著者

寺戸 武志 永浦 拡 浅尾 祐亮 冨永 良喜

出版者

兵庫教育大学学校教育学部附属発達心理臨床研究センター

雑誌

発達心理臨床研究 = The Journal of human development and clinical psychology (ISSN:13460471)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.27-37, 2017

著者

長谷 麻子 荒畑 喜一

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.87, no.4, pp.664-669, 1998-04-10

参考文献数

7

被引用文献数

2 1

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多発筋炎(PM),皮膚筋炎(DM)の臨床像と病理学的特徴,および疾患の病態解明に関わる免疫病理学的な研究成果を紹介した. PM/DMの病態は,自己免疫機序による筋組織の崩壊であると考えられ, Tリンパ球による筋線維の浸潤や免疫複合体による微小血管障害の関与が示唆されている.治療の第一選択薬はprednisoloneであるが難治例では免疫抑制薬等を併用する.最後に長期治療における合併症や外来診療の注意事項について述べた.

著者

デマンド トーマス 光嶋 裕介

出版者

新潮社

雑誌

芸術新潮 (ISSN:04351657)

巻号頁・発行日

vol.63, no.7, pp.96-101, 2012-07

著者

光嶋 裕介

出版者

三田文学会 ; 1985-

雑誌

三田文学. [第3期]

巻号頁・発行日

vol.93, no.117, pp.208-216, 2014

著者

富井 雄太郎 服部 浩之 光嶋 裕介

出版者

早稲田大学大学院創造理工学研究科建築学専攻 ; 2006-

雑誌

早稲田建築学報 = Waseda University architectural design & engineering

巻号頁・発行日

pp.8-12, 2014

著者

光嶋 裕介

出版者

建築ジャーナル

雑誌

建築ジャーナル (ISSN:13433849)

巻号頁・発行日

no.1281, pp.10-12, 2018-08

著者

光嶋 裕介

出版者

日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

no.1654, 2014-02-20

著者

池田 博行

出版者

一般財団法人 林業経済研究所

雑誌

林業経済 (ISSN:03888614)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.27-32, 1961

著者

寺澤 有

出版者

光文社

雑誌

週刊宝石

巻号頁・発行日

vol.20, no.34, pp.168-171, 2000-09-21

著者

大谷 伴子

出版者

青土社

雑誌

ユリイカ (ISSN:13425641)

巻号頁・発行日

vol.33, no.7, pp.156-163, 2001-06

著者

小林 雄次

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.637-642, 1989-10-25 (Released:2020-08-01)

参考文献数

18

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The purpose of this paper is to present the comparative analysis of three contemporary theories--architectural, environmental, and spatial determinism. The measure to improve architectural determinism is also discussed. Three theories have serious defects: however, they should not be discarded as an useless tool in policy-making and conceptual organization of the field of environment-behavior research since they can become one of prominent forces contributing to the advancement of field of urban planning and architecture.

著者

澤島 智明 ゴ・ティ チュ・フェン

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.66, 2014

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<b>目的</b> 居住者が日常生活において、夏期はより涼しい場所、冬期はより暖かい場所に選択的に滞在すれば、暖冷房エネルギーの使用を削減できる可能性がある。本報では夏期の住宅居住者の滞在場所と温熱環境の関係について事例調査をもとに検討する。<br><b>方法</b> 佐賀県と長崎県に建つ一戸建て住宅4件を対象に居住者へのインタビューと室温実測を行った。調査住戸選定の際には居住者数に対して室数が多く、居住者が比較的自由に滞在場所(室)を選択できることを条件とした。インタビューは事前に準備した平面図を見ながら、①エアコン・扇風機の使用状況、②住戸内各空間の使用・滞在状況、③ 室内の暑さ・涼しさなどについて質問した。インタビュー結果から室温測定の対象空間を定め、2013年8月中旬から9月中旬に10分間隔で測定を行った。<br><b>結果</b> 調査住戸のうち2件はエアコンを毎日、長時間使用しており、他の2件は通風中心の生活をしていた。エアコン使用の多い2件は部屋数に余裕があるにも関わらず、従来の室用途を守って生活しており、熱的条件の悪い部屋での滞在がエアコン使用を助長している可能性がある。一方、通風中心の住戸では居住者が日射を受けやすい場所や熱気のこもりやすい場所を避け、通風の良い場所を選択して滞在している様子が見られた。ただし、こちらも部屋の使用状況や生活行動の内容等を夏向けに大きく変化させているわけではなく、「同室内で着座場所が変わる」「短時間の滞在が時々見られる」といった行動の微細な変化であった。

著者

楠田 雅史 滝口 洋子 舟越 一郎 辰巳 明久

出版者

京都市立芸術大学美術学部

雑誌

研究紀要 = Bulletin (ISSN:02886057)

巻号頁・発行日

no.64, pp.ⅰ-ⅱ, 2020-03-23

著者

小倉 有子 庄林 愛 Ogura Yuko Shobayashi Megumi

出版者

安田女子大学

雑誌

安田女子大学紀要 = Journal of Yasuda Women's University (ISSN:02896494)

