著者

Takashi Ida

出版者

American Institute of Physics

雑誌

REVIEW OF SCIENTIFIC INSTRUMENTS (ISSN:00346748)

巻号頁・発行日

vol.69, no.11, pp.3837-3839, 1998-11

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An efficient method for evaluating asymmetric diffraction peak profile functions based on the convolution of the Lorentzian or Gaussian function with any asymmetric window function is proposed. When this method is applied to approximate the convolution with the Howard’s window function [J. Appl. Crystallogr. 15, 615 (1982)], only a few terms of numerical integration give satisfactory results, even if the asymmetry is very strong.

著者

東尾 志津子 森下 日出旗

出版者

Japanese Society of Food Microbiology

雑誌

日本食品微生物学会雑誌 (ISSN:13408267)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.43-47, 1997-06-28 (Released:2011-02-25)

参考文献数

23

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市販されている3種類の塩納豆より, 最も耐塩性の強い細菌を3菌株分離し, それらの同定を行った結果, すベてB. subtilisであった.これらの菌株の耐塩性は2.5M NaCl BYP培地では増殖を示したが, 3MNaClでは増殖がみられなかった.B. subtilisの基準株であるB. subtilis ATCC12879株では1.5M NaClで増殖が阻止され, また, B. subtilis三浦株では2MNaClで増殖が阻止されたことから, 塩納豆より分離したB. subtilisの3菌株の耐塩性は非常に高いといえる.EGを使って耐浸透圧性を調ベた結果, 2M NaClと等張の3.4MEGでは増殖がみられなかったことより, これらの高い耐性は塩耐性に基づくものであることが判明した.耐塩性発現のパターンを経時的に検討したところ, 高塩濃度では増殖が遅く, 環境に適応するための物質合成に時間が必要であることを示唆している.

著者

森下 恭子 竹村 晋七郎 奥平 武則 東尾 志津子 森下 日出旗

出版者

社団法人日本農芸化学会

雑誌

日本農藝化學會誌 (ISSN:00021407)

巻号頁・発行日

vol.70, 1996-03-05

著者

藤堂 友美

出版者

日本女子大学国語国文学会

雑誌

国文目白

巻号頁・発行日

vol.50, pp.53-62, 2011-02-28

著者

伊藤 明彦

出版者

日本教育情報学会

雑誌

年会論文集

巻号頁・発行日

no.9, pp.52-55, 1993

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表現の道具としてのコンピュータ利用は,教育の分野にも多様な試みと発展が期待されている.情報機器を用いた表現教育において表現することと技術の関係を捉えながら,その教育展開における問題点を検証する.

著者

加藤 百一

出版者

日本醸造協会

雑誌

日本醸造協会雑誌 (ISSN:0369416X)

巻号頁・発行日

vol.74, no.5, pp.p282-289, 1979-05

著者

相澤 清晴

雑誌

研究報告デジタルコンテンツクリエーション(DCC) (ISSN:21888868)

巻号頁・発行日

vol.2019-DCC-23, no.6, pp.1, 2019-10-31

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毎日の食事をマルチメディアデータとして記録し活用する技術基盤として,著者らは FoodLog というシステムを開発 ・構築してきた.食事を記録するツールは数多くあるものの,テキストで入力し,テキストを残すものがほとんどであり,入力のための手間がかかるとともに,記録が一目でわかる直感的なものからはほど遠い.FoodLog は画像による記録を行う先駆けとしてのツールであった.入力の手間も,画像認識による入力の支援によって軽減された.当初は,Web ベースのシステム (2008),つぎにスマートフォンベースのアプリ (2013) となり,現在に至っている.foo.log (株) という組織を作り,アプリを一般利用に提供し,これまで 1000 万件を越える食事記録を収集している.その FoodLog プラットフォームは,食事画像認識やデータベースが API を介して利用可能に整備されている.収集データから,全体の食事の傾向,個人の食事の傾向,年月にわたる推移を可視化することもできる.2018 年末には,我々の研究室で,新たに FoodLog Athl というアプリを構築した.FoodLog の API を活用し,食事記録を支援するとともに,そのモニタを行う管理栄養士のツールを作り,両者のコミュニケーションを支援する.東大のアメフト部の強化選手の栄養管理 (ドーム(株)が栄養管理を実施) において利用が行われ,モニタの仕組みまで近く公開する予定である.本講演では,この FoodLog の一連の取り組みと,最新の FoodLog Athについて紹介する.

