著者

大塚 静英 及川 哲郎 望月 良子 早崎 知幸 小曽戸 洋 伊藤 剛 村主 明彦 花輪 壽彦

出版者

社団法人日本東洋医学会

雑誌

日本東洋醫學雜誌 = Japanese journal of oriental medicine (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.93-97, 2009-01-20

参考文献数

8

被引用文献数

1 1

---

難治性の顔面の皮疹に葛根紅花湯が著効した3症例を経験したので報告する。症例1は39歳男性。20歳頃より鼻に限局して丘疹が出現し,以後,塩酸ミノサイクリンの内服にて寛解,増悪を繰り返し,いわゆる酒さ鼻となったため,2007年5月に当研究所を受診した。葛根紅花湯(大黄0.3g)を服用したところ,3週間後,鼻全体の発赤が軽減し,丘疹も減少,額・頬部の発赤も消失した。症例2は,56歳女性。鼻,口周囲を中心としたそう痒感を伴う皮疹にて2006年10月に当研究所を受診した。ステロイド外用剤にて軽減するものの中止すると増悪を繰り返していたことより,酒さ様皮膚炎と診断した。葛根紅花湯(甘草0.8g,去大黄)を服用し,ステロイド外用剤は同時に中止したところ,3週間後,全体的に紅斑は鼻と口周囲のみとなり,8週間後には症状はほぼ消失した。症例3は,26歳女性。鼻口唇部の紅斑,アトピー性皮膚炎にて当研究所を受診した。黄連解毒湯にて全体的には症状が軽減するも,鼻口唇部の紅斑は不変であったため,葛根紅花湯(大黄1g)に転方したところ,2カ月後,鼻口唇部の紅斑は消失し,6カ月後には鼻口唇部の色素沈着がわずかに残るのみとなった。葛根紅花湯は,従来,いわゆる酒さ鼻に用いられてきたが,鼻だけでなく,顔面・鼻周囲の皮疹にも応用が可能であると考えられた。

出版者

日本鉄道車輌工業会

巻号頁・発行日

no.61, 1960-10

出版者

JICA Research Institute

雑誌

Working Paper = Working Paper

巻号頁・発行日

no.210, pp.1-44, 2020-04-06

---

AbstractGender-Based Violence (GBV) has been recognized as a significant challenge among communities forcibly displaced by armed conflict, such as those living in refugee camps. Since the adoption of United Nations Security Council Resolution 1325, significant progress has been made by the international community and UN member countries in responding to GBV. However, providing support only to those who positively seek help is insufficient, and there is a need to develop more effective ways to extend support to those who face such difficulties, as well as prevent future incidents of GBV from occurring. This paper identifies help-seeking pathways in order to overcome the barriers to securing help in refugee communities. First, the paper develops a model of help-seeking based on an adapted version of the ecological model to understand help-seeking. Second, the model is appraised in relation to the data gathered from twelve focus group discussions (FGDs) with South Sudanese refugees in six refugee settlement areas in Uganda. The paper identifies the factors underpinning GBV and help-seeking, help-seeking pathways, and barriers to help-seeking. GBV survivors often decide not to avail themselves of any help or support services, mainly due to fear of stigma resulting from socio-cultural norms and low expectations of services. The help-seeking pathway reveals that the community leaders or churches are the primary and most familiar institutions with which to seek support, rather than through support by humanitarian agencies or the host community. The conclusion contributes recommendations toward the development of a modified help-seeking model for GBV survivors and services, specifically in conflict-affected refugee conditions.

著者

芳鐘 冬樹

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.70, no.8, pp.425-427, 2020

著者

朝倉 治彦

出版者

四日市大学

雑誌

四日市大学論集 (ISSN:13405543)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1_2, pp.200-194, 1989-02-01 (Released:2019-12-01)

著者

岡野助左衛門(伊達遠江守内)・伊達宗城・神野努(亀井隠岐守内)・加藤順造(亀井隠岐守内)・福田要助(松平伯耆守家来)・長谷川久三郎・高階典薬少允・福井豊後守

著者

西宮 秀紀

出版者

安城市

雑誌

安城市史研究

巻号頁・発行日

vol.7, pp.1-32, 2006-03

著者

池上 岳彦 イケガミ タケヒコ Takehiko Ikegami

雑誌

立教經濟學研究

巻号頁・発行日

vol.74, no.2, pp.109-148, 2020-10

著者

姜 銓鎬

出版者

北海道大学

巻号頁・発行日

2020

---

文学研究科(言語文学専攻)

