著者

久保田 広

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.15, no.10, pp.410-414, 1963-10-01

---

レーザの発達につれて光のcoherencyという問題がとりあげられてきた.coherencyというのは直訳すれば可干渉性ということである.しかし光というものはマックスウェルの微分方程式の解として与えられ,この微分方程式は線型であるから,その解の重ね合せもまた解である.これを干渉というならば,どのような光でも完全に可干渉のはずであり,干渉性をうんぬんするということはおかしい.しかし実際には同一光源をほぼ同時に出た光でなければ干渉縞は観測されず,同一光源でも時間を隔って出た二つの光は,その時間に比例して可干渉性が悪くなるという実験事実がある.これはどのように説明されるかをのべ,これを応用した二三の測定法の例をあげてみよう.

著者

瓜生 めぐみ

出版者

誌友会研修編集部

雑誌

研修

巻号頁・発行日

no.787, pp.85-90, 2014-01

著者

浜田 章作

出版者

鳥取短期大学

雑誌

鳥取短期大学研究紀要 (ISSN:13463365)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.93-109, 2004-12-01

---

明治民法の一部改正法として成立した戦後家族法の改正過程においては, 戦前来の論議を引き継いで,「家」制度を中心にさまざまな立場からの主張と論戦が交わされた.その歴史的, 理論的検討をとおして, 戦前との「連続性」を踏まえつつも, 法的にも社会的にも旧制度を廃棄して戦前との「断絶」の上に近代的, 民主主義的な家族関係と家族法を確立しようとする川島武宜らの立場こそ, 「戦後家族法の出発点」として確認すべき唯一の立場であることが明らかとなる.

著者

佐伯 仁志

出版者

法曹会

雑誌

法曹時報 (ISSN:00239453)

巻号頁・発行日

vol.48, no.12, pp.1-35, 1996-12

著者

岡 典子

出版者

社会事業史学会

雑誌

社会事業史研究

巻号頁・発行日

no.35, pp.53-68, 2008-03

著者

熊川 幸平

出版者

一般社団法人 資源・素材学会

雑誌

資源と素材 (ISSN:09161740)

巻号頁・発行日

vol.122, no.10_11, pp.537-541, 2006-11-25 (Released:2009-09-18)

---

The Nagasaki Coal Mine Technology Training Center was established following the closure of Matsushima Coal Mine Co. Ltd. in November 2001. A part of mining concession area formerly owned by Matsushima Coal Mine was then purchased to be used as training facilities. The training program is focused on transfer of coal mine technology, and conducted by NEDO (New Energy and Industrial Technology Development Organization). The objectives of the training program is to promote the transfer of technology on underground coal mining to engineers from coal producing countries such as China, Indonesia, and Vietnam. For these countries, the technology will serve as valuable tool to face changes that will likely occur in near future. These changes include a shift in mining method from open cut to underground mining, or deterioration in mining conditions as mining locations become deeper and deeper. Through the technological cooperation and transfer of Japan's coal mining technology, efforts were made to achieve the stable coal supply-demand in Asian region and stable supply of foreign coal to Japan.

著者

市川 正人

出版者

立命館大学法学会

雑誌

立命館法学

巻号頁・発行日

vol.2015, no.2, pp.122-134, 2015-08 (Released:2015-09-10)

著者

狭間 直樹

出版者

霞山会

雑誌

東亜 (ISSN:03873862)

巻号頁・発行日

vol.415, pp.67-73, 2002-01

著者

金澤 章

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.52, no.4, pp.241-248, 2014-04-01 (Released:2015-04-01)

参考文献数

57

---

植物においては,核酸の塩基配列特異的に起きるRNA分解,ならびにDNAのメチル化やヒストン修飾の変化を伴うエピジェネティックな変化を誘導することが可能である.本稿では,これらの反応経路が明らかになった経緯を概説するとともに,後者の例として,ウイルスベクターを用いてRNA-directed DNA methylationを誘導し,外来遺伝子をもたずに特定の内在性遺伝子の発現が抑制された植物を作出した研究を紹介する.また,遺伝子特異的,あるいは非特異的にエピジェネティックな変化を誘導する方法,ならびにCRISPR/Cas系などによるゲノム編集を含む,新規な植物育種技術の有効性と特徴を論じる.

著者

小林 信彦

出版者

桃山学院大学

雑誌

桃山学院大学人間科学 (ISSN:09170227)

巻号頁・発行日

no.28, pp.19-62, 2004-12-10

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.58, no.7, pp.585-585, 2015-10-01 (Released:2015-10-01)

著者

納富 一宏 石井 博章

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.第55回, no.人工知能と認知科学, pp.95-96, 1997-09-24

---

専門用語などを多用した文書に見られる, 一般的でない複合名詞は, 文書校正支援シスデムにおいて未知語として扱われる。未知語が多く含まれる文書のチェックでは, 校正支援のパフォーマンスは低下する傾向がある。これに対応するため, 複合名詞が未知語であると判断された場合について, 複数の部分文字列への分割(展開)を行い, さらに, 適当な付属語要素を補うことで, 単文を生成する。生成された単文は, 統語構造を持つことから, 通常の文書チェック処理を施すことが可能である。本稿では, 複合名詞として表現された未知語の解析を実現する「展開・単文化」手法について述べる。また, 本手法を用いた評価実験について触れる。

著者

脇田 早紀子 金子 宏

雑誌

情報処理学会研究報告自然言語処理(NL)