著者

小野里 拓也 佐藤 眞木彦 井田 憲一

出版者

公益社団法人 日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.70, no.3, pp.157-165, 2019-10-15 (Released:2019-11-15)

参考文献数

24

被引用文献数

1

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病棟看護師の勤務スケジュール作成は, 看護師長ら多忙なスタッフが多大な作業時間と労力を費やす消耗的な作業である。従前より自動化が強く望まれているこの問題は, ナーススケジューリング問題 (NSP) と呼ばれており, 異なるレベルの制約が縦横に絡まった複雑な組合せ最適化問題である。NSPに対して, 多くの最適化手法により様々な研究がなされている。中でも遺伝的アルゴリズムなどのヒューリスティクス手法が有望な結果を出しているが, その多くは実用規模の問題に対して, 全ての制約違反を解消した解の導出を実現できていない。またNSPには, 有料の製品も幾つか提供されているが, 経費が予算と折合わないことが間々ある. 更には, 商用ソフトのあるものは膨大な計算コストが必要だったり, また別のものは問題の性質によっては探索性能が安定しないなど, 問題を抱えているものもある。そこで本研究では, 遺伝的アルゴリズムを用いて, 実用時間内に安定して最良スケジュールが導出できるNSPシステムの開発を目指す。このシステムでは, 看護師間の勤務バランスを考慮しながら, 勤務シフトに関する要請とシフトパターンの制約を充足する解を導出することを目標とする。

著者

田中 秀和

出版者

新潟医療福祉学会

雑誌

新潟医療福祉学会誌 (ISSN:13468774)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.13-20, 2018-03

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浅賀ふさは、日本における医療ソーシャルワーカーの先駆けとして、今日に至るまで広くその業績が認められ、日本社会福祉史に残る人物のひとりである。本稿では、社会福祉学における人物研究として、浅賀ふさの生涯を紐解くことを第一の目的とした。併せて、浅賀の生き方を研究することにより、それを将来の福祉人材確保の一助とすることを目指した。研究のなかでは、ひとつの材料として、彼女を取り上げたDVD作品である「Women Pioneers-女性先駆者たち7 浅賀ふさと医療社会事業」を用いた。そこでは、これまでの浅賀ふさに関する研究では明らかにされることのなかった、彼女が渡米中に現地の婦人参政権獲得運動とその成果を目の当たりにしたというエピソードや、国際婦人年を受けてわが国の家庭内の子育てにおける男女同権(同位)意識の弱さを問題視する発言等があり、新たな史実が発見された。また、浅賀ふさの生き方は、社会福祉に関心をもつきっかけは一様ではないことを示しており、このような生き方を明らかにすることは、将来の福祉人材確保にも活かせるものであるといえる。

著者

矢野 武志 成尾 浩明 岩崎 竜馬 吉原 義郎 持留 まり子 中原 有紀 岩神 順子

出版者

日本手術医学会

雑誌

日本手術医学会誌 = Journal of Japanese Association for Operating Room Technology (ISSN:13408593)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.107-111, 2008-05-31

