著者

Masashi Kato Tomohiro Ambe

出版者

ICSCRM2019 Organizing Committee

雑誌

International Conference on Silicon Carbide and Related Materials 2019 (ICSCRM2019)

巻号頁・発行日

2019-07-19

著者

藤間 藍 日色 知也 地震火山子供サマースクール 運営委員会

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2019年大会

巻号頁・発行日

2019-03-14

---

地震火山こどもサマースクールは、日本地震学会, 日本火山学会, 日本地質学会を主催として、1999 年から毎年夏休みに全国各地で開催されている. このイベントの目的は, 研究の最前線にいる専門 家が、 こどもたちに地震・火山現象の発生要因と自然の大きな恵みについてわかりやすく伝えるこ とである(日色ほか, 2018)。平成 30 年度は伊豆大島を舞台に地元の小学生から高校生まで 34 名を迎え実施した。 当初8 月 7 日, 8 日の 2 日間の開催を予定していたが、天候不順のため, 8 月 7 日の 1 日間に短縮しての開催とした。伊豆大島は, 一般に伊豆・小笠原弧上に位置し、太平洋プレートの沈み込みに伴うマグマの発生に より、現在まで火山活動が生じている火山島であると考えられている。最近の火山活動としては、1986 年の三原山噴火が挙げられる。今回は「火山島 伊豆大島のヒミツ」をテーマに、島の誕生から現在までの歴史やそこに成立した 地域社会との関係について、野外観察や身近な材料を使った実験, 研究者との対話を通して、こどもたちが火山噴火の仕組みを理解し、自然の恵みや観光, 自然災害についての理解を深めるとともに、島の過去, 現在, そして未来を考えることを活動の目的とした。こどもたちは1日の中で地形, 地層, および溶岩に関する野外観察, 室内実験と講義を通じて学習し、島の成り立ちについて理解を深めた。地形観察では、伊豆大島西側の溶岩台地や元町地区の街並み、カルデラ内部の構造を観察し、自分た ちが住んでいる島の土地について学んだ。地層観察では、 大島温泉ホテル付近の露頭にて火山灰を観察した。 火山灰中には神津島由来の灰白 色の火山灰が挟まれており、短い期間に別の島でも噴火していたことを学んだ。溶岩の観察では、パホイホイ溶岩とアア溶岩の産状の違いについて学んだ。室内では、カルデラ形成のメカニズムを再現したカルデラ実験, マグマの性質と上昇過程を再現し たマグマだまり実験, パホイホイ溶岩の移動と形成を再現した溶岩実験, 炭酸を用いて噴火様式に ついて再現した噴火実験を行った。1日の最後には、こどもたちはチームごとに学んだことをまとめ, 発表を行った。今回のサマースクール終了後、実行委員会はこどもたちからのアンケートや発表内容、および携 わったスタッフの意見をもとに、来年度のサマースクールの方針を議論した。実行委員会のスタッフの意見では、地元スタッフの長年の経験や機転の利いた行動で、運営をス ムーズに進められたことが挙げられた。また、こどもたちのアンケート結果からは、 4つの実験のうち3つで「よかった」と回答した人が 80%を超えており、こどもたちは実験に対して高い関心があったことを示している。さらに、地形および地層の観察でも 22 人(65%)が「よかった」と回答しており、地形地質学的な 諸現象への関心の高さがうかがえる。こどもたちの発表では、活火山は常に活動しており、生活する上で不便なこともあるが、温泉や良い 漁場など多くの恩恵の受けているという意見が挙げられた。毎年2日間かけて行われるプログラムを1日に短縮しての開催となったが、こどもたちは観察や 実験、講義を通して火山現象の発生要因を解き明かし, 火山島で住むことで得られる自然の恵み, 自然災害との共生のしかた, 伊豆大島の過去, 現在, そして未来について考え、有意義なサマース クールとなったと考えられる。

著者

紺野 剛史 金月 寛彰 福田 大輔 園田 俊浩

出版者

人工知能学会

雑誌

2019年度 人工知能学会全国大会(第33回)

巻号頁・発行日

2019-04-08

---

近年,日本の高齢者人口は増加している. 介護期間を短縮する方法として,高齢者の転倒リスク検出を検討した. 本論文の目的は,非接触センサーで転倒リスクを検出することである.40人の被験者による5メートルの歩行テストのビデオを撮影し,次に,OpenPoseを使ってそれらを処理した.最後に,リハビリ運動指導員は転倒リスクを3段階で評価した.本稿では,3つの機械学習モデルについて転倒予測の精度評価を報告する.その結果,非接触センサーを使用してもすべてのアルゴリズムで約80%の精度が得られることがわかった.

