出版者

熊本史学会

雑誌

熊本史学 (ISSN:03868990)

巻号頁・発行日

no.37, pp.63-67,図巻頭1枚, 1970-12

著者

太田 昌国 平沢 剛

出版者

情況出版

雑誌

情況 第三期

巻号頁・発行日

vol.5, no.5, pp.138-153, 2004-05

著者

ホルヘ・サンヒネスウカマウ集団著 太田昌国訳

出版者

三一書房

巻号頁・発行日

1981

著者

国民文庫刊行会 編

出版者

国民文庫刊行会

巻号頁・発行日

vol.第十七卷, 1924

著者

河合 恒生

出版者

アジア・アフリカ研究所

雑誌

アジア・アフリカ研究 (ISSN:02868369)

巻号頁・発行日

vol.49, no.4, pp.22-42, 2009

著者

須藤 秀夫

出版者

西南女学院大学

雑誌

西南女学院大学紀要 (ISSN:13426354)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.133-149, 2007-02-28

---

グローバリゼーションの担い手として、多国籍企業、マネー、国際経済機関、および移動する人々が挙げられる。このうち最も影響力のある多国籍企業を採り上げ、その功罪を考察する。多国籍企業がホスト国(進出先国)に与えるデメリットとして、資源・労働力・伝統的知識の「搾取」、地元企業へのダメージ、所得格差、地元文化の破壊といった問題が挙げられる。グローバルな問題としては、所得格差、環境悪化、高コストが挙げられる。一方、ホスト国に与えるメリットとして、雇用、輸出、資本、技術があり、グローバルなメリットとして、情報伝達への寄与が挙げられる。多国籍企業はまだいくつかの問題を生じさせているものの、改善の方向に向かっている部分もあり、また、多国籍企業の与えるメリットをうまく捉えて経済発展につなげているアジアの国々などが示す通り、メリットの実現がホスト国に大きなプラスのインパクトを与える。多くの国々の政府が多国籍企業を総合的にプラスと認識するようになっており、従来の警戒感から歓迎する姿勢に切り替わっている。

著者

湊 秀雄 青木 正博 Kirov G.N.

出版者

日本粘土学会

雑誌

粘土科学討論会講演要旨集

巻号頁・発行日

no.25, 1981-11-25

著者

ストヤノフ ジョージ 川又 政征 バルコバ ズラトヤ

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. DSP, ディジタル信号処理 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.96, no.424, pp.39-45, 1996-12-13

---

本稿では,さまざまな低域通過プロトタイプセクションの構成とその検討によって,極めて低い振幅感度をもつ1次および2次の複素係数直交フィルタの構造を導出する.これらの構造と既知の構造とを比較・検討する.新しい構造に用いられる遅延素子数と乗算器数は標準的(最小)である.このため,導出された構造の素子数は,既知の構造と比べて,1次の場合には1/2に減少し,2次の場合には1/3に減少している.しかも同時に,狭帯域実現では,従来のものより1/10〜1/100以下の低感度性をもっている.既知の構造では,3ビットの係数語長を使用しても振幅特性が破壊されるにも係わらず,新しい構造では,係数が2ビットの正規SDコードで表現された場合でさえ,振幅特性が損なわれないとことが実験によって実証される.新しい構造は高性能な高次直交フィルタの実現に適している.

著者

蛯江 共生 門田 正久 大槻 洋也 愛須 正 久下 邦裕

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, 2001-04-20

被引用文献数

2

著者

澤 喜司郎

出版者

山口大学

雑誌

東亞経濟研究 (ISSN:09116303)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.259-264, 2005-01-31

著者

大家 眸美 宮下 芳明

雑誌

研究報告音声言語情報処理(SLP)

巻号頁・発行日

vol.2013, no.15, pp.1-2, 2013-01-25

---

Twitter 等におけるネガティブな感情表現の不快感を緩和する手法として,筆者らはこれまでポジティブな表現に言い換える手法を提案してきたが,本稿では,その文章の信頼性を下げる言い換えを行うことによって緩和する手法を提案する.信頼性を下げる手法としては,文章に文字化けを混入させたり,誤変換を行ったり,むやみなカタカナ語を使用したり,文末を変更することによって他人が言っていたことにしたり夢オチにすることによって実現している.