参考文献数

7

著者

田村 幸雄 須田 健一 吉田 昭仁 松井 正宏

出版者

一般社団法人 日本風工学会

雑誌

日本風工学会年次研究発表会・梗概集

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.40, 2007

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2005年12月25日,JR羽越本線特急いなほ14号が寒冷前線の通過中の山形県酒田市付近において,突風に煽られて脱線し,死者5名,負傷者32名の痛ましい惨事が発生した。運転手や乗客の証言や当時の気象状況等から判断して,脱線に突風が大きく絡んでいたであろうことは明白である。しかし,事故から1年以上経過した現在(2007年2月)においても,突風が竜巻によるものかダウンバーストによるものか,あるいは他の原因によるものかを,気象庁は一切明らかにしていない。また,最近の一連の突風災害に対して社会が大きな関心を持つようになった最大の要因である当該脱線事故をもたらしたこの突風について,気象庁のHPに公開されている「災害をもたらした竜巻一覧(1971~2006)」にも「災害をもたらした気象事例(平成元~17年)」にも収録されておらず,まるで何事もなかったかの如き様子である。本報告は,脱線現場の直ぐ西側にあり,突風によって破壊した農機具小屋に作用する風力実験結果,および基礎,壁面,屋根面などの飛散状況の詳細な調査に基づいて,破壊と飛散のシナリオを検討し,当時の風況を推定したものである。

著者

Takehiko Fukunaga traduit par Yves-Marie Allioux et Iwatsu Kô

出版者

Belles lettres

巻号頁・発行日

2021

著者

石井 吉之

出版者

THE JAPANESE ASSOCIATION OF HYDOROLOGICAL SCIENCES

雑誌

日本水文科学会誌 (ISSN:13429612)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.101-107, 2012 (Released:2013-04-16)

参考文献数

15

被引用文献数

3 1

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降雨と融雪が重なった時の出水現象を明らかにする目的で,北海道の2 つの流域で研究が行なわれた。積雪内部の流出過程に着目した研究では,積雪底面から流出する水の90%以上が積雪内部に貯留されていた水であり,晴天時でも降雨時でもこの割合に大きな違いはなかった。降雨を伴った融雪出水時に現れる河川流量の大きなピークの成因を調べた研究では,増水前の初期流量がもともと大きいことや,降雨量に融雪量を加えた流入強度が大きいことが要因であることが明らかにされた。さらに,雪面上に著しい大雨があった場合を想定した模擬降雨実験では,1m2 の雪面上に6 時間かけて200L の模擬降雨を散布したが,積雪底面からの流出水は現れなかった。このことから,雪面上に多量の水が供給されると積雪内における水平方向の水の流れが予想以上に顕著になることが明らかになった。降雨と融雪が重なった時の出水現象を解明するためには,積雪下の地表面にどのような水供給があるかを知ることが鍵となり,積雪ライシメータを用いた積雪底面流出量の観測例を今後も増やしていく必要がある。

著者

佐藤 義明

出版者

東京大学大学院法学政治学研究科

雑誌

本郷法政紀要 = Hongo journal of law and politics

巻号頁・発行日

no.7, pp.255-285, 1998

著者

内田 悠介 枝廣 育実 水野 恒史 高橋 弘充 大野 雅功 北口 貴雄 勝田 隼一郎 幅田 翔 大橋 礼恵 岡田 千穂 内田 和海 渡辺 伸 深沢 泰司 伊藤 真義 武田 伸一郎 田島 宏康 湯浅 孝行 他HXI/SGDチーム 太田 方之 林 克洋 小高 裕和 一戸 悠人 米田 浩基 都丸 亮太 高橋 忠幸

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集

巻号頁・発行日

vol.71, pp.373, 2016

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<p>2016年2月に打ち上げられたX線天文衛星「ひとみ(ASTRO-H)」に搭載された軟ガンマ線検出器(SGD)の主検出器はコンプトンカメラである。これまでに、実験による性能評価の一方で、シミュレーションによる検出器応答の作成が行われた。検出器の応答は、バックグラウンドや入射光子の偏光の影響を受ける。2015年11月に行われたSPring-8偏光ビーム試験の結果を含めて、本講演ではSGDコンプトンカメラの検出器応答について報告する。</p>

著者

斎藤 正勝

出版者

一般社団法人 日本治山治水協会

雑誌

水利科学 (ISSN:00394858)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.46-62, 1992-06-01 (Released:2019-05-30)

参考文献数

15

著者

矢追愛弓編集

出版者

下瀬信雄展実行委員会

巻号頁・発行日

2019

著者

辻 雄一郎

出版者

日本法政学会

雑誌

法政論叢 (ISSN:03865266)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.111-130, 2015

