ISSN:00045683)

巻号頁・発行日

vol.51, no.4, pp.368-386, 2005-12-30

被引用文献数

3

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日本初のフル3DCDによるテレビアニメシリーズである「SDガンダムフォース」プロジェクトを事例として,日本における予算的・時間的に制限された条件下で,アニメのフル3DCG化を実現したイノベーションのプロセスとそのシステムの特徴を分析した.対象プロジェクトを実現した谷原スタジオを中心とした「谷原システム」は,次の5つの特徴を持つ.東京大都市圏で近接する異質なクラスターを前提として,第1に谷原スタジオの主要スタッフとしてアニメ系,CG系,実写系の多様な人材が集められ,第2にアニメ系,CG系,ゲーム系といった多様な企業をサテライトCGスタジオとして組織化している.第3にアニメ産業とCG産業という2つの方法,価値観の異なるクラスターを融合し,従来のアニメとは全く異なる「作り方を作った」.第4に,予想できない問題に対処するために,プロジェクト期間中にループ型からスター型へとプロジェクト構造の進化を行った(「作り方を作った,しかも作りながら」).第5に,このプロジェクトの中で,クラスターを融合する関係性資産が再開発されていったが,異質なクラスターのシステム融合を実現したのは,「クリエイティブサイドとプロデュースサイドのバランスをとった」,異端のリーダーシップであった.大都市圏のコンテンツ産業などでは,近接する異質なクラスターを前提に,その融合の可能性と困難性を認識し,融合する関係性資産の開発プロセスに注目する視点が重要である.

著者

日髙 昇平

出版者

日本認知科学会

雑誌

認知科学 (ISSN:13417924)

巻号頁・発行日

vol.26, no.4, pp.456-461, 2019-12-01 (Released:2020-03-01)

参考文献数

7

被引用文献数

2

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In this issue of the Cognitive Studies, we invited a paper titled “Understanding consciousness through category theory” by N. Tsuchiya and H. Saigo. In this paper, they illustrate their intriguing challenge for a new scientific approach to consciousness on the basis of category theory. Their idea and claim are potentially attractive for research on consciousness, but some readers may have a difficulty to evaluate them, due to its multi-disciplinary nature connecting neuroscientific findings on consciousness and category theory. Thus, the editorial board of the Cognitive Studies also invited the six experts from different areas to provide a variety of discussions and comments on the paper by Tsuchiya and Saigo.

著者

正宗敦夫 編

出版者

日本古典全集刊行會

巻号頁・発行日

1929

著者

廣井 悠

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.902-909, 2020-10-25 (Released:2020-10-25)

参考文献数

7

被引用文献数

5 17

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COVID-19対策としてロックダウンを行った多くの国では,大規模な失業を含む大きな経済的・社会的コストに直面している.これに対して日本では,2020年4月7日に政府が東京や大阪など7都府県に非常事態宣言を出し,可能な限り外出を控えるようにというメッセージを発した.本研究は,このCOVID-19に対する非常事態宣言の外出自粛に関する影響を調査した。結果として調査時点では,何らかの目的で外出を控えた人は9割いることや,「食事・交際・娯楽」のために外出を控える人が7割、「買い物」のために外出を控える人が5割、「通勤」のために外出を控える人が3割いたことが明らかになった。また、外出目的によって自粛を促す施策が異なることがわかった。

著者

宇仁 義和

出版者

日本セトロジー研究会

雑誌

日本セトロジー研究 (ISSN:18813445)

巻号頁・発行日

no.29, pp.15-20, 2019 (Released:2019-11-13)

著者

上村 美季 箱田 明子 菅野 潤子 西井 亜紀 五十嵐 裕 藤原 幾磨

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.16-21, 2014-01-30 (Released:2014-02-14)

参考文献数

5

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東日本大震災により被災した宮城県内の1型糖尿病患者79名のHbA1cの変化,及びHbA1cに影響を与えた因子を検討した.対象患者のHbA1cは,震災前の7.81±1.34 %から,震災1-2ヶ月後に8.07±1.39 %と有意に悪化し(p<0.01),3-4ヶ月後から半年後にかけて有意に改善し,震災前の水準に戻っていた.年齢,性別,居住地,震災前のHbA1c,震災後のインスリン・食糧・運動不足の有無,避難所生活の有無と,震災前から震災1-2ヶ月後のHbA1cの変化量(以下ΔHbA1c)との関係を重回帰分析で検討した結果,避難所生活のみがΔHbA1cに関与していた.避難所生活は,環境の変化が大きく,血糖コントロールがより難しかったと思われる.一方,避難所生活を送っていない患者も有意にHbA1cが悪化しており,避難所生活以外にも精神的ストレス等血糖コントロールに影響を与えた因子があると推測された.

著者

北村 英男

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会誌 (ISSN:09120289)

巻号頁・発行日

vol.75, no.12, pp.1383-1386, 2009-12-05 (Released:2011-02-07)

参考文献数

11

著者

奥田 康仁

出版者

公益社団法人 日本生物工学会

雑誌

生物工学会誌 (ISSN:09193758)

巻号頁・発行日

vol.99, no.11, pp.600, 2021-11-25 (Released:2021-11-25)

参考文献数

3

著者

福田源三郎 著

出版者

玉雪堂

巻号頁・発行日

vol.上, 1910

著者

佐藤 好恵 藤井 徹也 佐伯 香織 新實 夕香理 篠田 貢一 小澤 由紀 中野 隆

出版者

日本看護技術学会

雑誌

日本看護技術学会誌 (ISSN:13495429)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.91-96, 2009-06-05 (Released:2016-08-25)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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殿部筋肉内注射部位である 「四分三分法の点」 および 「クラークの点」 における上殿動脈 ・ 静脈, 上殿神経損傷の危険性について, 実習用遺体 29 体 53 側を対象に形態学的検討を行った. 「四分三分法の点」 は, 皮下組織の直下に大殿筋が分布していた例, および大殿筋の上外側縁部に近接していた例が 24 側 (45. 3%) で認められた. また, この 24 側のうち, 注射針を中殿筋表層まで刺入した場合, 中殿筋表層を走行する上殿動脈 ・ 静脈に近接する例が 10 側 (41. 7%) でみられた. さらに, 「四分三分法の点」 では中殿筋深層まで注射針を刺入した場合, 中殿筋深層を走行する上殿動脈 ・ 静脈, 上殿神経への近接例が 40 側 (76. 9%) でみられ, 「クラークの点」 に比べて 1. 7 倍多かったことから, 神経 ・ 血管損傷の危険性が二重に高いことが示唆された. よって, 大殿筋を貫通する頻度の少ない 「クラークの点」 が, より神経 ・ 血管への注射針刺入の危険性が低い安全な注射部位であることが考えられた.

著者

高嶋 航

出版者

京都大學大學院文學研究科・文學部

雑誌

京都大學文學部研究紀要 (ISSN:04529774)

巻号頁・発行日

vol.53, pp.45-139, 2014-03-20