著者

辻本 直男

出版者

天理大学出版部

雑誌

ビブリア. 天理図書館報 (ISSN:00060860)

巻号頁・発行日

no.7, pp.12-13, 1956-10

著者

鈴木 智之

出版者

法政大学

雑誌

社会志林 (ISSN:13445952)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.19-47, 2005-09

著者

浅尾 広良

出版者

佛教大学

雑誌

京都語文 (ISSN:13424254)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.35-46, 2010-11-27

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『源氏物語』桐壺巻の巻末近くには、二人の皇女の婚姻が語られている。しかも二人は皇統の尊貴性を担う后腹内親王であり、物語はこうした皇女の婚姻を全体の舞台設定として語るのである。そもそも、律令制度下において皇女の婚姻は厳しく制限されていた。それは皇女が皇位継承において重要な役割を果たして来たことに由来する。そのために皇女不婚の原則は何百年にも亘って守られてきたが、平安時代に入るとそれが少しずつ崩れてくる。しかし、そうであっても天皇の意図に従い、皇女は相変わらず天皇家の権威保持にとって重要な役割を果たしたのである。歴史的に見ると、皇統が交替し、天皇の権威が危うくなった時に、皇女を使った皇統の権威化と臣下との紐帯強化が繰り返し行われてきた。物語の二人の皇女の婚姻は、天皇のおかれた裏面の事情を想像させる。

著者

岩崎 禎二 中村 隆 石井 克己

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会技術報告 (ISSN:03864227)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.25-30, 1981-05

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本カメラは, 従来のオートホワイト, ブラックバランスに加えて, 新開発のオートセンタリング回路を採用することにより, 特別なチャートを用意する事なく, 常に最高の性能を発揮する事ができる様になったのに加えて, メモリー保持も一層強化され, パワーSWを切ったままでも約3ヶ月間その内容を保持する。また, 従来の2/3"管で問題であった解像度をダイオードガンプランビコンを高圧動作で使用することと, 水平DTL周波数を高くすることにより向上させている。さらに, 半導体技術と回路技術を駆使してSN比を3dB向上し, 標準で57dBを実現したことにより, +9dBは無論, +18dB時でも十分実用に耐える映像を得る事が可能となった。このSN比は将来LOC管を使用する事により, さらに改善することができる。シンクジェネレータ部には新開発のC-MOS ICを使用してRS-170AのSC-H特性を満足しており, 特に内部同期時にはカラーフレーミング検出回路を持たないポータプルVTRの為にカラーフレーミングパルスを供給する事もできる。水平および垂直のプランキングの可変回路も標準で装備されている。また, 種々のカラー方式に即座に対応できるよう設計されており, 方式によって2〜3ユニットを交換することにより, ほとんど無調整でNTSC, PAL, PAL-MおよびSECAMカメラに変更することができる。このように, 種々の性能向上, 新機能の追加が成されているにもかかわらず, ユニットの互換性は最大限に考慮されており, またカメラのインターフェイス関係もBVP-300と同一の為, 小型カメラコントロールユニットCCV-300等の使用が可能である。

著者

井野口 弘治

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.198-199, 2007

参考文献数

6

著者

東 美智子 東 江里夏 宇谷 厚志

出版者

日本皮膚科学会西部支部

雑誌

西日本皮膚科 (ISSN:03869784)

巻号頁・発行日

vol.79, no.1, pp.38-40, 2017

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<p>47 歳,男性。家族歴や既往歴に特記すべき事項なし。2010 年頃より野菜ジュースを飲み始め,2011 年より毎日 900 ml 以上摂取するようになった。2012 年より手掌や足底の皮膚の黄染を認めた。初診時上下眼瞼を含む顔面にも黄染がみられたが,眼球結膜に黄染はなく,肝機能検査は正常であった。カロチノイドを多量に含むジュースの大量摂取による柑皮症と考えた。柑皮症は主に手掌や足底に皮膚の黄染を来すが,皮下脂肪組織の多い顔面に及ぶこともある。柑皮症は皮膚の黄染が主たる症状で全身症状はないことが多いが,糖尿病,甲状腺機能低下,腎機能障害などの内科疾患や神経性食欲不振症に合併することが知られており,注意が必要である。</p>