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The Fourth Amendment was added to the U.S. Constitution in 1791. In no place in the Fourth Amendment does the term "warrant" appear. In interpretation of the Fourth Amendment by the U.S. Supreme Court, the police require warrants to perform searches. A warrantless search is deemed reasonable only if it falls within a specific exception to the Fourth Amendment's warrant requirement. The ninety percent of American adults who own cellphones todays carry with them digital records of nearly every aspect of their lives. Two hundred and twenty-three years have passed since the Fourth Amendment was added. In Riley v. California, the Supreme Court held that the police generally have no authorization to search digital information on cellphones seized from arrested individuals without warrants. While the Riley case is certain to be a subject further study, the American scholars who have studied the case so far have found several lessons for the interpretation of constitutional law. In this article, I would like to discuss this issue with a focus on the interpretation methods of the originalist Justice Scalia and the intra-textualist Akhil Amar, and the battle between Congress and the judicial approach. Justice Breyer provided six factors to overturn precedents. Daniel Farber shows a pragmatic approach.

著者

山本 かほり 松宮 朝

出版者

日本都市社会学会

雑誌

日本都市社会学会年報 (ISSN:13414585)

巻号頁・発行日

vol.2010, no.28, pp.117-134, 2010

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&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp;This paper examines Japanese resident's attitudes toward &ldquo;new-comer&rdquo; foreign residents in highly concentrated cities of Nikkei Brazilians. We conducted surveys during 2005 - 2007 in 3 samples cities, Nishio in Aichi, Hamamatsu in Shizuoka and Iida, Nagano prefecture. These cities are located in the Tokai area where has a large population of foreign residents and these cities are member cities of the Council of Highly Concentrated Cities of Foreign Residents. Using the data we analyze the contribution factors of &ldquo;acceptance/exclusive attitudes&rdquo; toward foreign residents which are common among the three cities.<BR>&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp;Firstly we find that the variables of individual attributes that are gender, age and educational background are effective. In other words, more-educated young males are more generous toward foreign residents. But interestingly our data does not support the &ldquo;group threat theory&rdquo; which is people of the &ldquo;blue collar&rdquo; workers have more exclusive consciousness.<BR>&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp;Secondary, our data supports the &ldquo;contact theory&rdquo; and the &ldquo;network theory&rdquo;. People who have contacts with foreign residents have more positive attitudes toward Brazilians and Peruvians in neighborhood. Having a contact in daily life, people are able to establish &ldquo;visible relationship&rdquo; and are trying to accept Brazilians and Peruvians as their community members.<BR>&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp;Thirdly, people who have stronger &ldquo;Ie&rdquo; consciousness have more negative attitudes toward foreign residents. Also it is interesting to point that people who have stronger attachment to their neighborhood and the stronger intention and to contribute to their neighborhood are more exclusive toward foreign residents.

著者

清田 恭平 藤原 有佳 足立 和人 亀田 誠 阿久津 和彦 梶村 計志

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.63, no.6, pp.787-793, 2014

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【背景・目的】2012年5月,大阪府内において特定原材料「乳」を原材料として使用していないはずの学校給食揚げパンを喫食した児童のうち,乳アレルギーを有する2名がアレルギー症状を呈した.当該パンの製造工程において乳成分が混入した可能性が疑われ,その混入経路を検証することとした.【方法】乳を含むパンを製造し,生地分割機を除く製造ラインを改訂した手順に従い清掃後,乳を含まないパン生地を投入してパンを製造し,事例当時のパン製造を再現した.乳の主要アレルゲンであるカゼインを指標に製造ロットごとに濃度を測定した.【結果】初期の製造ロットのパンには1000ppm以上のカゼインが含まれていた.その後ロット数増加に伴い徐々にカゼイン含有量は減少した.また,揚げ調理によってカゼイン含有量がより低下する傾向が見られた.【結語】初期の製造ロットのパンに多量のカゼインが含まれ,次第に含有量が減少したことから,前に製造した乳成分を含むパン生地が製造機器中に残存し,後に製造した乳成分を含まないパン生地に混入したことが示唆された.