著者

上笙一郎編著

出版者

太平出版社

巻号頁・発行日

1974

著者

上笙一郎著

出版者

勁草書房

巻号頁・発行日

1966

著者

上笙一郎著

出版者

理論社

巻号頁・発行日

1980

著者

亀井 啓一郎 原 美登里 鈴木 厚志

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers

巻号頁・発行日

no.69, 2006-03-10

参考文献数

1

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1 はじめに<BR> モノやヒトや自己との対話をとおし、協力・協働のある学びが提唱されて久しい。地理教育に関する文献では、古くから野外観察や野外調査に基づいて自ら情報を目的に応じて収集・処理し、それを解釈・判断し、自らの考えを述べる能力育成の大切さが指摘されてきた。自らの観察や調査によって構成された心象は、視聴覚教材等によって得られたものより狭い地域範囲にとどまるが、観察や調査に基づき得られた内容には深さと多角的側面が備わり、地域を認識する基礎となるためである。このようなことが指摘されてきたにもかかわらず、それらを実践する組織的な方法や、評価・展示のための仕組みを十分に構築してきたとはいえない。本発表は、4年目を迎えた「彩の国環境地図作品展」の実践報告である。これにより、地理教育の基礎・基本を視座に据えた、大学と地域社会との協働ネットワークづくりの一端を紹介したい。<BR><BR>2 「彩の国環境地図作品展」の組織と概要<BR> 「彩の国環境地図作品展」は、2002年度より埼玉県内の小・中・高・特殊教育諸学校に在籍する児童・生徒を対象として開始している。立正大学地球環境科学部と埼玉県北部地域創造センターは、県の推進する「職・住・遊・学」拡充戦略の一つにこの地図作品展を位置付けた。そのため、当初より埼玉県や埼玉県教育委員会、熊谷市教育委員会、地元の現職教員、生涯教育施設の長に実行委員として参加頂き、初年度の組織を立ち上げた。2005年度の実行委員は総勢17名、その内10名は県内諸機関から参加頂いている。 後援団体としては、埼玉県やさいたま市、教育委員会、公益法人、そして日本地理学会をはじめとする地理学・地図学系学会に協力を依頼している。また、東京電力(株)埼玉支店には、特別協賛という形で発表会・表彰式の会場を提供頂いている。 2005年度の「彩の国環境地図作品展」の年間日程は以下の通りである。5月から6月にかけて、埼玉県内の小・中・高校や生涯教育施設などに作品募集のポスター・チラシを配布し、作品応募を呼びかけた。作品の受付は9月2日から16日である。10月に作品審査となる実行委員会を開催し、11月から翌年2月にかけて、発表会・表彰式と作品展示会を開催している。 なお、この地図作品展の事業経費は、立正大学地球環境科学部予算と同大学院にて実施するオープンリサーチセンター経費から支出されている。<BR><BR>3 地域協働ネットワークづくり<BR>産官学協同事業の事例を示す。「彩の国環境地図作品展」の作品募集の一環として、「地図作り教室」を開催している。開催当初は、立正大学地球環境科学部の施設のみで観察・調査・地図作成のすべてを行っていた。2004年からは、北本市にある埼玉県自然学習センターとの事業として、7月の第3・4週の土曜日に開催している。「地図作り教室」では自然学習センターの指導員が中心となり、自然学習センターのある自然観察公園で観察・調査を行い、その翌週、立正大学地球環境科学部において地図化と発表会を行っている。さらに、2005年は熊谷市環境対策課と協働で「地図作り教室」を開催している。入賞作品については、発表会・表彰式を開催し公表している。発表会・表彰式は、東京電力(株)の普及施設であるTEPCO SONICを会場とし、実行委員や国土地理院や埼玉県などの授賞団体の関係者に出席頂いて開催している。作品展は巡回展示により行っている。展示会場はTEPCO SONIC・埼玉県自然学習センター・さいたま川の博物館・立正大学熊谷キャンパスで、入賞作品だけではなく、多くの応募作品を展示・公開できるように配慮している。このように、発表会・表彰式と巡回展示においても地域社会との協働体制を推進している。<BR><BR>4 作品の特徴<BR> 2005年度の応募は34作品であった。そのうち10作品を入賞作品として選出した。入賞作品を学年別にみると、小学生5作品、中学生3作品、高校生1作品、中学生と高校生のグループによるものが1作品である。このうち、国土地理院長賞を受賞したのは、熊谷市立佐谷田小学校元荒川環境調査隊H17の「がんばれムサシトミヨ!ムサシトミヨの食料編」である。また、埼玉県知事賞と日本地理学会長賞を受賞したのは、こどもエコクラブザ・すぎちゃんズの「ようこそ鳥さん元荒川へ」である。両作品とも埼玉県内を流れる元荒川をテーマとしてグループで観察・調査をし、その結果を図表や写真を用いて表現豊かにまとめた作品である。これらは、本地図作品展の目的の一つである、身近な環境や地域の姿を自ら観察・調査することを実践した質の高い作品である。また、このような作品は増える傾向にある。これは、われわれの取り組む事業の趣旨が出品者側にも伝わり、地域恊働ネットワークが少しずつ形成されている証拠ともいえよう。

