著者

竹久夢二 画

出版者

加藤潤二

巻号頁・発行日

vol.[6], 1937

著者

後藤 真

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.65, 2022-02-01 (Released:2022-03-22)

著者

服部 淳彦

出版者

日本比較生理生化学会

雑誌

比較生理生化学 (ISSN:09163786)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.2-11, 2017-03-29 (Released:2017-04-11)

参考文献数

30

被引用文献数

1

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エイジングに伴って,様々な器官に衰えが生じることは避けられない。特に,睡眠障害や記憶力の低下,骨粗鬆症による骨折などは,高齢者のQOL(Quality of Life)低下につながり,その予防や改善策は喫緊の課題である。メラトニンは松果体から夜間にのみ分泌される「夜の時刻情報の伝達物質」であるが,その分泌量は加齢とともに激減する。近年,メラトニンは松果体以外の様々な器官においても合成されること,フリーラジカルや活性酸素を消去する抗酸化物質としての性質を併せ持つことが明らかとなった。そこで,この加齢に伴って減少するメラトニンを補充するという長期投与実験がなされ,マウスやラットでは寿命を延ばすことが報告されている。ヒトでも,閉経後骨粗鬆症の進行を抑制し,アルツハイマー病に対しても通常の治療薬との併用ではあるが,進行を抑制することが報告され,一段とアンチ(ウェル)エイジング効果に期待が集まりつつある。最近我々は,メラトニンの学習・記憶増強作用が,メラトニンの脳内代産物であるN-acetyl-5-methoxykynuramine (AMK)の長期記憶誘導作用に起因していることを見出し(特願2016-42875),老化によって長期記憶形成力が低下したマウスやコオロギにおいて,AMKの単回投与が記憶力の有意な改善をもたらすことを明らかにした。また,我々が見つけたメラトニンの破骨細胞(骨溶解)抑制作用を期待して,国際宇宙ステーション「きぼう」実験棟において実験を行い,宇宙でもメラトニンが破骨細胞を抑制することを確認した。

著者

海原 康孝 笹原 妃佐子 新里 法子 山崎 健次 香西 克之

出版者

一般財団法人 日本小児歯科学会

雑誌

小児歯科学雑誌 (ISSN:05831199)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.435-441, 2017-11-25 (Released:2018-11-25)

参考文献数

22

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現在,小学校には児童虐待の早期発見努力義務が課され,関係機関と連携し虐待防止に取組むことが求められている。また,歯科医療関係者の児童虐待防止への関与が期待されている。 そこで,学校歯科健康診断の結果が児童虐待の早期発見のためのスクリーニング指標となりうるかどうかについて検討し,以下の結論を得た。1 .学校歯科健康診断を受けた小学生総計3,569 名(男児1,843 名,女児1,726 名)のうち,虐待を受けた児童(「虐待あり」群)は89 名(男児43 名,女児46 名)であった。2 .「虐待なし」群および「虐待あり」群のそれぞれ約90%が,乳歯の未処置歯数が2 本以下であった。3 .「虐待なし」群の95.00%,「虐待あり」群の93.26%が,永久歯の未処置歯数が0 本であった。4 .「虐待なし」群の84.94%,「虐待あり」群の87.64%が,歯垢状態のスコアが0 であった。5 .「虐待なし」群の87.04%,「虐待あり」群の91.01%が,歯肉状態のスコアが0 であった。以上より,「虐待あり」群と「虐待なし」群との間で口腔内の状態に違いが認められないことから,学校歯科健康診断の結果だけで児童虐待のスクリーニング指標とすることは困難であることが示唆された。したがって,歯科医療関係者が児童虐待の早期発見・防止に貢献するためには,診療室での診察のようにある程度時間をかけて児童の口腔内や言動,保護者の様子などを観察できる状況が必要であると考えられた。

著者

徳川頼貞 [著]

出版者

河出書房

巻号頁・発行日

1956

著者

スタンリー・アンウィン 著

出版者

栗田書店

巻号頁・発行日

1958

著者

二本松 泰子

出版者

長野県立大学

雑誌

グローバルマネジメント = The Global Management of Nagano (ISSN:24351024)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.50-72, 2021-03

著者

岩原 繁雄

出版者

公益財団法人 日本醸造協会

雑誌

日本釀造協會雜誌 (ISSN:0369416X)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.119-122, 1968-02-15 (Released:2011-11-04)

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空気中の微生物について考えるとき, いつもその捕集方法が問題になる。空気中の微生物はどのような形で浮遊しており, それを捕えるにはどうすれば良いのか, また殺菌, 除菌にはどのような方法があるのか。空中微生物に興味を持つ者はもとより, 誰もが知りたいと思うことに筆者は易しく答えてくれる。

出版者

日本細菌学会

雑誌

実験医学雑誌 (ISSN:18836976)

巻号頁・発行日

vol.25, no.6, pp.708-728, 1941-06-20 (Released:2011-06-17)

著者

青木 淳一

出版者

日本動物分類学会

雑誌

動物分類学会誌 (ISSN:02870223)

巻号頁・発行日

vol.51, pp.69-72, 1994-07-25 (Released:2018-03-30)

被引用文献数

1

著者

田中 真人 Masato Tanaka

出版者

同志社大学人文科学研究所キリスト教社会問題研究会

雑誌

キリスト教社会問題研究 (ISSN:04503139)

