著者

久米 あつみ

出版者

帝京大学文学部

雑誌

帝京国際文化 (ISSN:09153519)

巻号頁・発行日

no.16, pp.93-97, 2003-02

著者

武市 昇

出版者

一般社団法人日本航空宇宙学会

雑誌

日本航空宇宙学会誌 (ISSN:00214663)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.110-116, 2015-04-05

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宇宙エレベータは,1本のケーブル(建設初期ケーブル)を静止軌道上から地上まで伸展し,さらにこのケーブルを利用して多くのケーブルを付加することにより容易に建造することができるものと考えられている.しかし,建設初期ケーブルの伸展に伴い作用する重力が徐々に増加するため,質量中心を静止軌道上に保つことができずケーブル全長の伸展を完了する前に下端が地上に達してしまう.質量中心を少しずつ上昇させるような軌道制御を行うことにより,静止軌道を保ちながらケーブル全長を伸展することができる.静止軌道上にケーブル伸展機構,イオンスラスタおよび推進剤を含む総質量40トンの建設初期ケーブル伸展システムを構築することにより,9日間で建設初期ケーブルの全長の伸展を完了できる.

著者

松村 昌家

出版者

甲南英文学会

雑誌

甲南英文学 (ISSN:18839924)

巻号頁・発行日

no.26, pp.1-19, 2011

著者

下田尾 誠

出版者

学術雑誌目次速報データベース由来

雑誌

比較文化研究 (ISSN:09140247)

巻号頁・発行日

vol.40, pp.105-122, 1998

著者

松下 行馬

出版者

日本学校音楽教育実践学会

雑誌

学校音楽教育研究 : 日本学校音楽教育実践学会紀要 (ISSN:13429043)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.156-157, 2013-03-31

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1908年04月23日, 1908-04-23

著者

平野 千枝子

出版者

山梨大学教育人間科学部

雑誌

山梨大学教育人間科学部紀要 (ISSN:18825923)

巻号頁・発行日

vol.16, no.23, pp.249-258, 2014

著者

指原安三 編

出版者

慶応書房

巻号頁・発行日

vol.第1 (首編-第7編), 1943

著者

山珪士信 校

出版者

金盛堂

巻号頁・発行日

1886

著者

崔 英姫 根本 彰

出版者

東京大学大学院教育学研究科生涯学習基盤経営コース内『生涯学習基盤経営研究』編集委員会

雑誌

生涯学習基盤経営研究 (ISSN:1342193X)

巻号頁・発行日

no.38, pp.29-39, 2013

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本稿は、高校生が取り組む「卒業研究」の事例を挙げて、卒業研究で要求される論文を執筆した生徒の視点から、探究型学習の現状を把握し、その抱える課題について考察することを目的とする。調査のため、卒業研究が高校卒業の要件である中高一貫校A校を選定し、高校生の執筆者を対象にアンケートを実施した。調査結果、A校の卒業研究に観られる探究型学習は、現実社会との連帯を意図した体験的な探究活動を重視する特徴をもち、執筆者にとって自己主導型な学習を行ったという肯定的評価に結びつく教育効果をもつことが分かった。卒業研究の課題としては、論文作成についてのより明確な指導法の確立、テーマ設定や情報の探索・利用時に必要な情報リテラシーの育成、学習過程全般にわたる情緒的支援の必要性が示唆された。This paper examines the circumstances of inquiry-based learning and analyzes students'problems in conducting `graduation research', which is implemented in connection with `integrated studies'in school curriculums. In the study, we selected a school which graduation research required for high school graduation, and conducted a questionnaire survey targeting learners who had done such research. The survey results revealed that inquiry-based learning for graduation research emphasizes inquiry activities and experiential studies designed to encourage solidarity with the real world, and that graduation research has an educative effect connected with learners positively evaluating the fact that they had performed self-directed learning. The results indicated the necessity for affective support throughout the learning process, establishing a method for instructing students in writing papers, and the development of information literacy when defining research questions, and searching for and using information.

著者

松岡 亮二 中室 牧子 乾 友彦

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.95, pp.89-110, 2014

被引用文献数

3

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<p> P. ブルデューの文化的再生産論は日本社会においても教育達成の格差生成メカニズムの一つとして研究され,各家庭における文化資本の偏在,それに家庭の文化資本と子の教育達成の関係について知見が蓄積されてきた。近年,教育選抜の早期化によって社会階層と教育達成の関連強化が懸念されているが,早期家庭内社会化によって文化資本が世代間相続する過程については未だに実証的に明らかにされていない。そこで本稿は厚生労働省による21世紀出生児縦断調査の個票データを用い,文化的行為である読書に着目し,文化資本の世代間相続という動的な過程をハイブリッド固定効果モデルによって検討した。<BR> 分析の結果,父母の学歴と世帯所得は,父母それぞれの一ヶ月あたりの雑誌・マンガを除く読書量という文化的行為を分化していた。また,これらの学歴と世帯所得によって異なる父母の読書量は,子ども間の読書量格差と関連していた。そして,父母の読書量の変化は,観察されない異質性を統制しても子の読書量の変化と関係していた。親の学歴は制度化された文化資本,世帯所得は経済資本であり,それらの資本量の差が読書行為を分化し,親子の文化的行為が関連している──小学校1,2,4年生の3時点の縦断データに基づいた本稿の結果は,子ども間の文化資本格差,それに先行研究が考慮しなかった観察されない異質性を統制した上で,文化的行為の世代間相続を実証的に示している。</p>

