著者

根建 金男 市井 雅哉

出版者

The Japanese Society of Behavioral Medicine

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.29-36, 1995

---

認知行動療法は、行動療法と認知的アプローチを統合するもので、そこにはさまざまなアプローチが含まれる。近年、この認知行動療法が台頭してきた。この論文では、(1) 認知行動療法について概観し、(2) この治療体系の意義と課題を、行動医学との関連から考察した。<br>(1) に関しては、筆者らはまず認知行動療法とは何であるのかについて検討を加えた。そこでは、この体系が大きな広がりをもつことが強調された。この検討の後に、筆者らは、認知行動療法の代表的アプローチである、論理情動行動療法、認知療法、ストレス免疫訓練をとりあげ、説明した。特に、それぞれのアプローチの基本的な考え方や方法、技法に焦点を当てて述べた。<br>(2) に関しては、認知行動療法は、有効性が高く、行動医学とめざす共通点があるために、行動医学に大いに貢献できる可能性がある、ということが示された。<br>ただ、認知行動療法の最近の動向は、この体系がこれまで同様、これからも変化していく必要がある、ということを示唆している。「発達認知療法」が主張するような、構成主義 (コンストラクティヴィズム) や人間の成長の視点を考慮にいれて、認知行動療法について再考するのは、大いに見込みのあることにちがいない。しかし、認知行動療法を、行動療法の発展型ととらえる限りは、行動療法で用いられている科学的な方法論を認知行動療法も堅持することが必要である。<br>このように認知行動療法を再考し、それを更に発展させていくことは容易ではないだろうが、それによって、認知行動療法は行動医学に貢献できる可能性を一層高めることができるだろう。

著者

北島 義俊 井上 裕

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1299, pp.98-101, 2005-07-11

---

問 異分野への技術展開を続けるうちに、いつしか営業利益に占める印刷事業の割合が約4割に低下。一方でエレクトロニクス事業が3割まで拡大してきました。「いったい大日本印刷は何の会社なんだ」と聞かれることが増えているのではありませんか。 答 いつも返事に困ります(笑)。

著者

金関 丈夫

出版者

日本文化人類学会

雑誌

民族學研究 (ISSN:00215023)

巻号頁・発行日

vol.30, no.4, pp.274-276, 1966-03

著者

井野場 粂次郎

出版者

公益社団法人 日本獣医学会

雑誌

中央獸醫會雑誌 (ISSN:18839096)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.229-239, 1924-03-31 (Released:2008-10-24)

著者

小田 淳子 宮川 雅充

出版者

一般社団法人 日本環境化学会

雑誌

環境化学 (ISSN:09172408)

巻号頁・発行日

vol.21, no.4, pp.313-320, 2011 (Released:2012-12-05)

参考文献数

19

---

In the present study, variations in daily PAH concentrations were investigated in relation to meteorological data and concentrations of other air pollutants in order to verify the effectiveness of the current estimation method. From January 2000 to March 2001, airborne particulates were collected at one site in Okayama, Japan, for 24 h on 7 days each month using a high-volume air sampler equipped with a quartz-fiber filter. The sampling site is in a rural area; however, because the Mizushima industrial zone is located about 15 km southwest of the sampling site and national highway 2 is located about 5 km north of the sampling site, the site usually has high PAH concentrations. From the 105 samples obtained at the sampling site, 23 kinds of PAHs were measured by the gas chromatography/mass spectroscopy (GC/MS) method, and the daily concentrations of 16 out of the 23 kinds of PAHs in air were obtained. As a result, large differences in daily total PAH concentrations, which ranged from 0.69 to 83 ng/m3, were observed at the sampling site. This result suggested that the current estimation method was ineffective. For example, there is a possibility of higher health risks being overlooked if the PAH concentrations are not measured on days on which the concentrations are high. Investigations of the relationship between PAH concentration and meteorological data such as wind direction and wind velocity revealed that the PAH concentrations were significantly and positively correlated with the number of hours per day of southwest wind and that the PAH concentrations were significantly and negatively correlated with the average wind velocity. This result implies that the PAH concentrations in air will be influenced by the Mizushima industrial zone, and that the PAH concentrations will be high on days experiencing southwest wind and low wind velocity at the sampling site.

著者

野村 圭介

出版者

早稲田商学同攻会

雑誌

早稲田商学=The Waseda commercial review (ISSN:03873404)

巻号頁・発行日

vol.309号, pp.185-212, 1985-01

著者

磯田 道史

出版者

浜松市

雑誌

広報はままつ

巻号頁・発行日

no.1388, pp.9, 2015-05 (Released:2015-05-20)

著者

奥脇 直也

出版者

日本海洋政策学会

雑誌

日本海洋政策学会誌 (ISSN:21863954)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.6-21, 2014-11

著者

久米 順子 クメ ジュンコ KUME Junko

出版者

東京外国語大学総合文化研究所

雑誌

総合文化研究 (Trans-Cultural Studies) (ISSN:18831109)

巻号頁・発行日

no.18, pp.84-84, 2015-03-18

著者

三宅 良美

出版者

秋田大学教育文化学部

雑誌

秋田大学教育文化学部研究紀要. 人文科学・社会科学 = Memoirs of Faculty of Education and Human Studies, Akita University. 秋田大学教育文化学部編集委員会 編 (ISSN:1348527X)

