著者

森田 寛二

出版者

良書普及会

雑誌

自治研究 (ISSN:02875209)

巻号頁・発行日

vol.78, no.7, pp.22-47, 2002-07

著者

山口 格 須田 勝彦

出版者

北海道大學教育學部

雑誌

北海道大學教育學部紀要 (ISSN:04410637)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.1-55, 1988-02

著者

大坪 利絹

出版者

神戸親和女子大学

雑誌

親和國文 (ISSN:02879352)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.8-16, 1979-12-01

著者

岩井 茂樹

出版者

大阪大学文学研究科片山剛研究室

雑誌

近代東アジア土地調査事業研究ニューズレター

巻号頁・発行日

vol.2, pp.96-98, 2007-03

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平成18 年度科学研究費補助金 基盤研究(A)1930年代広東省土地調査冊の整理・分析と活用(課題番号 17251006)中間報告書

出版者

外務省調査部

巻号頁・発行日

1941

著者

Seiya Harada Eisuke Tokuoka Naoko Kiyota Kazuhiko Katayama Tomoichiro Oka

出版者

国立感染症研究所 Japanese Journal of Infectious Diseases 編集委員会

雑誌

Japanese Journal of Infectious Diseases (ISSN:13446304)

巻号頁・発行日

vol.66, no.5, pp.454-457, 2013 (Released:2013-09-19)

参考文献数

13

被引用文献数

1 19

著者

村上 善紀

出版者

東京国際大学

雑誌

研究活動スタート支援

巻号頁・発行日

2011

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本研究の目的は、組織が高い経営成果を達成するために必要となる、組織内における上司-部下間の情報伝達を促進・阻害する要因を探求することである。 本研究では、研究目的の達成のために、包括的な質問票調査を行い、(1)情報伝達の程度、(2)伝達される情報の内容、(3)情報伝達の促進・阻害要因、を中心にデータを収集した。分析結果からは、(1)情報伝達の程度は、伝達情報の内容に大きく依存すること、(2)促進・阻害要因としては、上司の態度や職場の雰囲気が非常に重要であり、特に部下の学習・成長を促進するようなリーダーシップをとる上司に対して、部下からの情報伝達程度が高い、といった知見が得られた。

著者

松村 謙臣

出版者

京都大学

雑誌

若手研究(スタートアップ)

巻号頁・発行日

2007

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卵巣癌細胞株のマイクロアレイ解析によって、明細胞腺癌を特徴づける遺伝子群を同定した。その結果、1) 卵巣明細胞腺癌を特徴づける遺伝子群には、チョコレートのう胞内の酸化ストレス環境によって上昇する遺伝子が多く含まれること、2) 明細胞腺癌は腎細胞癌と類似し、キナーゼ活性との関連が深いRas活性が高く、増殖能との関連が深いE2F活性が低いことを明らかにした。したがって、明細胞腺癌に対して、増殖をターゲットとする抗がん剤ではなく、キナーゼ活性を阻害する分子標的薬が有用と考えられた。

著者

永野 和男 飯田 史男 奥村 英樹

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.69-84, 1993-11-20

被引用文献数

3 2

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コンピュータゲーム的な環境による学習課題の実施が,年齢の低い児童や精神遅滞児の認知能力にどのような影響を与えるかを実験的に明らかにした.開発した学習用ゲームは,コンピュータとの対戦型の神経衰弱ゲームと,学習用に改良したテトリスである.約2ヵ月の実施の後,初期と後期のゲーム中の被験者の方略を分析した結果,ゲームとともに記憶方略についての学習や,図形を認知し,適切な場所へ移動する判断力がのびていることが確認された.また,事前,事後の知能テストにおいても,精神年齢の伸びが認められた,さらに,それぞれに関連する学習課題に対する達成率が未試行者に比較して伸びていることが確認された.