巻号頁・発行日

vol.1996, no.7(1995-NL-111), pp.27-32, 1996-01-19

---

日本語校正支援システムに対して、変換ミスを漏れなく指摘してほしいという要請は以前からあった。我々が作っていたシステムでは、パターンという校正知識記述法と誤用語辞書を利用して変換ミスを検出していたが、余計な警告を出さない方針に徹していたので検出率は変換ミスの50%程度であった。漏れなく警告するため同音異義語を持つ語をすべて警告することも考えられるが、警告数が多くなりすぎて実用的でない。そこで、回りの語・語列・品詞・品詞列などを手がかりに、正しい変換らしいものを除いて警告数を抑える仕組みを作った。本発表では、その辞書を過去の文書の蓄積から自動作成する試みについて述べる。

著者

渡邊 政博 田井 達也 辻 繁子 田中 裕章 元木 貴大 山口 佳津騎 住吉 健太 野崎 孝徒 加地 雅人 朝倉 正登 小坂 信二 芳地 一

出版者

一般社団法人日本医薬品情報学会

雑誌

医薬品情報学 (ISSN:13451464)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.69-76, 2015 (Released:2015-10-01)

参考文献数

22

---

Objective: Many patients in Kagawa University Hospital are administered medicines prepared by the simple suspension method.  Pharmacists in charge of these patients receive inquiries from doctors and nurses regarding the suitability of medicines for the simple suspension method.  Answering these inquiries is complicated and time-consuming as multiple data sources need to be searched.  In order to simplify these complicated procedures, we herein attempted to develop a novel database to provide valuable information that could contribute to the safe performance of the simple suspension method, and evaluated its usefulness.Method: The specifications of the database were determined by analyzing previously answered inquiries.  To evaluate the usefulness of the database, we used test prescriptions and compared the amount of time required to gather information using the database and the conventional method, i.e., using books alone.  We also analyzed previous prescriptions with the database in order to determine what kinds of problems could be detected.Results: The investigation of previous prescriptions indicated that some medicines needed to be examined not only for their suitability for the simple suspension method, but also their incompatibility.  Therefore, we added a feature regarding the incompatibility of medicines to the database.  The time required to gather the information needed to answer the test prescription was shorter with our database than with the conventional method.  Furthermore, the database improved the detection of medicines that require particular attention for their properties including incompatibility.  An analysis of previous prescriptions using our database indicated the possibility of incompatibility in half of the previous prescriptions examined.Conclusion: Our database could rapidly provide information related to the simple suspension method, including the incompatibility of medicines.

著者

小野寺 夏生

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.58, no.7, pp.580-580, 2015-10-01 (Released:2015-10-01)

著者

高瀬 真理子

出版者

実践女子大学

雑誌

歌子 (ISSN:13404164)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.18-31, 2007-03-20

著者

国立国会図書館関西館図書館協力課

出版者

国立国会図書館

巻号頁・発行日

2008-03-31

著者

野村 祐基 磯村 太郎 板井 陽俊 安川 博

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SP, 音声 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.107, no.239, pp.73-77, 2007-09-21

被引用文献数

2

---

近年,歩行足音を用いた個人識別に関する研究が進められている.従来の研究では特徴量抽出を中心に議論されている場合が多い.著者らは歩行足音のスペクトルに対してDPマッチングを適用することで個人識別が可能であることを示した.しかし,観測波形に含まれる足音の開始位置を既知として足音部分の波形を切り出して処理している.本稿では足音の開始位置が未知とした場合のリアルタイム処理を考慮したDPマッチングによる識別方法を検討し,その結果を示す.

著者

山本 道法 羽田 良洋 赤木 泰

出版者

Japanese Society for Therapeutic Radiology and Oncology

雑誌

The Journal of JASTRO (ISSN:10409564)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.125-130, 2000

---

1979年から1998年までの20年間に当院にて翼状片切除後ストロンチウム90プラークによる術後照射が施行された36人40病変を対象とした. 全例鼻側眼球結膜から発生しており, 21病変は右側, 19病変は左側に認められた. 男性18人, 女性18人年齢は43歳から80歳 (中央値64歳) で, 新鮮例38例, 再発例2例であった. 翼状片切除から術後照射までの間隔は24時間以内が17例, 2日が1例, 4日が3例, 9日が5例, 10日が5例, 11日が4例, 12日, 13日, 21日, 25日, 39日がそれぞれ1例づつであった. 投与総線量はストロンチウム90プラーク表面にて40Gyで, 1985年までは週に1度, 1回線量8Gyで, 治療期間は29日であった. それ以降は, 週に1度, 1回線量10Gyで, 治療期間は22日であった. それぞれ20例づつ施行されていた. 観察期間は再発のため打ち切った症例を除くと, 12ヶ月から180ヶ月 (中央値43ヶ月) であった. 40例のうち5例が再発した. 再発例の5例中4例は5ヶ月以内に再発した. 残りの1例は30ヶ月後に再発がみられた. 全症例の2年局所制御率は90%であった. 年齢, 性別, 新鮮例再発例, 切除から照射までの期間, 総治療期間別の局所制御率を検討したが, 症例数が少ないためいつれも統計学的有意差は認められず, 治療成績に影響を及ぼす予後因子は決定できなかった. 術後照射に伴う重篤な晩期合併症は認められなかった. 翼状片切除後のストロンチウム90プラークによる術後照射は, 再発予防に有用でありかつ安全な治療と考えられた.

著者

時事新報社 編

出版者

時事新報社

巻号頁・発行日

1924