出版者

日経BP社 ; 1985-

雑誌

日経マネー (ISSN:09119361)

巻号頁・発行日

no.404, pp.86-89, 2016-02

---

年末駆け込み編 サラリーマンであれば、毎年12月に勤務先から「給与所得の源泉徴収票」(上)が交付されているはずだ。この源泉徴収票を見れば、1年間の給与収入や天引きされた所得税、社会保険料などの総額が一目で分かる。ここで年間の給与収入を確認した後…

著者

眞鍋 康子 井上 菜穂子 高木 麻由美 藤井 宣晴

出版者

日本比較生理生化学会

雑誌

比較生理生化学 (ISSN:09163786)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.70-75, 2012-04-30 (Released:2012-05-25)

参考文献数

46

---

AMPキナーゼは,真核生物において高度に保存されたセリン/スレオニンキナーゼである。キナーゼ活性が同定されたのは1970年代初期であるが,その生物学的重要性が認識され始めたのは最近になってからである。細胞内のエネルギー・レベルを感知して,低エネルギー環境に適応するための種々の調節を行う。生命活動のイベントの多くは,細胞レベルであっても個体レベルであっても,何らかの形でエネルギー代謝と関連している。そのため,AMPキナーゼが担う役割も単なるエネルギー・センサーに留まるものではなく,細胞の基本的活動(増殖・分化など)から疾患の生起にまでわたる。本稿では,AMPキナーゼの分子構造および機能を解説する。

著者

河村 則行 黒田 由彦

出版者

名古屋大学情報文化学部〔ほか〕

雑誌

情報文化研究 (ISSN:13411403)

巻号頁・発行日

pp.p73-88, 1995-03

著者

香川 檀

出版者

武蔵大学人文学会

雑誌

武蔵大学人文学会雑誌 (ISSN:02865696)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.43-77, 2011-03

著者

三橋 規宏

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.36, no.5, pp.383-393, 1993

---

本稿は,テレコム旬間参加行事として開催されたテレコム旬間講演会講演を収録したものである。演者は,平成不況はすでに出口が見えてきたと判断し,景気回復後の日本経済に先端技術がどのように関連していくかを述べた。まず,景気回復後の日本経済の前途に立ち塞っている人口の高齢化,地球環境問題,先細りする導入技術などの成長制約要因を具体的に説明し,これを乗り切るためには自前の先端技術を開発し,それをうまく産業として育てていくことが必要であると説いた。また,日本で開発可能な先端技術にはどのようなものがあるかを具体的に挙げて産業化の可能性を探り,それらを産業に結びつけていく際の社会的な課題,留意点についても述べた。

著者

満薗 勇

出版者

公益財団法人史学会

雑誌

史學雜誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.118, no.9, pp.1643-1666, 2009-09-20

---

The purpose of this article is to examine the effect of cash on delivery service on the development of the mail order business in prewar Japan. C.O.D. was established as a postal service in 1896, and helped decrease the business cost incurred by time lags between the settlement and delivery of parcels. In addition, the fact that C.O.D. was provided as a governmental postal service was significant in three ways. First, a nationwide postal network was made available to users, including those in rural areas. Secondly, settlement and delivery was implemented without any problem. Thirdly, suppliers who dispatched goods via C.O.D were regarded as reliable dealers. Consequently, the mail order business was made available to all suppliers, regardless of their sales volumes, and developed rapidly, to the extent that by 1922, Japan rose to second in the world behind Germany in the number of C.O.D. parcels delivered in 1922 (no statistics are available for the US and UK). However, after 1923, the service experienced little growth, owing not only to such environmental factors as the Great Kanto Earthquake of 1923, the Showa financial panic of 1930, and the increase of retail outlets; but also because 1) it was impossible to prevent fraud on the part of unscrupulous businessmen peddling goods of inferior quality, due to the failure to implement an inspection system, and 2) the decision on the part of the postal service to end door-to-door delivery of C.O.D. parcels due to budget constraints. Consequently, the number of parcels returned to sender increased, burdening suppliers with the cost of postage and handling and the loss of a sale opportunity for the returned goods.

著者

寺田 輝介 野村 彰男 植田 康夫

出版者

日本マス・コミュニケーション学会

雑誌

マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)

巻号頁・発行日

no.48, pp.260-261, 1996-01-31

著者

藏内數太[著]

出版者

岩波書店

巻号頁・発行日

1932

著者

今岡 春樹 増田 智恵

出版者

一般社団法人 日本繊維製品消費科学会

雑誌

繊維製品消費科学 (ISSN:00372072)

巻号頁・発行日

vol.37, no.8, pp.422-429, 1996-08-25 (Released:2010-09-30)

参考文献数

5

---

衣服構成の目的は, 布という単純な面で人体という複雑な面を覆うことである.この目的から考えると, ある面が平面に展開できるかどうかが重要で, それはガウスの曲率で定義することができる.もし面の至る所でガウスの曲率がゼロであれば, 可展面と呼ばれる.このガウスの曲率に関して, 曲面内のガウスの曲率の総和と境界線上の測地的曲率の総和を加えたものは, 2π×オイラー標数と等しいというガウス-ボネの定理がある.本論文では, この定理を衣服構成の立場で議論する.特に, 裁断と縫合という技術はガウスの曲率と測地的曲率の変化と捉えることが出来る.この定理は一種の角度保存則と考えられるので, 角度の配分という考え方を導入することができる.この考え方をより明確にするために, 縫合の前後で各曲率がどの様に変化するかを示し, この関係を縫合の式と呼ぶことにする.角度の配分という考え方と縫合の式は衣服構成にとって有益であると考える.