著者

Muneo TAKAOKI Sachiko YANO Naomi MATHERS Fenny DWIVANY Rizkita ESYANTI Thomas DJAMALUDDIN Mhd Fairos ASILLAM Farahana KAMARUDIN Mohammed Selamat MADOM Sawat TANTIPHANWADI Nguyen Vu GIANG Kibo-ABC

出版者

(一社)日本航空宇宙学会

雑誌

TRANSACTIONS OF THE JAPAN SOCIETY FOR AERONAUTICAL AND SPACE SCIENCES, AEROSPACE TECHNOLOGY JAPAN (ISSN:18840485)

巻号頁・発行日

vol.12, no.ists29, pp.Tp_1-Tp_5, 2014 (Released:2014-10-01)

被引用文献数

1

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The “Space Seeds for Asian Future (SSAF)” program is one of the activities of the “Kibo-ABC” initiative under the Asia-Pacific Regional Space Agency Forum (APRSAF). The program intends to promote understanding, and to give regional space agencies experience in the utilization of the Japanese Experiment Module, “Kibo”, of the International Space Station (ISS). It also aims to provide young people in the Asia-Pacific region with opportunities to learn about leading edge sciences through their participations in experiments under peculiar space conditions, including microgravity. Students from Indonesia, Malaysia, Thailand and Vietnam participated in the SSAF2010-2011 program. As part of this program seeds from each of these nations were flown to the ISS and kept in the Kibo Module. These seeds were then returned to Earth where they were germinated and compared to control seed not flown in space. This experiment involved researchers, students and the general public. In the SSAF2013 program, there are plans to cultivate seeds indigenous to Asia in the Kibo/ISS facilities. The plan is to send Azuki bean (Vigna angularis) to Kibo, and observe the growth of their seedlings under dark conditions. Members of the Kibo-ABC initiative are collaborating in the preparation of the seed germination testing procedures, following which many people, including children, students and researchers, are expected to participate in the program.

著者

林 裕子 小林 大晟 豊重 剛

出版者

佐賀大学文化教育学部

雑誌

佐賀大学文化教育学部研究論文集 / 佐賀大学文化教育学部 (ISSN:13479601)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.71-94, 2014-08

出版者

北海道第二部

巻号頁・発行日

1891

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1938年08月31日, 1938-08-31

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1935年08月05日, 1935-08-05

著者

中西 孝

出版者

水産庁日本海区水産研究所

雑誌

日本海区水産研究所研究報告 = Bulletin of Japan Sea Regional Fisheries Research Laboratory (ISSN:00214620)

巻号頁・発行日

no.37, pp.57-161, 1987-01 (Released:2011-03-05)

著者

城間政司 長田智和 玉城史朗 谷口祐治 名嘉村盛和

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2011, no.1, pp.461-463, 2011-03-02

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近年無線LANサービスを提供する施設が増加している。<br />無償の無線LANサービスは、共通パスワードやパスワードなしで提供されており、<br />利用者を特定する方法がないため、悪用されたときに対処できないリスクがある。<br />一方、利用者を特定できる有償の無線LANサービスは事前に契約等が必要であり、<br />すべての施設利用者にサービスを提供するのは困難である。<br />本論文では、利用者の所属機関が発行するIDや施設利用情報をサービス利用認可の判断属性として使用し、<br />認可条件となる属性を認証する仕組みをOpenIDで実現する無線LANシステムを提案する。

著者

佐藤 真人

出版者

関西大学

雑誌

關西大學經済論集 (ISSN:04497554)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.515-527, 2006-03-10

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完全雇用の制約を受けず、投資需要が主要に状況を決定する成長過程について「賃金主導型成長」(wage-led growth)が資本主義の一形態として注目され、また教科書でも大きな扱いを受けている。賃金主導型成長の第一印象は逆説的である。そこで基本的なカレツキー型モデルに拠って賃金主導型成長とは何か、なぜそういうことが起るのかを考察する。賃金主導型成長が起る条件として投資関数の形は重要であるが、より重要なのは分析の基礎にある、いわゆる「費用の逆説」である。この逆説にとって投資関数のパラメタが時間的に変化しないという分析便宜上の仮定の役割は大きい。したがって「費用の逆説」の問題性が浮上する。「費用の逆説」の経済的メカニズム、さらにカレツキー・モデルの検討が必要である。