著者

佐藤 潤一

出版者

大阪産業大学

雑誌

大阪産業大学論集 人文・社会科学編 (ISSN:18825966)

巻号頁・発行日

no.12, pp.19-54[含 英語文要旨], 2011

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This is an introductory study concerning the implications of the human rights `entrenchment' in a written constitution. In Japan, almost all constitutional scholars argue that the provisions of a bill of rights in a written constitution is necessary for the protection of human rights. However, a court's power to declare the statute's constitutionality sometimes does not work even if the legislative branch of government infringes on human rights. In contrast, the Commonwealth of the Australia Constitution Act [the Constitution] has no bill of rights. But various indices, e.g., Andrew Fagan, The Atlas of HUMAN RIGHTS, sometimes indicate that human rights protection in Japan and Australia is equal. In the first section of this article I discuss some reasons. The second section discusses the meanings of "entrenchment" in constitutional context. To discuss this theme, this article compares the human rights protection in Australia and in Japan. This article does not argue whether or not the Commonwealth of Australia or States of Australia should have a bill of rights. In Australia, the Federal Government has no bill of rights in its written constitution, and did not enact a "human rights act". The Constitution has the articles of explicit rights, and the Commonwealth Parliament created the Acts concerning Aboriginal Rights and the Acts concerning the Human Rights Institutions of the Human Rights Conventions of United Nations, which the Commonwealth Government ratified. Many commentators and case laws of the High Court of Australia, which is supreme court of the Commonwealth of Australia, believe the Constitution of the Commonwealth of Australia implies human rights, and the common law rights derived from United Kingdom has vital importance. The argument against a bill of rights is that Australia has no reason to enact a "human rights act", or has no need to alter its Constitution to include a bill of rights, because Australia has a common law tradition and an enactment of this nature will not make a significant difference to the present situation. In contrast, Commonwealth of Nations, especially New Zealand and the United Kingdom have acts concerning human rights. Moreover, in Canada and South Africa, their written constitutions have a bill of rights. To analyse status quo of Australia, we must consider these constitutions of Commonwealth countries. In conclusion, I argue that the human rights education and the consciences of judges have vital importance.

著者

藤井 亮二

出版者

専修大学社会科学研究所

雑誌

社会科学年報 (ISSN:03899519)

巻号頁・発行日

no.46, pp.115-122, 2012

著者

京 俊介

雑誌

中京法学

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.1-62, 2015-12-01

著者

田口 香代子 古川 真人 Kayoko TAGUCHI Masato FURUKAWA

出版者

昭和女子大学生活心理研究所

雑誌

昭和女子大学生活心理研究所紀要 (ISSN:18800548)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.45-50, 2005

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The Posttraumatic Growth Inventory (PTGI) was translated into Japanese and its reliability and validity was examined. Female undergraduate and junior college students (N=252) completed a questionnaire and valid data were obtained from 213 of these participants. Factor analysis with varimax rotation was performed and the correlation coefficient between PTGI and several scales was calculated to examine the validity of the scale. Major findings were as follows,(1) The Japanese version of PTGI consisted of two factors:(a) Realization of situation surrounding the self and (b) Discovery and certainty of self-competence.(2) The Japanese version of PTGI was unrelated to social desirability and neuroticism. The scale was positively correlated with optimism, extraversion, openness to experience, conscientiousness, and agreeableness.(3) The Reliability of the scale based on internal consistency was satisfactory.