著者

上笙一郎編

出版者

久山社

巻号頁・発行日

1998

著者

松原 久子

出版者

愛知淑徳大学国文学会

雑誌

愛知淑徳大学国語国文 (ISSN:03867307)

巻号頁・発行日

no.43, pp.47-62, 2020-03-17

著者

石沢小枝子上 笙一郎編

出版者

梅花女子大学児童文学会

巻号頁・発行日

1992

著者

加太こうじ 上笙一郎編

出版者

南北社

巻号頁・発行日

1965

著者

上笙一郎山崎朋子著

出版者

理論社

巻号頁・発行日

1965

著者

上笙一郎編・著 永井潔絵

出版者

岩崎書店

巻号頁・発行日

1977

著者

鷲見 公崇 吉川 大弘 古橋 武

出版者

Japan Society for Fuzzy Theory and Intelligent Informatics

雑誌

知能と情報 (ISSN:13477986)

巻号頁・発行日

vol.32, no.5, pp.869-872, 2020-10-15 (Released:2020-10-15)

参考文献数

4

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事象関連電位P300は,脳波特徴量の一つである.このP300を利用した技術に関する研究はこれまで盛んに行われてきたが,脳波を計測するため“脳波計”が高額であるため,これらの技術の普及が難しいという課題がある.この課題の解決策の一つに,価格が低額である簡易脳波計の利用が挙げられるが,簡易脳波計は計測精度が低いことが知られている.そこで本論文では,簡易脳波計を用いて計測されたP300に対する検証と,より精度の高いP300計測のための工夫を行う.

著者

Cook Norman D. 藤澤 隆史 林 武文

出版者

日本音楽知覚認知学会

雑誌

音楽知覚認知研究 (ISSN:1342856X)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.17-29, 2015

著者

芙蓉 良明

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告

巻号頁・発行日

vol.12, no.7, pp.19-22, 1998

参考文献数

3

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本校は、平成8・9年度、埼玉県知事より科学技術推進モデル校に指定され、科学技術を推進するために、どのような活動が可能かを実践してきた。その実践として、科学技術講演会、科学館・博物館の見学会、わくわく科学教室、啓発的活動、教科での取り組みを行った。ここでは、これらの活動の可能性や問題点を考察した。

著者

大野 元裕

出版者

公益財団法人 医療科学研究所

雑誌

医療と社会 (ISSN:09169202)

巻号頁・発行日

vol.30, no.4, pp.401-408, 2021

著者

山本 久美

出版者

日経BP

雑誌

日経トップリーダー = Nikkei top leader

巻号頁・発行日

no.424, pp.3-5, 2020-01

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「同じ練習をして、同じ努力したら、みんな同じだけ試合に出られないといけない。だけど、レギュラーだけがたくさん試合に出場できる。だからレギュラーはほかのみんなを土台にして出させてもらっているという気持ちを持たないといけない」と、しばしば話し…