著者

高木 敬生

雑誌

エウローペー

巻号頁・発行日

no.18, pp.41-59, 2011-03

著者

西川 淳 舘野 高 大高 友斗 橘 唯至 羽賀 健亮

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2015-04-01

---

本研究では,閉ループ電気生理を用いて特定の脳領域における神経応答特性を制御する新規手法を提案した.まず,フラビンタンパク質蛍光イメージングと局所電場電位計測を用いて齧歯類聴覚皮質における各サブ領域および層における時間周波数受容野(STRF)を体系的に調べた.特に,覚醒自由行動下のマウス聴覚皮質では,異なる2つの行動文脈においてSTRFの特性が動的に遷移することを明らかにした.得られた知見をもとに,各サブ領域および層にまたがる多点シリコン電極を刺入し,聴覚応答を計測しながらSTRFを実時間で推定し,その結果に応じて特定のチャンネルを多点電流刺激できるシステムを構築することに成功した.

著者

勝又 綾子 尾崎 まみこ

出版者

日本比較生理生化学会

雑誌

比較生理生化学 (ISSN:09163786)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.3-17, 2007-01-20

参考文献数

77

---

私達が野外や屋内で何気なく見かけるアリは,分布域の広さとバイオマスの大きさによって,生態系において圧倒的な優位性を示す。高度に組織化されたアリの社会は,それぞれの種が進化過程で培った高度なケミカルコミュニケーションの多様性,すなわちコロニーメンバーが分業し活動を協調させるための,通信コードとしての情報化学物質の豊富さに支えられている。<BR> それではアリ達は具体的に,どのような情報化学物質を,どのように処理して,統制のとれた複雑な行動を示すのだろうか?<BR> 本稿では,アリの社会における代表的なケミカルコミュニケーションを紹介し,そこで用いられる重要なフェロモン,化学受容器,一次感覚中枢(触角葉など),高次中枢における情報処理系の最近の研究について触れる。

著者

江川 博明 カバイ ナラン 野中 敬正 首藤 健富

出版者

日本海水学会

雑誌

日本海水学会誌 (ISSN:03694550)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.87-94, 1991

---

アクリル中空糸 (内径0.8mm, 外径1.4mm) を基体としてアミドキシム基を有する中空糸状吸着剤を製造し, その海水からのウラン吸着性能について研究した. 得られた吸着剤のウラン吸着速度はアルカリ処理することにより著しく向上した. 吸着速度向上の最も大きな因子は吸着剤のアルカリ溶液中における膨潤による膨潤細孔の形成である. その他に吸着剤の化学的な構造の変化がみられた. 固体試料の (CP-MAS)<SUP>13</SUP>CNMRスペクトルの測定により官能基構造について若干の情報が得られた.

著者

相川 清

出版者

日本経営倫理学会

雑誌

日本経営倫理学会誌 = Journal of Japan Society for Business Ethics (ISSN:13436627)

巻号頁・発行日

no.27, pp.331-343, 2020-03

著者

吉田 彩

出版者

公益社団法人 日本看護科学学会

雑誌

日本看護科学会誌 (ISSN:02875330)

巻号頁・発行日

vol.40, pp.260-269, 2020 (Released:2020-12-10)

参考文献数

16

---

目的:在宅がん患者の看取りにおける家族の対処の過程を明らかにする.方法:がん患者の看取り期に訪問看護を利用した20名の家族を対象に,家族の対処の過程について半構造化面接を行った.分析は複線径路・等至性モデルを用いた.看取りの過程を一連の径路に示し,家族の対処とそれに影響した要因を検討した.結果:対処の過程は2つに大別され,その差異は,患者が臥床がちになるなどの看取り期の変化の時期に生じた.患者の変化を捉え,昼夜を問わず患者のそばにいるなどの対処をとった家族は,心身の不調をきたしながらも,「自分ができるだけのことを一生懸命やれた」という認識に至った.一方,患者の死を予期せず自分の生活を優先するなどした家族は,「患者との死別や死の状況は受け入れがたい」という認識に至った.結論:家族が心身の健康を保ちながら,看取り期の患者の変化に対処できる,介護への適度な距離を保つ必要性が示唆された.