著者

嶋崎 嵐 杉浦 裕太 伊藤 勇太 木村 聡貴 三上 弾 杉本 麻樹

出版者

特定非営利活動法人 日本バーチャルリアリティ学会

雑誌

第21回日本バーチャルリアリティ学会大会

巻号頁・発行日

2016-09-09

著者

田村 理納 宮澤 理稔

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2016年大会

巻号頁・発行日

2016-03-10

---

2011年3月11日に発生したMw9.0東北地方太平洋沖地震の4日後に、静岡県東部においてMj6.4(Mw6.0)の地震が発生した。この地震は、東北地方太平洋沖地震のセントロイドから約450km離れた余震域外の領域で発生しており、また約4分前に発生した福島県沖の地震(Mj6.2)の表面波が通過している最中に発生していたため、どの様な誘発過程を経て発生に至ったのかを調べた。まず、静岡県東部地震の震源にどのような応力変化が働いていたのかを調べるため、静的ΔCFF、表面波と地球潮汐による動的ΔCFFを調べた。東北地方太平洋沖地震による静的応力変化及び表面波による動的応力変化の最大値は、それぞれ約21 kPa, 200 kPaであり、動的応力変化は静的応力変化に比べ一桁大きかった。地球潮汐による応力変化と福島県沖の地震の表面波による動的応力変化は最大で約1.2 kPa, 0.3 kPaであった一方、静岡県東部地震発生時の値はいずれも負の値で約-0.2 kPa, -0.01 kPaであった。次に、静岡県東部地震の破壊域での前震活動の有無について調べた。気象庁一元化震源カタログによると静岡県東部地震の発生前に震源域を含む領域では地震活動が認められていないため、matched filter法により検出を試みたところ、本震の約17時間前に本震の震源から約2km北北東の場所にM1.0の地震が1つ見つかったが、それまでの微小地震活動を考慮すると本震を誘発した前震とは結論付けられない。以上の結果を踏まえ、地震発生サイクルにおけるclock advanceによる、静岡県東部地震の「見かけ遅れ誘発」の可能性を提案する。まず静岡県東部地震の震源域の摩擦応力が、東北地方太平洋沖地震による静的な応力変化及び、表面波の動的な応力変化によって急速に増加した。その後、東北地方太平洋沖地震の大規模な余震の表面波による動的な応力変化及び、地球潮汐による応力変化によって摩擦応力がより摩擦強度に近づき、応力擾乱がなかった場合の発生予定時刻よりも早まって(clock advance)地震が発生した。大振幅の応力擾乱が作用してから遅れ破壊に至るまでの時間が、地震発生サイクルのスケールと比べてわずかでしかないことから、もともと静岡県東部地震のような地震が発生する準備が十分整っていたことが示唆される。