著者

崎山 治男

出版者

法政大学大原社会問題研究所

雑誌

大原社会問題研究所雑誌 (ISSN:09129421)

巻号頁・発行日

no.566, pp.1-14, 2006-01

被引用文献数

1

著者

田中 里佳

出版者

立教大学大学院文学研究科教育学専攻

雑誌

立教大学大学院教育学研究集録 (ISSN:13491091)

巻号頁・発行日

no.9, pp.49-63, 2012

著者

山田 尚子

出版者

成城大学大学院文学研究科

雑誌

成城国文学論集 (ISSN:02869063)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.75-117, 2019-03

著者

加藤 隆 浅井 貴也 小杉 直美 佐々木 邦子

出版者

北翔大学

雑誌

生涯学習研究と実践 (ISSN:13463535)

巻号頁・発行日

no.12, pp.43-59, 2009

著者

加野 彩子

出版者

大阪大学大学院文学研究科日本学研究室

雑誌

大阪大学日本学報 (ISSN:02864207)

巻号頁・発行日

no.30, pp.179-189, 2011-03

著者

渡辺 恭良

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.129, no.2, pp.94-98, 2007

被引用文献数

3 4

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疲労感・倦怠感は,我々が日常的に経験している感覚であり,発熱,痛みとともに,身体のホメオスタシス(恒常性)の乱れを知らせる三大アラーム機構の1つである.疲労は,万人にとって非常に身近な問題であり,ストレス過多の現代社会に生きる私たちの中で慢性疲労に悩んでいるヒトが40%近くを占めるにもかかわらず,科学的・医学的研究はこれまで断片的であった.我々は,ストレスの過重蓄積によって陥る状態を疲労と定義している.ここ数年で,生活習慣病をはじめとする疾患の予防医療・予知医療の発展とともに,このような前病状態(未病ともいわれる)に如何に対処するかという気運が高まり,「疲労の科学」に目を向けられるに至った.多忙なスケジュールに振り回されている状況を回避することが困難な我々21世紀の住人にとって,如何に疲労に対処し回復策を探り過労に陥らないように知恵を絞るかが求められている.文部科学省・科学技術振興調整費による疲労研究班[生活者ニーズ対応研究「疲労および疲労感の分子・神経メカニズムとその防御に関する研究」(平成11-16年度,研究代表者:渡辺恭良)]では,これまでに知られてきた断片的な疲労の分子・神経メカニズムの研究結果を統合し,脳機能イメージングや遺伝子解析などの新しい方法論も取り入れて「疲労」と「疲労回復・予防」についての研究を深めてきた.ここでは,ストレスの人体への影響と大きな関連性を持つ「疲労の神経メカニズム」についての研究の現状についての情報を提供したい.また,2004年夏からは,文部科学省の21世紀COEプログラム革新的学術分野に我々大阪市立大学が申請した「疲労克服研究教育拠点の形成」が採択された(拠点リーダー:渡辺恭良).現在,COE拠点を挙げて,疲労の基礎・臨床研究と抗疲労食薬・環境開発プロジェクトを進めており,現時点での成果についても述べたい.<br>

著者

村井 重樹

出版者

三田社会学会

雑誌

三田社会学 (ISSN:13491458)

巻号頁・発行日

no.20, pp.124-137, 2015-07

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1. はじめに2. 食の実践と卓越化 : ブルデューにおける正統化の様式3. ガストロノミーとしてのフランス料理4. 食の実践と文化的オムニボア5. おわりに : 現代社会における食の実践と卓越化の分析に向けて論文

著者

阪井 俊文

出版者

北九州市立大学

巻号頁・発行日

2012

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当論文は、雑誌の内容分析を通じて、現代における恋愛の特徴を、「消費社会化」「ジェンダー」「社会階層」を切り口にしつつ解明することを目的としたものである。

著者

毛利 暁子 齋藤 美穂

出版者

一般社団法人日本色彩学会

雑誌

日本色彩学会誌 (ISSN:03899357)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.66-67, 2005-05-01

著者

柴田 昇

出版者

愛知江南短期大学

雑誌

紀要 (ISSN:13460927)

巻号頁・発行日

no.46, pp.11-21, 2017-03