著者

重松 優

雑誌

ソシオサイエンス (ISSN:13458116)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.125-139, 2007-03-25

出版者

福岡県水産海洋技術センター

雑誌

福岡県水産海洋技術センター研究報告 (ISSN:09192468)

巻号頁・発行日

no.19, pp.91-97, 2009-03

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従来、オイカワの資源増殖事業として主に天然採捕の稚魚を用いた種苗放流が行われてきたが、近年では資源状況の悪化等により放流用種苗が入手困難となり放流数が激減し、十分な増殖が図られていない状況である。また、小規模ながら産卵場の造成が行われてきたものの、オイカワの産卵生態、特に産卵場形成要因の知見が乏しくオイカワに適した産卵場造成手法は確立しておらず、ウグイなどの他魚種の事例を参考に実施されているものであるため、効果は思ったほどあがっていなかった。本研究では、前報で報告した産卵場形成条件を元に造成に用いる底質材や造成手法の検討を行った。底質材については砂利の大きさ別にモデル産卵床を造成し、それぞれの産卵床に産み付けられた卵数と産卵床の形状変化から適正材を検討し、¢1〜2cmの砂利が材料として適していることがわかった。造成手法については、河川に直接砂利を撒いて造成を行う客土式産卵床、持ち運び可能な容器に砂利を入れて設置する移動式産卵床の2手法について検討を行った。客土式産卵床はその適正な造成時期は梅雨明け後の7月中旬であり、産卵床の周囲を石でコの字状に取り囲み砂利留めを設けることで効果を維持することできた。移動式産卵床は天然産卵場等に比べ産卵数が多い傾向が確認された。また増水や渇水などに伴う河川水位の変動に合わせて移動させる作業が必要となるものの、その回数は3〜4回と作業負担も十分対応可能な範囲であり、1基あたりの価格は285円と非常に安価であることから産卵場造成手法として有効であると判断された。

著者

木本 忠昭 雀部 晶 山崎 正勝 日野川 静枝 慈道 裕治 加藤 邦興

出版者

東京工業大学

雑誌

総合研究(A)

巻号頁・発行日

1993

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戦後の日本科学技術政策は、科学技術庁や科学技術会議などの機関があるものの一貫した整合性ある政策が形成され、もしくは施行されてきたとはいえない。通産省や文部省、あるいは農水省などの各省庁から出されてくる諸政策の集合体が、様々な科学・技術の発展過程に関与してきたにすぎない。当然ながら、それらの省庁間の諸政策には摩擦があり、ある意味での「力」の論理が現実を左右してきた。こうした政策のうち技術にもっとも密接に関与してきたのは通産省であったことは言うまでもない。通産省の技術関連政策は、技術導入や日本企業の国際的競争力の強化において極めて強力で企業を強く保護するものであったことは大方の指摘してきたことではある。集積回路やコンピュータを始め、電子工業に関する技術発展の重要な局面にはこの保護政策が強く作用した。この通産政策はしかし、国際市場における日本製品の競争力強化という点においては有効ではあったものの、技術を原理的に転換したり、あるいは人間社会の基盤的技術としての方向性を独自に作り出す方向には、有効に働いてはこなかった。この政策は、競争力強化という面においてさへ、コンピュータに新技術開発においても有効に作用しないばかりか、ハイビジョン・テレビのように根本的発展を無視した方向に機能し、むしろ問題になってきている。また、先の「もんじゅ」高速増殖炉事故の際問題となった「町工場」(下請け)と先端企業(本社)とを結ぶ社会的技術分業体制の転換・崩壊に見られるような生産体系の社会的構造の変化に対応する形で問題を把握することすら行い得ない現状を生んでいる。公害・環境問題に見られるように科学・技術の発展が社会的問題を惹起するように、しかも社会的弱者の土台の上に展開する構造すら見られる。人間社会が科学技術の発展に寄せる期待は、そのようなものではなかった。科学技術政策として重要な視点は、技術論的技術史的論理を踏まえた政策立案であるべきである。