著者
高田 寛
出版者
富山大学経済学部
雑誌
富山大学紀要.富大経済論集 (ISSN:02863642)
巻号頁・発行日
vol.62, no.3, pp.551-581, 2017-03

世界の人口は,2050年には90億人を超えると予想されている。人類が今まで経験したことのない急激な人口の増加とともに,地球温暖化による異常気象が世界各地で頻繁に起きている。また,毎年約6万平方キロメートルの規模で地球の砂漠化が進み,土壌劣化現象が起きている。このため,2050年には,世界の総人口を養うためには,食料の生産を2000年に比べ1.5倍以上に引き上げる必要があると予想されている。このような将来の食料危機を打開するものとして,遺伝子組換え技術が注目を集めている。遺伝子組換え技術とは,植物に限らず,あらゆる生物の遺伝子を人為的に改変する技術であり,21世紀に入り急速に技術革新が行われた。特に,近時,予め狙った遺伝子を直接改変するゲノム編集技術が開発され,不確定要素が多く効率が悪かった従来の遺伝子組換え技術にも導入され,人類は,これら遺伝子改変技術により,植物だけでなく動物をも含む食料の増産及び安定供給を可能とする時代を迎えようとしている。しかし一方で,遺伝子組換え技術を使った作物(Genetically Modified Organisms/GMO)(遺伝子組換え食品も含む。以下「GMO」という。)が人体へ影響を及ぼす可能性があるのではないかという報告もなされ,GMOの安全性及び生物多様性についての懸念が表明されている。また,これらの報告を受け,消費者団体及び市民団体を中心にGMOの反対運動も行われている。各国のGMOに対する法規制は様々であり,特にフランスがGMOの栽培を禁止したように,EUでは規制を強化する傾向にある。しかし他方,米国はモンサント社をはじめとする種子ビジネスの巨大企業が,GMOを中心としたビジネスを世界各国で展開している。このような中,わが国の食料自給率は40%以下と先進国の中では最も低く,多くの農作物を海外から輸入している。特に,米国産の遺伝子組換えトウモロコシや大豆を大量に輸入・消費しているため,わが国にとってもGMOの安全性に関して無関係ではない。GMOの賛否については,ややもすると感情論に走りがちな議論も散見されるが,本稿では,GMOが抱える法的問題,特に食物に対するGMOの表示制度を整理し,トレーサビリティの必要性の有無について,EU及び米国の法制度も踏まえながら,わが国の採るべき法規制の検討を行いたい。
著者
薬袋 秀樹
雑誌
三田図書館・情報学会研究大会発表論文集
巻号頁・発行日
vol.2017, pp.9-12, 2017

本稿は2017年度三田図書館・情報学会研究大会(慶應義塾大学,2017.10.7)で発表し、『三田図書館・情報学会研究大会発表論文集』2017年度(2017,p.9-12)に掲載された同標題の論文(http://www.mslis.jp/am2017yoko/03_minai.pdf)に抄録を付し、本文を修正・加筆した改訂版(2017.11.15作成)です。末尾に主な修正点に関する説明を付してあります。
著者
石井 加代子
出版者
科学技術政策研究所 科学技術動向研究センター
雑誌
科学技術動向 (ISSN:13493663)
巻号頁・発行日
no.040, pp.12-21, 2004-07-01 (Released:2013-06-12)
著者
小林 重人 吉田 昌幸 橋本 敬
出版者
日本シミュレーション&ゲーミング学会
雑誌
シミュレーション&ゲーミング (ISSN:13451499)
巻号頁・発行日
vol.23, no.2, pp.1-11, 2013-12

地域経済とコミュニティ活性化のための手段として地域通貨が再注目されているが,地域通貨が特定の箇所に滞留して広く流通せず,当初の目的を達せないまま終わる事例が多い.我々は,地域通貨が有する言語的機能から,地域を重視する価値観や地域通貨の使用習慣といった地域住民の内部ルールに着目してきた.本論文では,内部ルールの影響も含めた地域通貨の流通メカニズムを,ゲーミングとマルチエージェントシミュレーションの2つの手法を組み合わせることで明らかにする.ゲーミングの結果から,地域通貨導入によってゲーム参加者の売買行動および地域に対する愛着や助け合いの高まりといった価値観の変容が確認された.こうした変容を実装したマルチエージェントシミュレーションの実施により,地域重視の価値観,有償ボランティア,地域通貨残高の間にフィードバックループが形成され,地域内での購入割合が上昇するという地域通貨の流通メカニズムを示した.
著者
境 有紀 境 茂樹
出版者
科学技術・学術政策研究所
巻号頁・発行日
2012-07 (Released:2015-07-14)
著者
森下 之博
出版者
早稲田大学
巻号頁・発行日
pp.1-295, 2016

早大学位記番号:新7346
著者
大熊 信行
出版者
高岡高等商業學校文藝部
雑誌
志貴野
巻号頁・発行日
no.22, pp.58-61, 1939-02-09
著者
松浦 直己 岩坂 英巳
出版者
奈良教育大学教育学部附属教育実践総合センター
雑誌
教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13476971)
巻号頁・発行日
vol.18, pp.203-209, 2009-03-31

特別支援教育でCBTを応用した事例を報告する。その際、対象児の情緒と行動の問題をCBCL-TRFで評価した。対象児は9歳の男児。選択性緘黙及び学習障害を有していた。対象児の認知・行動特性として、①自罰的認知、②原因帰属の歪み、③恣意的で極端な行動様式が挙げられた。約2年後のCBCL-TRFの結果、いくつかの下位尺度で改善が認められた。 "不安抑うつ" 及び "社会性の問題" では大幅な改善が認められた一方で、 "ひきこもり" "思考の問題" では臨床域のままであった。本事例ではCBTの技法を4つの構造に分けて適用した。通常学級におけるCBT適用の有効性や、タイミングについて考察した。また、奈良教育大学で実施されている、認知行動療法に関する実践研究についての紹介を加えた。
著者
山下 晋司
出版者
京都大学東南アジア研究センター
雑誌
東南アジア研究 (ISSN:05638682)
巻号頁・発行日
vol.23, no.4, pp.419-438, 1986-03

この論文は国立情報学研究所の学術雑誌公開支援事業により電子化されました。
著者
丁 世絃
出版者
関西大学大学院東アジア文化研究科
雑誌
東アジア文化交渉研究 = Journal of East Asian cultural interaction studies (ISSN:18827748)
巻号頁・発行日
vol.7, pp.355-375, 2014-03-31

文部科学省グローバルCOEプログラム 関西大学文化交渉学教育研究拠点
著者
押見 奈美
出版者
愛知教育大学
巻号頁・発行日
2017-03-24

平成28年度 卒業研究 概要