出版者

篠原出版新社

雑誌

イザイ : 医療材料・医療機器の情報提供と人材育成のための専門誌

巻号頁・発行日

no.26, pp.8-11, 2015-04

著者

盛田 寛明 塩中 雅博 古井 透

出版者

医学書院

雑誌

総合リハビリテ-ション (ISSN:03869822)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.167-174, 2003-02

被引用文献数

5

著者

川村 慎一 奈良林 直

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会和文論文誌 (ISSN:13472879)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.84-96, 2016

被引用文献数

1

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Three nuclear reactors at Fukushima Daini Nuclear Power Station lost all their ultimate heat sinks owing to damage from the tsunami caused by the Great East Japan Earthquake on March 11, 2011. Water was injected into the reactors by alternate measures, damaged cooling systems were restored with promptly supplied substitute materials, and all the reactors were brought to a cold shutdown state within four days. Lessons learned from this experience were identified to improve emergency management, especially in the areas of strategic response planning, logistics, and functions supporting response activities continuing over a long period. It was found that continuous planning activities reflecting information from plant parameters and response action results were important, and that relevant functions in emergency response organizations should be integrated. Logistics were handled successfully but many difficulties were experienced. Therefore, their functions should be clearly established and improved by emergency response organizations. Supporting emergency responders in the aspects of their physical and mental conditions was important for sustaining continuous response. As a platform for improvement, the concept of the Incident Command System was applied for the first time to a nuclear emergency management system, with specific improvement ideas such as a phased approach in response planning and common operation pictures.

著者

太田 勇

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

Geographical review of Japan, Series B (ISSN:02896001)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.115-129, 1985

被引用文献数

1

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シンガポールの今日の経済繁栄は,全国民の英語化政策に象徴される強力な国民統合への努力に負うところが大きい.政府関係者はもちろん,ほとんどすべてのシンガポール人学者が,この政策を高く評価している.しかしその反面,独立後20年間に強行された華語系人への抑圧は語られず,現在の政治的安定と物的生活の向上にのみ注意が払われがちである.ここへ至るまでに,英語系エリート主導の人民行動党政府が,いかに華語教育を衰退させたか,いかにアジア系公用語の地位を低下させたかがもっと重視されてよい。筆者はこの観点から,シンガポールの経済繁栄は多数派の華語華人の文化的敗北をもたらし,華語の社会的機能を少数派言語のマレー,タミル両語並みに低めたことに言及した。<br> また,英語国化をとげつつあるが,シンガポール独自の文化的特色を反映させた言語の土着化には賛成が少なく,イギリス英語至上の思想が指導者層に一般化している.彼らにとっては,国際的に通用する英語こそが習得に価いするのであり,局地的にしか使われない型の英語は異端なのである.それは,国の経済規模が小さく,政治的には国際情勢の影響を大きく受ける小島国が,もっとも効率よく自言語を発展させる智恵の表れでもあろう.かくして,シンガポールはその経済発展の基盤と,将来の言語文化の方向とを,植民地時代の遺産継承の形で確立している.

著者

横田 和章

出版者

日本図書館協会

雑誌

現代の図書館 (ISSN:00166332)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.89-94, 2011-06

被引用文献数

1

著者

堀 朋平

出版者

東京大学大学院人文社会系研究科・文学部美学芸術学研究室

雑誌

美学芸術学研究 (ISSN:13426095)

巻号頁・発行日

no.25, pp.61-104, 2006

著者

堀 朋平

出版者

日本音楽学会

雑誌

音楽学 (ISSN:00302597)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.157-170, 2007-04

出版者

電子情報通信学会

巻号頁・発行日

1989

著者

島田 裕子

出版者

昭和女子大学大学院生活機構研究科

雑誌

昭和女子大学大学院生活機構研究科紀要 (ISSN:09182276)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.29-40, 2010

著者

園山 玄史 石川 利江 鈴木 平

出版者

桜美林大学

雑誌

心理学研究 : 健康心理学専攻・臨床心理学専攻 (ISSN:21859957)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.49-61, 2013-03-20

著者

福田 行弘

出版者

メディカ出版

雑誌

ハートナーシング (ISSN:09142819)

巻号頁・発行日

vol.15, no.12, pp.1275-1282, 2002-12

著者

横内 恵 ヨコウチ メグミ

出版者

大阪大学中国文化フォーラム

雑誌

OUFCブックレット (ISSN:21876487)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.62-74, 2016-02-25

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中国の食・健康・環境の現状から導く東アジアの未来 : 地域研究における文理融合モデルの探求

著者

影浦 峡

出版者

青土社

雑誌

現代思想

巻号頁・発行日

vol.44, no.7, pp.170-185, 2016-03

著者

伊東 真里 Mari Ito 吉備国際大学心理学部臨床心理学科 Department of Clinical Psychology School of Psychology KIBI International University

出版者

高梁学園吉備国際大学

雑誌

吉備国際大学研究紀要 社会福祉学部 (ISSN:18836224)

巻号頁・発行日

no.19, pp.59-66, 2009

著者

ヨハン・カスパルト・ブルンチュリー 著

出版者

文部省

巻号頁・発行日

vol.巻6中, 1874

著者

大蔵 綾子

出版者

記録管理学会

雑誌

レコード・マネジメント : 記録管理学会誌 (ISSN:09154787)

巻号頁・発行日

no.55, pp.13-35, 2008-05-30

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わが国の学校において、1990年代に注目を集めた情報公開問題は、多くの地方公共団体で指導要録の全面開示が決定されるなどして一定の進展をみせた。しかし、情報公開を実施するための文書管理の方策、特に文書管理規則等のような制度に関する検討は今後の課題である。国の行政機関における文書管理は、「行政文書の管理方策に関するガイドライン」に沿うこととされたため、文書管理規則等については、以前にみられた省庁間における差異は、問題を残しながらもある程度解消されている。これに対し、地方公共団体では、現在でも文書管理に関する制度は地方公共団体によって区々であり、文書管理規則等の内容に相当の差異が認められる。そのなかでも、学校は教育委員会の下におかれているため、差異の程度が複雑になっている。そこで、本稿では東京都特別区を中心に取り上げ文書管理規則等の内容を比較することにより現状分析を行った。その結果、以下の課題が明らかになった。第1に、文書管理規則等の設置背景がそもそも事務の効率化にあるため、情報公開や歴史的文書の保存を含めた文書のライフ・サイクルを保障するような内容でないということ、第2に、公立学校に特有の人事制度が原因で文書管理担当者が制度として確立されていないこと、第3に、公文書館が未設置であるために、文書管理規則等において移管先を指定することが不可能であることがあげられる。これらの現状を踏まえて、文書管理規則等を整備するための課題を提起する。

出版者

京都大学人文科学研究所

雑誌

人文 (ISSN:0389147X)

巻号頁・発行日

vol.60, pp.1-53, 2013-06-30

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[随想]ルートの想い出 / 麥谷 邦夫 [1]

著者

深谷 崇史

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.61, no.10, pp.1431-1434, 2007-10-01 (Released:2010-01-08)

参考文献数

6

著者

柿沼 美和 五十嵐 勝 奥田 知規 大井 綱郎 古賀 道之

雑誌

東京医科大学雑誌 (ISSN:00408905)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, 2000-03-01

著者

by Geraldine Jonçich Clifford

出版者

Wesleyan University Press

巻号頁・発行日

1984