著者

塩島 謙次 松田 稜 加藤 正史

出版者

応用物理学会

雑誌

2019年第80回応用物理学会秋季学術講演会

巻号頁・発行日

2019-07-10

著者

(M2)長屋 圭祐 平山 貴史 宮坂 晶 児島 一聡 加藤 智久 奥村 元 加藤 正史

出版者

応用物理学会

雑誌

2019年第80回応用物理学会秋季学術講演会

巻号頁・発行日

2019-07-10

著者

(M1)安田 優斗 宇佐美 茂佳 田中 敦之 天野 浩 加藤 正史

出版者

応用物理学会

雑誌

2019年第80回応用物理学会秋季学術講演会

巻号頁・発行日

2019-07-10

著者

加藤 正史 浅田 貴斗 朱 帥 伊藤 健治 冨田 一義 成田 哲生 加地 徹

出版者

応用物理学会

雑誌

2019年第80回応用物理学会秋季学術講演会

巻号頁・発行日

2019-07-10

著者

S. Zhu K. Ito K. Tomita T. Narita T. Kachi M. Kato

出版者

The Japan Society of Applied Physics

雑誌

2019 International Conference on Solid State Devices and Materials

巻号頁・発行日

2019-07-01

著者

T. Kawane G.J. Matt S. Shrestha L. Jevgen C.J. Brabec A. Kanak P. Fochuk M. Kato

出版者

The Japan Society of Applied Physics

雑誌

2019 International Conference on Solid State Devices and Materials

巻号頁・発行日

2019-07-01

著者

緒方 英紀 山﨑 亮 吉良 潤一

出版者

一般社団法人日本神経学会

雑誌

第60回日本神経学会学術大会

巻号頁・発行日

2019-05-08

著者

荒田 仁 髙嶋 博

出版者

一般社団法人日本神経学会

雑誌

第60回日本神経学会学術大会

巻号頁・発行日

2019-05-08

著者

小口 高

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2019年大会

巻号頁・発行日

2019-03-14

---

2022年度から高校の地歴科で「地理総合」が必修となる。地理総合は現行の地理Aを基礎とするが、地理情報システム(GIS)によるデジタル情報の処理、自然災害、地球環境問題といった理系的な要素が重視されている。したがって、地理総合は高校生が地理学のみならず地学の素養を高めることにもつながる。高校の理科では、2012年度に「地学基礎」が新科目となった結果、以前よりも地学を学ぶ高校生が増えた。しかし履修率は三割弱であるため、多くの高校生にとっては地理総合が地球惑星科学に関連する内容に触れる主要な機会となる。したがって、地理総合が高校生の関心を惹きつけ、その内容が大学への進学や将来の職業の選択の際に考慮されれば、地理学のみならず地学を含む地球惑星科学の発展につながる。このような状況を作り出すためには、日本地球惑星科学連合や日本学術会議のような、地理学と地学の研究者が共に参加している組織における活動が効果的である。これらの組織の構成員の多くは大学や研究所の研究者であるため、高校の地歴科や理科の教員との連携体制を作ることも重要である。2018年度には、日本学術会議の地球惑星科学人材育成分科会の下に地学・地理学初等中等教育検討小委員会が設置され、主に高校における地学・地理教育の充実に向けた検討を行っている。この小委員会には大学と高校の教員とともに、文科省と国土地理院の職員も参加しており、検討課題の中には上記した地理総合の実施を踏まえた地学・地理教育の活性化も含まれている。このような活動を日本地球惑星科学連合の場でも行いつつ、地理学と地学の関係者が連携して将来の両学問を支える人材の育成に取り組むことが重要である。

著者

小河 泰貴

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2019年大会

巻号頁・発行日

2019-03-14

---

次期学習指導要領が2018年3月に告示され、「持続可能な社会づくり」に求められる地理の新科目として、必履修科目の「地理総合」が設けられた。1992年の「地理教育国際憲章」において、地理学研究の五大概念は「位置と分布」「場所」「人間と自然環境との相互依存関係「空間的相互依存作用」「地域」とされた。これらの概念は、地理カリキュラムを構成するうえでの一つの指針となっている。また、国際地理オリンピックの開催を通して、世界と日本の高校生に、地理教育で養う思考やスキルなどの国際的な基準が示されている。 「地理総合」の実施に向けて、私たち地理教員は何をどのように意識して授業構想をしていくのか。その視点として、国際地理オリンピック世界大会の出題内容や、日本の高校生の地理的な見方・考え方の現状などを踏まえ、「地理総合」で付けさせたい力と授業構想について報告をする。