巻号頁・発行日

no.51, pp.213-226, 2002-12

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研究ノート

著者

日本機械学会 編

出版者

日本機械学会

巻号頁・発行日

vol.昭和17年, 1944

出版者

台湾総督府鉄道部

巻号頁・発行日

vol.上, 1911

著者

武内 樹治 高田 祐一

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.e16-e20, 2022-05-06 (Released:2022-04-04)

参考文献数

15

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文化財の継承・保存・活用にはオープンデータの公開が有用であり、政府によって文化財情報の公開が推奨されている。本研究は、日本全国の文化財に関するオープンデータの取り組みや公開状況を調査し、現状分析を行ったうえで課題を明らかにすることが目的である。調査の結果、推奨フォーマットを利用したうえで指定の項目まで一致したデータセットを公開している自治体はかなり限られており、再利用性に課題があることが明らかになった。推奨フォーマットに準拠した文化財オープンデータ公開自治体を増加させるには、より分かりやすく文化財に適したデータセット作成の仕組みを整備する必要がある。

著者

橋本 摂子

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.141-157, 2009-06-30 (Released:2010-08-01)

参考文献数

37

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ハンナ・アーレントの政治論をめぐっては,しばしば,その公/私‐境界の硬直した二分法が指摘される.公的空間からあまりに厳格に自然必然性を抜き去ることによって,社会問題への適用可能性を狭め,政治理論としての価値を損なっているのではないか.本稿はこうしたアーレント解釈に抗し,彼女のおこなった公/私の境界区分を,テクストに沿って精確に描き直す.社会学の文脈にアーレント政治論を配置し,新たな可能性をひらく試みである.アーレントにおける公/私‐境界の区分は言語/非言語‐境界に対応する.彼女は公的領域から言語外在的要素を排除したが,単に2つの領域を分断したのではなく,「事実」という独自の視点から言語/非言語-領域を分離・接合(articulate)させた.そのような公/私-区分は法執行カテゴリーよりも,むしろ理論社会学におけるシステム/環境‐区分に等しい.このことから,アーレントの政治思想は,近年の社会システム理論と強い親近性をもつことが示される.超越的根拠を排した〈政治〉=言論の自己準拠的再生産を通じて創設・保持される「公的空間」は,システム/環境‐差異にもとづくオートポイエーシスとして読み解くことができる.それによって,「複数性」という術語が,生命や真理などの伝統的な政治理念のかわりに立てられた,世界の実在性(reality)に立脚するアーレント〈政治〉の存立根拠であることを明らかにする.

著者

山科言継 著

出版者

国書刊行会

巻号頁・発行日

vol.第一, 1914

著者

Hayato Asai Satona Murakami Hiroyuki Morimoto Yuji Asai Eric G. Johnson Yutaka Yamashita Mitsuya Horiba Yoko Mizutani Kayoko Kabaya Yoshino Ueki

出版者

The Society of Physical Therapy Science

雑誌

Journal of Physical Therapy Science (ISSN:09155287)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.85-91, 2022 (Released:2022-02-23)

参考文献数

50

被引用文献数

1

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[Purpose] Patients with chronic unilateral vestibular hypofunction show decreased postural stability and low levels of physical activity and also experience much anxiety. Physical activity is known to improve these symptoms; however, no study has reported any positive effects of physical activity, such as symptom reduction or improvement in function in these patients. In this study, we investigated the role of a walking program in improvement of dizziness, anxiety, and postural stability in this patient population. [Participants and Methods] This study included 21 patients with unilateral vestibular hypofunction and chronic dizziness. Patients were instructed to walk 30 min daily for 3 months. Physical activity levels and questionnaires for clinical symptoms, anxiety, and postural stability were evaluated before and after intervention. [Results] We observed significant differences in the amount of moderate-to-vigorous physical activity, clinical symptoms, and self-perceived handicap before and after the intervention. Additionally, anxiety levels were significantly reduced and postural stability was significantly improved in these patients. [Conclusion] A walking program improved physical activity levels, clinical symptoms, and postural stability and reduced self-perceived handicap and anxiety in patients with chronic unilateral vestibular hypofunction. These results highlight the effectiveness of a walking program for these patients and emphasize its role as a complementary vestibular rehabilitation strategy.

著者

福嶋 司

出版者

公益財団法人 国際緑化推進センター

雑誌

海外の森林と林業 (ISSN:18826261)

巻号頁・発行日

vol.105, pp.35, 2019-07-01 (Released:2019-09-27)

参考文献数

5

著者

福田 拓哉

出版者

九州産業大学 人間科学会

雑誌

人間科学 (ISSN:24344753)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.80-88, 2021 (Released:2021-03-26)

参考文献数

21

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本研究は,松本山雅FCの支援組織である山雅後援会の「Yell事業」に着目し,その持続可能な社会的事業の特徴と運営方法を分析したケーススタディである。分析の結果,この事業は直接的な参加者をはじめ,サービス利用者である住民や行政までもが経済的かつ社会的な価値を享受できる枠組みがその成功要因であることがわかった。その背景には,この事業への参加がクラブの経済支援と障害者の社会進出や環境負荷の低減につながるというストーリーが広く地域社会で共有されるに至った努力の過程が存在する。

著者

杉敏介 [述]

出版者

温知会

巻号頁・発行日

1936