巻号頁・発行日

vol.70, pp.53-58, 2015-03

著者

前之園 亮一 Ryouichi Maenosono

雑誌

紀要

巻号頁・発行日

vol.54, pp.33-38, 2011-01

著者

三宅 良美

出版者

秋田大学

雑誌

秋田大学教育文化学部研究紀要. 人文科学・社会科学自然科学 (ISSN:1348527X)

巻号頁・発行日

vol.70, pp.53-58, 2015-03-01

著者

佐藤 正典 岡田 長也 後藤 繁文 松山 正佳 宮地 孝 樋口 正人 中鉢 憲賢

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. US, 超音波 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.103, no.87, pp.31-34, 2003-05-21

被引用文献数

1

---

200Mev電子ビームを水中に照射すると、チェレンコフ光と同時に音の発生が観測される。従来、この音は水中で減速する電子ビームが発生する熱膨張によると考えられていた。水中の光速より速く進む電子はチェレンコフ光を発生し、音速より速く進む電子はゾニックブーム(衝撃波)を出す可能性がある。我々は、球殼状圧電セラミックの音響センサを用いて、この音を観測した。センサの周波数特性を補正すると、受かった波形は1波長のダイポール波形であった。この波形は、熱を音源とする理論解析結果とよく一致するが、衝撃波の波形とも定性的に一致する。量子力学によれば音波の運動量μは、エネルギーεを音速CAで割ったμ=ε/C_Aであり、この表示は相対論表示と同じ形式になる。したがって、チェレンコフ光と同じメカニズム、すなわち衝撃波による音響放射が起こる可能性がある。

著者

小谷 俊博 平 理一郎

出版者

筑波大学倫理学原論研究会

雑誌

倫理学 (ISSN:02890666)

巻号頁・発行日

no.29, pp.41-55, 2013-03-20

著者

宮原 義典 畑 隆登 津島 義正 松本 三明 古鷹 秀範 佐名川 有美 安保 佳苗 岸本 浩行 人谷 悟 鵜垣 伸也 山本 剛 佐藤 大祐

出版者

社団法人日本循環器学会

雑誌

Circulation journal : official journal of the Japanese Circulation Society (ISSN:13469843)

巻号頁・発行日

vol.67, 2003-10-20

著者

岡崎 桂二

出版者

四天王寺国際仏教大学

雑誌

四天王寺国際仏教大学紀要 (ISSN:13490850)

巻号頁・発行日

no.42, pp.259-284, 2006

著者

仁尾 かおり

出版者

一般社団法人日本小児看護学会

雑誌

日本小児看護学会誌 (ISSN:13449923)

巻号頁・発行日

vol.20, no.3, pp.43-50, 2011-11-20

---

ダウン症児の母親の背景要因と自立に関する認識によるレジリエンスの差異を明らかにすることを目的とした。自立に対する認識尺度は、【自立に対する望み】3因子、【自立へのかかわり】3因子で構成されている。S-H式レジリエンス検査用紙は、<ソーシャルサポート>、<自己効力感>、<社会性>の3因子で構成されている。両尺度共に信頼性・妥当性が確認されている。研究参加者は、12〜22歳のダウン症児の母親297名である。調査は無記名、自記式郵送調査とし、患者会を通して調査用紙の配付・回収を行った。母親の背景要因では、有職者がレジリエンス合計得点、レジリエンスのうち<自己効力感>因子の得点が高かった。自立に関する認識では、【自立に対する望み】、【自立へのかかわり】高得点群がレジリエンス全て、および一部因子の得点が高く、<ソーシャルサポート>において差が顕著であった。以上のことから、母親が働くことはレジリエンスを高めること、自立に対する望みを高くもち自立の可能性を広げる取り組みを積極的に行うためには、周囲の支援が不可欠であると考えられた。

著者

玉上 麻美

出版者

日本母性衛生学会

雑誌

母性衛生 (ISSN:03881512)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.110-119, 2013-04

---

不妊治療後の流産に対する処置は短期間で終了し,看護支援を十分に受けられないなか,女性自身で喪失体験を乗り越えざるを得ないのが現状である。先行研究において,流産からの立ち直りには困難な状況から立ち直る力,レジリエンスが存在することを明らかにした。本研究では,不妊治療後に流産を経験した女性が自身のもつレジリエンスを自覚し,立ち直りを促進するために活用できるレジリエンス測定尺度を開発することを目的とした。尺度項目は,不妊治療後に流産を経験した女性へのインタビュー結果を元に57項目を選定した。協力の得られた体外受精・胚移植などの臨床実施を登録している21施設にて,現在も不妊治療中で,不妊治療後に妊娠12週未満の流産を経験した女性250名に調査票を配布し回答の得られた120名(回収率48%)を対象とした。因子分析の結果,「看護師・医師のサポート」因子(11項目・α=0.89),「問題解決能力」因子(5項目・α=0.83),「価値の転換」因子(3項目・α=0.85)が抽出された。19項目のレジリエンス測定尺度において信頼性,構成概念妥当性,基準関連妥当性が確認され,不妊治療後に流産を経験した女性のレジリエンスを促進する援助に活用できることが明らかになった。

著者

青森地方気象台

出版者

気象庁

巻号頁・発行日

vol.2009年, 2009-09-04

著者

三木 那由他

出版者

京都大学哲学論叢刊行会

雑誌

哲学論叢 (ISSN:0914143X)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.126-129, 2007