著者

熊本 雄一郎 青山 道夫 浜島 靖典 村田 昌彦

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2019年大会

巻号頁・発行日

2019-03-14

---

2011年3月に発生した福島第一原子力発電所事故によって、20­-40 PBqの放射性セシウムが環境中に放出されたと推定されている。そのうちの7­8割は北太平洋に沈着・流出したと見積もられているが、それらのほとんどは海水に溶けた状態で存在する。そのため福島事故由来の放射性セシウムは、海水混合によって希釈されながら表層水の流れに沿って北太平洋全域に広がりつつある。これまでの研究によって、日本近海に沈着・流出した放射性セシウムは北太平洋の中緯度を表面海流に乗って東に運ばれ、事故から約4年が経過した2015年には北米大陸の西海岸に到達したことが分かっている。演者らは2017年夏季に北太平洋亜寒帯域において実施された海洋研究開発機構「白鳳丸」航海において海水試料を採取し、その中の放射性セシウム濃度を測定した。福島事故起源134Csの濃度は、希釈と放射壊変(半減期は約2年)によって現在1 Bq m­-3以下まで低下しているため、濃縮しなければ測定することができない。濃縮には、仏国Triskem社製のCsレジン(potassium nickel ferrocyanate on polyacrylnitrile, KNiFC-PAN)を用いた。海水試料約40 Lを50 ml min­-1の流速で5 ml(約1 g)のCsレジンに通水することで、レジンに放射性セシウムを濃縮した。海水試料にはキャリアとして塩化セシウム(133Cs)を加え(濃度約100 ppb)、その通水前と通水後の濃度差から放射性セシウムの回収率を約95%と見積もった。陸上実験室に持ち帰ったCsレジンは洗浄後、海洋研究開発機構むつ研究所、または金沢大学環日本海域環境研究センター低レベル放射能実験施設の低バックグランドGe半導体検出器を用いてγ線分析に供され、134Csの放射能濃度が求められた。東部北太平洋のアラスカ湾を横断する東西(北緯47度線)と南北(西経145度線)の2本の観測線に沿った鉛直断面図によると、深度300mまでの表層において東側及び北側の観測点、すなわち北米大陸沿岸により近い観測点で事故起源134Csの濃度が高くなっていた(放射壊変を補正した濃度で最高6 Bq m­-3)。これは北米大陸に到達した福島事故起源134Csが北米大陸に沿って北上し、さらに北太平洋の高緯度(北緯50­-60度)を西向きに運ばれていることを示唆している。本研究によって得られた結果から、今後数年以内に福島事故起源134Csが北太平洋亜寒帯の反時計周りの循環流、すなわち北太平洋亜寒帯循環流に沿って日本近海に回帰してくることが予測された。

著者

下澤和幸 山﨑順二 今本啓一

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学年次大会2019(札幌)

巻号頁・発行日

2019-06-11

---

国内では,実構造物の建設時における品質管理の一つの手段として,非破壊試験が導入されるようになり,特に表層透気試験であるダブルチャンバー法[Torrent法]が,かぶりコンクリートの品質評価に適用されてきている。しかし,本試験の測定値の評価基準は未だ整備されておらず,その評価には海外での検査指針等に示された基準値を参照しているのが現状である。本論では,実構造物を模擬したコンクリート試験体による透気試験や物性のデータをもとに,透気係数と中性化速度係数との関係を求め,ダブルチャンバー法による透気試験データを評価するための指標値の一案を示した。

著者

田中舘悠登 羽原俊祐 山本英和 馬場孝輔

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学年次大会2019(札幌)

巻号頁・発行日

2019-06-11

---

近年,岩手県をはじめとする東北地域では,凍結防止剤の散布に伴い,スケーリングが顕著となり問題となっている。本研究では,スケーリング発生条件について評価し,その発生条件を基に最低気温と凍結防止剤の散布量から,岩手県におけるスケーリングの危険度マップを作成した。スケーリングは凍結防止剤の種類が異なった場合でも,-5℃以下で発生し,濃度が高いほどスケーリングが発生する最低温度の閾値は低くなることが分かった。作成したスケーリング危険度マップは,既往の凍害危険度マップとある程度一致した。加えて,国道4号線の県北区間ではスケーリングの危険度が高いことを示唆した。

著者

岡崎百合子 岡崎慎一郎 浅本晋吾 全邦釘

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学年次大会2019(札幌)

巻号頁・発行日

2019-06-11

---

コンクリート橋梁の劣化は,塩害や中性化等に起因する損傷と活荷重等の作用が互いに関連し,極めて複雑な様相を呈することから,その損傷予測に対し,膨大な情報の裏に潜むパターンを認識できる機械学習が注目されている。本研究は,コンクリート橋梁の劣化に関するデータのように,入力パラメータが多く,時間軸上に稠密でもなく等間隔でもないデータ群を対象として,機械学習の各アルゴリズムを用いた回帰モデルの性能比較を行い,最も適したアルゴリズムの選択を試みるものである。

著者

岡崎慎一郎 金崎浩司 和田健司 石丸伊知郎

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学年次大会2019(札幌)

巻号頁・発行日

2019-06-11

---

本稿では,結像型二次元フ-リエ分光法技術を用いて,小型で除震不要な近赤外分光システムを試作し,コンクリ-ト表面の全塩化物イオン濃度の二次元イメ-ジングの適用性に関する検討結果について,報告を行うものである。検量線の作成時においては,フリーデル氏塩と思われるピ-ク波形において,他の物質に由来するものの影響が含まれていたため,波形のピ-ク分離を行った。また,試験体断面の塩化物イオン濃度における二次元イメ-ジングが,短時間でかつ高精度で行えることを確認した。また,屋外の測定を実施し,概ね問題なく塩化物イオン濃度の二次元イメ-ジングが可能であることを確認した。