著者

藏中 しのぶ

出版者

新風書房

雑誌

大阪春秋 : 大阪の歴史と文化と産業を発信する

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.30-33, 2020

著者

清水 竜瑩

出版者

慶應義塾大学

雑誌

三田商学研究 (ISSN:0544571X)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.p98-141, 1992-06

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大企業経営者に,その企業のもつ問題点,それに対する対処策ないし戦略,それを支える人間の組織,人間の評価についてインタビュー・サーベイを行った。問題点としては組織の硬直化が最も多い。創業時代のイメージを持ち続けたままの大規模化(セゾン),過度の堅実経営による大企業病(八十二銀行),図面通りつくるまじめ体質からの硬直化(日本エアブレーキ),旧い枠をたえず崩す必要のある体質(三菱油化),生産続行しながらの工場移転(三菱製鋼),モノカルチュアによる利益の不安定性(三井製糖),リストラのための就職斡旋(三菱マテリアル)など。対処策ないし戦略としては,トップの果敢な意思決定,研究開発の強化,多角化などがある。みんなが反対のときゴー(三菱油化),60%賛成があれぼゴー(三井製糖),経営者の体臭を企業文化に浸透(セゾン),社長の研究現場まわり(日本新薬),制御技術を応用した多角化(日本エアブレーキ),地域密着型の販売系列会社を使った多角化(井関農機),自社の力の限界を前提とした多店舗展開(ユニー),東京の一極集中を県の活性化に積極的活用(埼玉県),現場職長クラスのノウハウの活用(三菱製鋼),孫下請会社の積極的協力(島津製作所)など。人間の組織,人間の評価については業績主義・能力主義を主張するものが多い。人事評価の基準は環境と企業の関数であって変化する(セゾン),人事評価基準は業績プラス能力(三菱マデリアル),人事評価基準は業績プラスプロセス(八十二銀行),不適材不適所の配置による人材育成(八十二銀行),東南アジア出身のドクター採用による活性化(太陽化学),従業員持株制度の強化による不満解消(東洋水産)など。

著者

福山 博光

出版者

美術科教育学会

雑誌

美術教育学:美術科教育学会誌 (ISSN:0917771X)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.285-302, 1989 (Released:2017-06-12)

著者

松井 照明 杉浦 至郎 中川 朋子 武藤 太一朗 楳村 春江 漢人 直之 伊藤 浩明

出版者

日本小児アレルギー学会

雑誌

日本小児アレルギー学会誌 (ISSN:09142649)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.63-71, 2017

被引用文献数

1

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<p> 【背景】卵黄の経口負荷試験 (oral food challenge : OFC) は, 微量の卵白負荷試験という位置づけで実施されることが多いが, 卵黄に残留する卵白量に関する情報は限られている.</p><p> 【目的】卵黄に残留する卵白量を推定したうえで, 症状誘発閾値の低い卵アレルギー患者に対する加熱卵黄摂取の可否について検討した.</p><p> 【方法】鶏卵から卵黄を分離したうえで加熱し, 卵黄表面の卵白と卵黄膜を用手的に剝離し, 重量を測定した. 2014年6月から2015年2月に施行した加熱卵白OFC陽性者から, 加熱卵白1.0gが摂取可能と判定された11人を対象として, 加熱卵黄OFCを施行した.</p><p> 【結果】卵黄に残留した卵白と卵黄膜の合計量は0.7g (0.6~1.0g, <i>n</i>=6) であった. 加熱卵黄OFCを施行した11例中9例は陰性, 1例は局所の紅斑, 1例は複数範囲の紅斑を認めた.</p><p> 【結語】加熱卵白1.0gの摂取が可能な卵アレルギー患者は, 生の状態で取り分けた加熱卵黄負荷試験で8割以上が陰性であった.</p>

著者

平 光佑

出版者

関西倫理学会

雑誌

倫理学研究 (ISSN:03877485)

巻号頁・発行日

vol.51, pp.61, 2021 (Released:2021-07-17)