巻号頁・発行日

no.49, pp.297-304, 2021-02-28

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グルテンは、小麦などの麦類に含まれる蛋白質の一種であり、米国ではグルテンを含まない食品を「グルテンフリー(以下、GF)」と表示している。GFと表示された食品(以下、GF食品)を用いた食生活は(以下GF食)、セリアック病などの治療に用いられている。近年、欧米においてGF食は健康に有用である、さらには痩身にも有用であるとの情報が拡散し、グルテンを避ける必要がない者がGF食を取り入れる傾向がある。これをうけて日本でも同様の情報が拡散しGF食品が増加してきた。本研究では、グルテンを避ける必要がない者がGFを選択した場合、非GFと比較して、摂取する栄養量にどのような差異が生じるかを明らかにすることを目的とした。本研究では、GF食/非GF食として最もポピュラーだと思われるパンを試料とした。 結果、グルテンを避ける必要がない者がGFパンを長期的かつ日常的に選択した場合、非GFパンを選択した場合と比較して、食物繊維や鉄の不足および脂質の過剰といった悪影響が出る可能性があることがわかった。

著者

太田 勝一

出版者

市立大町山岳博物館

雑誌

市立大町山岳博物館研究紀要 (ISSN:24239305)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.7-16, 2021 (Released:2021-08-11)

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佐野坂丘陵は大小の岩塊からなる崩壊堆積物からなり,かつての姫川を堰き止めて青木湖を形成したと考えられている.しかし,その形成過程には不明な点が多かった.たとえば,① 佐野坂丘陵の西側山地に位置する明瞭な崩壊崖の中軸に比べて,崩壊堆積物の位置は約200 m北側に偏り,また,② 崩壊堆積物の構成岩石は崩壊崖の地質構成と異なるなどの問題点が残されている.その原因として,崩壊崖の最大傾斜方向に対して崩壊堆積物が斜め北方向に移動した可能性や,未知の横ずれ断層により崩壊堆積物が北側に変位した可能性などが考えられる.活断層が関与した場合,断層活動と地震により大規模崩壊が発生し,その後の断層運動と崩壊の繰返しにより,現在の青木湖と佐野坂丘陵が形成されたと考えられる.これらの問題について,崩壊崖と崩壊堆積物の地質調査を実施し,既存のデータと統合して,今後の研究のための予察検討を行った.

著者

浜田 実 門田 浩次 小玉 淳

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集A編 (ISSN:03875008)

巻号頁・発行日

vol.49, no.447, pp.1427-1433, 1983

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半無限体や厚板などの軸対称弾性問題に有効なハンケル変換をシンプソン積分法により行う場合,積分核として含まれるベッセル関数の振動性のため,精度のよい結果を得ることが困難である.そこで本研究では,フーリエ変換におけるFilonの方法にならい,被変換関数&fnaf;(x),またはx&fnaf;(x)を区分的に二次関数で近似し,これにベッセル関数を乗じた積分値をロンメル関数で表わして値を求める方法を提案する.また,二つの例題により本方法の有効性を示す.