著者

谷村 宏子 Hiroko Tanimura

出版者

関西学院大学教育学会

雑誌

教育学論究 (ISSN:18846149)

巻号頁・発行日

no.7, pp.81-92, 2015

著者

江川 博明 カバイ ナラン 西郷 伸吾 野中 敬正 首藤 健富

出版者

日本海水学会

雑誌

日本海水学会誌 (ISSN:03694550)

巻号頁・発行日

vol.45, no.6, pp.324-332, 1991

被引用文献数

1

---

アミドキシム基を有する球状吸着剤において, 実際に利用できる機械的強度を有し, 海水からのウラン吸着性能をどこまで高められるかを目的に, 海水ウランが粒内を拡散するに適する湿潤時細孔構造をもつ, 低橋かけ度多孔性樹脂の合成を試みた. 橋かけ剤としてジビニルベンゼン (DVB) 5mol%, 重合開始剤としてアゾビスイソブチロニトリルを180mmol/<I>l</I>モノマー, 希釈剤としてトルエンをモノマーに対し100vol%使用して合成したアクリロニトリルーDVB球状共重合体をヒドロキシルアミンのメタノール溶液と80℃, 2h反応させて得られた樹脂は, アルカリ処理 (1mol/<I>l</I>NaOH, 30℃, 72 h) 後においても良好な強度を示した. 天然海水 (約25℃) を上向流で空間速度 (SV) 650±30h<SUP>-1</SUP>で10日間通液し, 硫酸で溶離したとぎのウラン回収量は130mg/<I>l</I>-R, 640g/kg-Rであった.

著者

髙橋 美保 田口(袴田) 理恵 河原 智江

出版者

一般社団法人 日本地域看護学会

雑誌

日本地域看護学会誌 (ISSN:13469657)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.43-51, 2020 (Released:2020-08-20)

参考文献数

19

---

目的:本研究は,地域包括支援センター看護職が,虐待予防や健康保持のために認知症の妻を介護する高齢夫介護者を地域の水平的組織につなげる支援のプロセスを明らかにすることを目的とした.方法:認知症の妻を介護する高齢夫介護者を地域の水平的組織につなげた経験をもつ地域包括支援センター看護職7人を対象に半構造化面接を行い,夫介護者が自らの意思で水平的組織に参加継続するまでの支援を聴取した.得られたデータは複線径路・等至性モデリングの手法で分析し,支援のプロセスを示した.結果:地域包括支援センター看護職が高齢夫介護者を地域の水平的組織につなげる支援のプロセスは4つの時期から構成された.第1期は,サービス利用の提案に消極的な夫介護者と支援関係の構築を図る時期であり,その後,妻の介護環境を整え信頼を得て,夫自身の健康の大切さを気づかせる第2期となる.第3期は,水平的組織参加の一歩を踏み出させ,メリットを感じてもらう時期となる.第4期に至ると,水平的組織への参加継続に向けて環境の再調整を行う時期となる.考察:認知症の妻を介護する高齢夫介護者を地域の水平的組織につなげていくためには,妻の状況に合わせ段階的に夫介護者の意識を変えていくこと,ならびにその段階に応じた支援の展開が必要であることが示された.また,男性の関心事に合う多くの種類の水平的組織を育成し,周知していくことの重要性が示唆された.

著者

春木 裕美

出版者

一般社団法人 日本社会福祉学会

雑誌

社会福祉学 (ISSN:09110232)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.16-30, 2020-08-31 (Released:2020-10-03)

参考文献数

38

---

本研究は,障害児を育てる母親の就業に影響を及ぼす要因を明らかにし,障害児家族への援助の在り方を検討することを目的とした.特別支援学校在籍児の母親を対象とした質問紙調査を行い,266通の回答を有効とした.従属変数は,就業の有無,仕事の制限感とし,階層的重回帰分析,階層的2項ロジスティック回帰分析を行った.分析の結果,母親の就業に最も影響を与えていたのは子どもの医療的ケアだった.医療的ケアが必要な場合,母親は無職であることや仕事の制限感が高かった.有職の母親は,福祉サービス利用度が高いことや福祉サービスの量的充足度が高いほど仕事の制限感を低めていた.一方,対象児の介助度が高いほど,また,母親の役割拘束の認識が高いほど仕事の制限感を高めていた.これより,障害児相談支援の役割として,母親が就業を希望する場合には,子どもと家族の双方を考慮した福祉サービスのコーディネートの重要性について言及した.

著者

廣瀬 千晃

出版者

智山勧学会

雑誌

智山学報 (ISSN:02865661)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.141-159, 2001