著者

牧田 稔

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.87-96, 1948 (Released:2010-07-16)

著者

本間 正修 渡辺 篤太郎 松尾 弘毅

出版者

宇宙航空研究開発機構

雑誌

東京大学宇宙航空研究所報告 (ISSN:05638100)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.167-190, 1976-02

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観測ロケットのピッチ=ロール・レゾナンスの問題に関連して,若干の仮定の下に共振点付近での機体の運動の解析を行った. また共振状態が持続するロール・ロック=イン現象について,それが起こらないための条件を求め,シミュレーション結果との比較を行った.

著者

村重 慶一

出版者

日本加除出版

雑誌

戸籍時報 (ISSN:09121579)

巻号頁・発行日

no.730, pp.54-56, 2015-09

著者

松本愛重 編

出版者

成歓社

巻号頁・発行日

vol.第1集, 1894

著者

山川健次郎 述

出版者

武蔵高等学校校友会

巻号頁・発行日

1931

著者

田中 剛 Tanaka Tsuyoshi

出版者

名古屋大学年代測定資料研究センター

雑誌

名古屋大学加速器質量分析計業績報告書

巻号頁・発行日

vol.26, pp.120-125, 2015-03

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名古屋大学年代測定総合研究センターシンポジウム報告

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1920年04月29日, 1920-04-29

著者

柴田 勲 小野 雅章 森 正史

出版者

社団法人日本獣医学会

雑誌

The journal of veterinary medical science (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

vol.63, no.6, pp.655-658, 2001-06-25

被引用文献数

17

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豚流行性下痢(PED)ウイルスに対する高度免疫牛初乳(HCC)の予防効果を子豚を用いた実験感染で検討した.実験1では,中和抗体価512倍のHCCおよび非免疫牛初乳(UCC)を各4頭の2日齢豚に経口投与後,10LD_<50>のPEDウイルスを経口攻撃した.牛初乳は4時間間隔で1日3回投与した.HCC投与グループの半数は下痢を呈した後回復し,全ての豚は生存した.一方,UCC投与豚は全て下痢を示し3頭が死亡した.実験2では,抗体価512,128および32倍のHCCおよびUCCを投与した2日齢豚を同様に経口攻撃した.攻撃後の生存率はそれぞれ100,75,50および0%であった.実験3では512倍のHCCおよびUCCを投与した1日齢豚を攻撃後24,48および72時間後に剖検して病理学的に小腸を調べた.HCC投与豚は臨床症状を示さず,また,小腸上皮細胞内にPEDウイルス抗原が検出されず絨毛の長さも正常であった.一方,UCC投与豚では小腸絨毛の萎縮と上皮細胞内にPEDウイルス抗原が感染後24時間目から認められた.以上の成績から,HCCの豚への経口投与はPEDウイルス感染の予防に効果があり,致死率を下げることが示された.

著者

馬越 徹

出版者

桜美林大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2003

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本研究は,近年,大学の経営力の強化が叫ばれていることに鑑み,大学経営の中枢を担う大学職員に焦点を当て,彼らの職能向上,とりわけ専門職化(プロフェッショナル化)の方法としての大学院教育の役割に注目し,その実態と有効性を検討することを目的とした。その際,この分野で50年以上の歴史と実績をもつアメリカ,日本に先駆けて大学職員を対象とする専門職大学院を立ち上げている韓国の事例と日本のそれを比較研究することにした。研究を通じて得られた知見は以下のとおりである。(1)アメリカでは大学拡張期(1960年代)に大学職員の専門職化が進み,専門職大学院(教育大学院高等教育プログラム)が大量に創設されるとともに,専門職種(トップマネジメント,中級マネジメント)に応じた各種の短期プログラムの開発も行なわれてきた。一方,日本や韓国における職員の職能開発は,大学内および大学団体(協会)などにおける研修事業として行なわれてきたに過ぎない。(2)2000年以後,日本でも大学職員の職能開発のための大学院教育(通信制含む)がスタートしたが,まだ緒についたばかりであり,プログラムや開講形態(夜間,週末,夏季・冬季集中等)の面で改善の余地が多い。(例:桜美林大学・大学アドミニストレーション専攻,名古屋大学・高等教育マネジメント・コース,東京大学・大学経営・政策コース)(3)韓国の場合は,国公私立を包含する大学団体(韓国大学教育協議会)が,大学評価認定制度の運用と連動させて職員研修を体系的に行なってきているが,近年,専門職大学院(教育大学院)における大学職員の教育が本格化している。(亜州大学教育大学院・大学行政管理専攻)(4)これらのケース・スタディに加え,職員研修に関する文献目録を作成し,本テーマに関するデータベース構築の基礎作業をすることができた。