著者

山本 健兒

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.14, 2011

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1.はじめに本報告の目的は,1990年代初め以降,長期的衰退傾向にあるわが国陶磁器地場産業の中で,有数の産地である有田においてどのような取り組みがなされてきたかを描き,その取り組みが結果としてより小規模な産地の自己主張を,したがって有田焼産地の分解傾向を明らかにすることにある.そのための主たる研究方法は,産地にある各種組合の理事長または専務理事,有力企業の経営者またはマネージャ,公的機関の陶磁器産業支援担当者への詳細インタビューである.これは2008年9月以降,特に2009年8月から2010年7月にかけて行った.その数は,12企業,8つの産地組合(卸団地,工業,商工,直売,波佐見,大川内,三川内,大有田),2つの公設試,1つの教育機関,佐賀県庁を含む4つの自治体である.2.有田産地の地理的構成有田焼産地は佐賀県有田町よりも広い範囲の分業関係から構成されている.これは例えば下平尾(1973)を初めとする成長時代の有田焼産地に関する諸研究から明らかである.これら先行研究に基づいてその概要を描けば次のようになる.豊臣秀吉の朝鮮侵略を契機として,九州北西部の諸大名は陶工たちを朝鮮半島から連れてきて,陶磁器業を各領内に移植した.その結果,日本の産業近代化以前に,佐賀県有田町に相当する範囲だけでなく,長崎県波佐見町,佐世保市三川内地区にも陶磁器産地が形成された.佐賀県内でも伊万里市大川内地区、武雄市山内町や嬉野市吉田地区に小産地が形成されていた.これらの産地はもともと独自の産地名をもつ製品を生産していたが,第二次世界大戦以降の有田焼の隆盛に伴って,その製造販売に関わる分業関係に組み込まれるようになった.特に生地成形は波佐見町の零細企業が担当し,これを各産地の窯元が焼成するという分業が発達したし,絵付けに特化する零細企業も有田町や波佐見町に多数立地した.旅館や割烹に有田焼を販売する商社は有田町に多数存在するようになったが,デパートなどに卸す比較的大規模な商社は波佐見町で発達した.また近代化以降,すべての小産地で製造される陶磁器の原料は天草陶石となったが,これを陶土に加工するのは主として塩田町(現嬉野市)の業者である.したがって,有田焼産地は実態として佐賀県と長崎県にまたがって形成されるようになった.3.衰退時代のイノベーション形成の試み有田焼生産が1990年代初め以降衰退しつつある理由は,陶磁器への需要低下にある.これをもたらした原因として外国からの安価な陶磁器の輸入もあるが,それ以上に日本人の生活スタイルの変化と旅館や割烹などの低迷による業務用和食器需要の減退が影響している.しかし,日本国内の他の陶磁器産地に比べて有田焼産地には,衰退傾向に対して相対的に踏みとどまる側面もある.それにはイノベーションが寄与している.そのイノベーションには,個別窯元企業あるいは産地問屋をプロモータとする新製品開発もあるが,新製品考案の知的交流の仕組みとこれに関連する流通経路の革新も,産地の維持に貢献している.産地の各種組合の弱体化の一方で,有田焼産地の中にあるより小規模な産地単位でツーリズムと結合しようとする動きもまた,従来の流通経路を破壊し革新するという意味でイノベーションの一つに数えられる.有田町では陶磁器産業で「肥前は一つ」という運動が成長時代末期に展開した.また衰退時代には有田町だけでの産地ブランド運動が起こるというように紆余曲折があったが,現在は有田焼という名称とは別に,伊万里市大川内地区の鍋島焼,長崎県波佐見町の波佐見焼,佐世保市三川内地区の三川内焼を前面に出す動きが顕著になりつつある.大川内では1960年代の洪水被災の後、1980年前後から開始された長期にわたる景観整備と結びついて,ツーリズムと結合させる産地振興が進んだ.波佐見町では,産地ブランドというよりもむしろ,独自の企業ブランドを確立した窯元による東京の消費者との直接的結びつきや,東京に本拠を置くプレミアム商品等開発企業との提携で従来の有田焼や波佐見焼のイメージとは全く異なる新商品開発生産に従事する企業などが,いずれも波佐見町中尾地区の景観と結びついてツーリズムの振興につながっている.三川内でも,産地組合が従来の機能を停止してツーリズムへと走りつつある.4.おわりに上に見た有田焼産地でのイノベーションのための試みは,各小産地の商品を小産地名で再生・復権あるいは普及させようとする動きへとつながっている.したがってかつての有田焼産地は,幕藩時代に形成された小産地へと分解する傾向にあるといえる.今後,有田焼産地は縮小を余儀なくされるであろうが,各小産地でのイノベーションへの努力によって,小産地は,あるいは企業単独でのブランドを確立した企業は存続する可能性が高い.

著者

楠田 雅史 滝口 洋子 舟越 一郎 辰巳 明久

出版者

京都市立芸術大学美術学部

雑誌

研究紀要 = Bulletin (ISSN:02886057)

巻号頁・発行日

no.63, 2019-03-29

著者

新井白石 編

出版者

吉川半七

巻号頁・発行日

vol.1(巻之1-5), 1903

著者

三柴 恵美子 平塚 英治 小町 裕子 鈴木 賢治 新井田 孝裕

出版者

公益社団法人 日本視能訓練士協会

雑誌

Japanese orthoptic journal (ISSN:03875172)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.233-238, 2010-12-29

参考文献数

8

被引用文献数

1

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<B> 目的:</B>ロービジョン者がどのくらい視覚補助具を保有しているのか、またそれらを有効利用できているか、もしできていないならその要因は何かということを検討するため、JRPS(日本網膜色素変性症協会)栃木県支部の協力を得て、アンケート調査を行った。<BR><B> 対象と方法:</B>対象は、JRPS栃木県支部会員49名のうち、回答のあった29名である。方法は、ロービジョン者用にアンケート形式を工夫し、郵送にて行った。<BR><B> 結果:</B>保有視覚補助具数は、平均3.6種類だった。遮光眼鏡、白杖、携帯用ルーペ、拡大読書器の順で多かった。視覚補助具の有効利用に影響する因子として、使い方が簡単である、眼の状態に合っている、説明や訓練を受けたことがあげられた。一方、有効利用を妨げている要因としては、眼の状態に合わない、説明や訓練の不足であった。病院,眼鏡店,市(区)町村役場の窓口の対応に関する満足度では、市(区)町村役場の窓口の対応に不満の多い傾向がみられた。有効利用に今後必要と思われるものとして、行政の窓口担当者の知識向上、使用法の説明や訓練、アフターケアの充実に対する要望が多かった。<BR><B> 結論:</B>視覚補助具を有効利用するためには、個々のロービジョン者の眼の状態を考慮した選択に加え、使用法の説明や訓練の充実、行政の窓口担当者の知識向上が必要と考えられた。